歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

http://wedge.ismedia.jp/articles/-/3753?page=1

世界潮流を読む岡崎研究所論評集» 著者・コラム紹介中国少数民族政策の失敗
　　　　　　　　　　　　2014年04月18日（Fri）　岡崎研究所

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世界潮流を読む岡崎研究所論評集世界の流れは、時々刻々専門家によって分析考察されています。それらを紹介し、もう一度岡崎研究所の目、日本の目で分析考察するコラム。

3月8-14日号の英エコノミスト誌は、昆明の無差別殺傷事件が起きた今、中国共産党はこれまでの少数民族政策を変える必要がある、と言っています。

　すなわち、昆明の無差別殺傷事件は全く正当化できないおぞましい犯罪であり、これを非難するのは当然だが、中国共産党は不愉快な現実――弾圧・開発・漢族移住政策を混合した従来の統合政策は、中国の支配を非漢民族に納得させるのに失敗した――も認めなければならない。

　当局は犯人を「新彊の過激派」、つまりウイグル人だと言っており、彼らはあるいは国外で訓練を受けたジハーディストかもしれない。しかし、そうした事実はどうあれ、ウイグル人による自暴自棄の行為が増えているのは確かで、新彊では毎週のように反政府暴力事件が起きている。

　中国共産党は、新彊は2千年来中国の一部だったと主張するが、実際はこの間ほとんどは中国帝国の周縁もしくは全く外にあった。併合の動きが始まったのは18世紀半ばの清朝の時代で、その後、1940年代に東トルキスタンとして独立を宣言したが、1949年には中国共産党が武力による併合を開始した。植民と開拓のために漢族の復員兵が送り込まれ、ソ連式の弾圧を行った。今や漢族が人口の5分の2を占め、経済的にも優位にある。

　今回の事件の動機は今後も解明されないかもしれないが、過激イスラム主義が中国の内部にまで浸透したという恐怖のために、新彊の弾圧問題が曖昧にされてはならない。ラマダンを禁じられ、宗教教育やウイグル語教育も制限されたウイグル人は、自分たちの文化もチベットの様に抹殺されてしまうと恐れている。チベットでも、これまでに100名以上が抗議の焼身自殺をしており、ダライラマの抑制的影響力がなければ、状況はもっと悪化していたかもしれない。要するに、新彊、チベット、内モンゴルは今も中国の植民地であり、中国共産党の下で帝国主義的な和平工作が続いていると言える。

　また、中国政府は、武力の抑えがなければ、新彊やチベットは中国から離脱しかねないと思っているらしく、大規模な軍隊を置いている。しかし、人々の怒りを誘発するような抑圧はかえってリスクを高める。

この問題を前向きに解決するには、ウイグル人やチベット人が中国と平和的に共存共栄できる道を示すしかなく、それには先ず、宗教的・文化的慣習の禁止を解除し、彼らがウイグル人あるいはチベット人として生きられるようにしなければならない。また、彼らに対する中国社会の偏見を取り除き、経済開発はウイグル人社会やチベット人社会を対象に進める必要がある。さもないと、暴力はますます増え、地域はいっそう不安定化するだろう、と述べています。

＊　＊　＊

　昆明のテロ事件を受けて、あらためて中国の新疆、チベットにおける弾圧政策について中国の反省を求めている論説です。

　昆明事件の真相はわかりません。ウイグル族が犯人だという当局の発表があるだけです。どうしてウイグル人が昆明で無差別殺人をしたかの理由も説明されていません。

　そして、この論説は無差別殺人そのものの批判よりも、それをもたらした中国の少数民族対策を批判しています。

　中国による少数民族の弾圧を、米政府があまり非難しなくなった現在、この種の論説が表れることは、必要かつ歓迎すべきことと思います。

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　　　　　　　本質が見えない人達・植民地主義と共産主義と弾圧

●　ＵＳＡがこの様な侵略や植民地政策や、少数民族弾圧を口にしないのは、中国を
　　利用して利益を得ている現実を現しています。つまり、正義よりも利益と言う
　　わけです。これは白人先進資本主義国の体質でもあったし、今もその体質は
　　持っているからである。

●　白人の植民地政策と、白人優位の思想が、他国の不幸には目をつぶりながら、
　　イルカの人権回復には忙しいと言う訳である。つまり、彼らの思考の
　　混乱と内部分裂を現しているとも言えます。

●　時代の移行期と言えば、簡単に片づけられますが、それだけではけじめは不十分です。
　　
●　中国の政策を非難するのは簡単ですが、しかしこの非難は
　　
　　?　今までの先進資本主義国の政策＝対策を述べたにすぎません。前提は中共の
　　　　支配が前提です。つまり、侵略植民地政策は認めるが、政策≒やり方が
　　　　間違っていると言うのです。

　　　　恥を知れ”とはこの様な時に使うべきものでしょう。

　　?　彼らの侵略と植民地政策と、今の政策は切っても切り離せないものです。それを
　　　　切り離して、論ずるのは、力で犯しておきながら、今後は共存共栄と
　　　　言う名の下で従いなさいと言う事です。

　　?　過去の罪も今の罪も将来の罪も、全てない事にして、友達に成ろうと
　　　　言うようなものです。友達とは、そのような上下関係では有りません。

　　?　これでは過去の植民地政策の反省が全く見られません。まるで日本帝国主義の
　　　　お蔭で植民地であった台湾が親日国に成っていると言わんばかりです。

　　?　どんなに尽しても尽しても、反日が止められない中国や韓国や北朝鮮の現状が
　　　　目に入らないようです。他国の支配が良い事はあり得ません。良いかどうかは
　　　　植民地国民の多数が決める事ですが、少なくとも現状では反発が主体です。

　　?　政策さえ変えれば、良くなると言う考えは、言外の意味として、中共の
　　　　植民地支配は合法であると言っているようなものです。

　　?　其処にはいつも書いているが、共産主義の本性が解らない事と、武人の時代の
　　　　意味が解らない事と、彼らの擬態資本主義国化に見事に騙されている
　　　　と言う事に成ります。悪人や詐欺師の本性が見えないのです。

　　?　同時に彼らの侵略や弾圧や虐殺や収奪に直接非難できない、ヤクザに対処
　　　　できない臆病な性格をも現しています。これが研究所と言う名の頭脳集団
　　　　とは聞いてあきれます。

　　?　ヤクザの蛮行を見ながら、やめなさい”暴力はいけません”話し合えば解決
　　　　出来るでしょう”等と言っているピンとはずれの介入者です。

　　?　これでは、やじ馬は、被害者と加害者は同じ立場と見ます。被害者が救われる
　　　　ことはないどころか、その介入で更に被害者の救われない気持ちが
　　　　恐怖に変わる可能性が有ります。ダレカタスケテー！！

　　?　ない方がましとは、このような介入です。　　　　

　　?　顔を洗いなおして出てきなさい！！！

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http://www.yomiuri.co.jp/world/20140419-OYT1T50110.html?from=ytop_main4

「最も信頼できる国」日本３３％、中韓５％以下　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　2014年04月20日 09時03分

　外務省が東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）の７か国で行った世論調査によると、「最も信頼できる国」に日本を挙げた人は３３％で、トップだった。

　米国は１６％で２位、中国は５％、韓国は２％だった。

　「ＡＳＥＡＮ諸国にとって現在重要なパートナーはどの国か」との質問（複数回答可）でも、１位が日本（６５％）で、以下、中国（４８％）、米国（４７％）が続いた。２００８年の前回調査では１位が中国だった。

　安倍政権が掲げる積極的平和主義については、「アジア地域の平和維持に役立つ」と肯定的な評価をした人が９割に上った。

　外務省は「安倍首相が就任後にＡＳＥＡＮ全１０か国を訪問し、日本のＡＳＥＡＮ重視の姿勢が浸透した表れではないか」と分析している。

　調査は３月、外務省の委託を受けた香港の調査会社がインドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナム、ミャンマーの１８歳以上の国民を対象に、オンライン方式で実施。計２１４４人が回答した。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%80%8C%E3%81%BF%E3%82%93%E3%81%AA%E3%81%AE%E6%84%8F%E8%A6%8B%E3%80%8D%E3%81%AF%E6%A1%88%E5%A4%96%E6%AD%A3%E3%81%97%E3%81%84

「みんなの意見」は案外正しい出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

『みんなの意見は案外正しい』（みんなのいけんはあんがいただしい）は2004年に、ジェームズ・スロウィッキー（英語版）によって発売された本『The Wisdom of Crowds: Why the Many Are Smarter Than the Few and How Collective Wisdom Shapes Business, Economies, Societies and Nations（群衆の英知：なぜ多数は少数より賢いのか。群衆の英知はビジネス、経済、社会、国家においてどう表れるか）』の邦訳版である。集団において情報を寄せ集めることで、その集団が出す結論は集団の中の個人の誰が考えるよりも良い結論を導くことができるという考えが書かれている。本書では複数のケーススタディを示すとともに、逸話を用いて議論したり、初等的な社会学や心理学などいくつかの分野の観点から群衆の英知に触れている。

最初の話では、カウンティフェアでの群集による雄牛の体重予想をまとめた平均値が、正味の体重とほぼ一致したというフランシス・ゴルトンの驚きのエピソードである（平均値はどんな牛の専門家による予想値よりも誤差が少なかった）。

本書は伝統的に理解されてきた群集心理学だけでなく、個々の決断による意見の多様性にも触れる。伝統的群集心理学での定説では、独立した個々の意見を集約すると、その決断や予測は、個々（専門家であろうとも）よりも良いものになることが、多くの統計サンプリングから浮き出してくる類似点である。このことは統計的観点からの議論が、本書の中で持たれている。

本書のタイトルは1841年にチャールズ・マッケイによって出版された『常軌を逸した民衆の妄想と群衆の狂気（邦題：狂気とバブル　――なぜ人は集団になると愚行に走るのか）』の改変である。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%8D%E7%A2%BA%E5%AE%9A%E6%80%A7%E5%8E%9F%E7%90%86

不確定性原理（ふかくていせいげんり、独: Unschärferelation 英: Uncertainty principle）とは、量子力学では、量子（たとえば電子）について、その位置と運動量を、同時に、かつ、いくらでも高い精度で確定することはできず、片方の精度を上げようとすれば、もう片方の精度が下がる、という関係（不確定性関係）を量子自身が（測定可能かどうか、ということではなく）持っている、という原理である。

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●　このような日本大好き”のデータは、日本人には嬉しいものです。しかし日本の
　　マスコミの論調は全く逆です。まるでアジアでは殆どの国が日本の軍事増大を
　　懸念して、右傾化を懸念しているような論調であるが、現実は
　　逆であり彼らは完全に嘘をついているのです。

●　このデータからでも見える事は、日本のマスコミは反日、スパイ、赤左翼等に
　　乗っ取られている事を示します。ＵＳＡの民主党でも歴史的に赤の巣窟
　　であるとの事はバレテいるのですから、驚くことは有りませんが・・。

●　むしろ驚きは、このように国家に反日や赤やスパイ等が氾濫していても、国としては
　　どうにか冷静を保ちながら、資本主義国家としての繁栄を全うしている事です。

●　そして、世界の信頼を得ている事です。悪事は何時かはばれるものです。世界の
　　多数の判断がまともと言う事です。中韓北はアジアにその歪みを齎す最大の
　　危険な・不確定要素です。一方ＵＳＡの凋落は目を覆うばかりです。
　　2046年のＵＳＡの崩壊を既に庶民は、本能的に分っているのです。

●　日本が資本主義国として尊敬を集めるのは、勿論これも2138年までです。
　　その後は日本も武人の台頭と日本版戦国時代が再び始まると言う事です。
　　どのような武人国家に成るのかは予想しがたいのですが、多分、次郎長
　　親分の様な、義理と人情を理解する武人かもしれません。
　　歴史上初の、愛される武人＝戦士と言う訳である。

●　つまり、武力で反日集団やスパイの摘発などが行われ、悪の排除も行われるが、
　　同時に改心した者には、愛情が注がれると言う事でしょう。

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●　それはさておき、このように集団の意見や発想は、意外と正しいと言われます。
　　少数の専門家を気取る人よりも、集団の意見の平均値が正しいと言う訳である。
　　これは株を読む場合でも参考に成るでしょう。これは同時に株式市場は
　　時にゆがむが、基本的には正しいと言う事も言えます。

●　但し物事には噂や恐怖や期待等の一時的なバイアスで、歪みが拡大する事は有ります。
　　これも最終的には是正されますが、大きな波の是正は時間がかかるでしょう。
　　中韓北のゆがみは、100年単位と言う事です。

●　逆に小さな世界、特にミクロの世界では、不確定原理にも示されるように、すべての
　　動きを正確に知る事は不可能です。地球規模のマクロになれば、春夏秋冬の
　　地球の動きは、ニュートンの確定論でも正確に位置や動きが分かります。

●　個人の動きや、海に浮かぶ枯葉の動きの予想は困難です。しかし中国大国の動きは
　　見ていれば、春夏秋冬の地球の動きが分かると同様、簡単に分かると言う事です。

●　それは、1949年からの共産主義の動きは、基本は、2180年までは変わらないと言う事
　　です。武人国家に成ってから、＋270年後　つまり1910年＋270年≒2180年までです。

●　彼らは既に、今後50年間の戦争＝世界侵略計画を出しました。つまり、
　　貴方の人生の全ては、中国に煩わされると言う事です。

http://japanese.ruvr.ru/2014_04_20/271416946/

ロシアの戦闘機スホイ２４　米国のイージス艦「ドナルド・クック」の「鼻をあかす」

© Photo: Flickr.com/mashleymorgan/cc-by-sa 3.0

ロシアの戦闘爆撃機スホイ２４が、黒海で米国の最も近代的な戦闘システム「イージス」を搭載した空母「ドナルド・クック」を麻痺させた。ロシア科学アカデミー米国カナダ研究所のパーヴェル・ゾロタリョフ副所長は、ロシアのマスコミおよびブロガーたちが盛んに議論しているこの出来事について見解を表した。

巡航ミサイル「トマホーク」を搭載したイージス艦「ドナルド・クック」が４月１０日、黒海の中立水域に入った。その目的は、ウクライナとクリミアに関するロシアの立場に関連した威嚇行為と軍事力の誇示だ。同水域への米軍艦の進入は、軍艦の艦種ならびに滞在期間に関しても、モントルー条約に違反している。

これを受けロシアは、「ドナルド・クック」の周辺を飛行するために非武装のスホイ２４を派遣した。専門家たちによると、スホイ２４には最新のロシア製電波妨害システムが搭載されている。伝えられているところによると、「イージスシステム」は、遠距離から接近するスホイ２４を探知し、戦闘警報を鳴らした。全てが通常通りに行われ、米国のレーダーは飛行コースを計算した。だが突然、画面がフリーズした。「イージスステム」は機能せず、ミサイルは目標指示を受け取ることができない。だがすでにその時、スホイ２４は「ドナルド・クック」の上空を通過し、空中戦闘機動を行い、目標に対して仮想のミサイル攻撃を実施した。そして旋回し、再び演習を繰り返した。それは１２回に及んだ。「イージスシステム」を復活させ、対空システムに目標指示を与える試みは、全て失敗したようだった。ロシアの政治学者パーヴェル・ゾロタリョフ氏は、米国側からの軍事圧力に対するロシアの反応は極めて穏やかなものだったとの考えを表し、次のように語っている。

「デモンストレーションは、十分にオリジナリティーに溢れたものだった。非武装だが電波妨害装置を搭載した戦闘機が空母に対して十分な働きを行った。その空母は最も近代的な対空システムとミサイル防衛システムを搭載したイージス艦だった。だが、この船艇にモバイル配備されたシステムには、重大な欠点がある。それは目標物の追跡機能だ。この機能は船艇が複数あり、調整役がいる場合には上手く作動する。だが今回の場合は空母１隻だった。そのためスホイ２４の電波妨害システムが稼働した際に、空母に搭載されているイージスシステムの電波探知装置のアルゴリズムが作動しなかった。」

外国のマスコミの報道によると、この出来事があったあと、「ドナルド・クック」はルーマニアへ緊急寄港した。そこでは乗組員２７人が退職願を提出した。退職願には、自分の生命を危険にさらしたくないと書かれていたという。これは米国防総省の声明の中でも間接的に確認されている。なお声明では、この行為が「ドナルド・クック」の乗組員の士気を下げたと主張されている。米国が扇動した黒海の出来事によって、今後どんなことが起こる可能性があるのだろうか？ゾロタリョフ氏は、次のように予測している。

「私は、米国がイージスシステムの改良について検討するのではないかと考えている。これは純粋に軍事的なものだ。政治的な面では、米国あるいはロシアが何らかの示威行為をすることは恐らくないだろう。一方で米国にとって今回の出来事は極めて不愉快だ。米国が展開しているミサイル防衛システムには莫大な費用がかかっている。その資金を予算から拠出する必要があることを毎回証明しなくてはならない。同時に、ミサイル防衛システムの地上配備迎撃体の実験は、理想的な条件で行われたものの、効果の低さを露呈した。米国防総省はこれを注意深く隠している。最も近代的な海上配備型『イージスシステム』も今回、その欠点を提示した。」

米国の「ドナルド・クック」をショックに陥れたロシアの戦闘機スホイ２４に搭載されているシステムのコードネームは、「ヒビヌィ」。これは、ロシアのコラ半島にある山脈の名称だ。「ヒビヌィ」は、最新の電波妨害システム。最近ブリヤートの試射場で行われた演習で、「ヒビヌィ」の定期テストが実施された。テストは成功したようだ。そのため、近いうちにも限りなく現実に近い条件で、システムの実験が行われることが決まった。

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　　　張子の虎に成ったＵＳＡ・イージス艦・ドナルドクック
●　もしこれが本当ならロシアの兵器の進歩は著しいと言う訳である。日本も同様です。

●　自国の兵器の開発にもたもたしている間に、中共に追い越されているのが見えます。
　　これでは、世界の警察官とその第一の子分と言うには、お粗末です。

●　もし本当の戦闘なら、ドナルドクックは既に、沈んでいると言う事に成ります。
　　退職を希望する軍人が出ても不思議では有りません。ＣＩＡのスパイが
　　ロシアに逃げる時代です。時代の逆転現象が少しずつ見えます。

●　世界最先端と言われる、イージス艦である、その弱点をを突くのは、さすがに
　　元スパイで知恵者のﾌﾟｰﾁﾝの軍隊である。これを見て、直ぐに思い出したのが
　　ロシアの戦艦ポチョムキンの反乱である。

●　ロシア帝国は日露戦争でも負けて、その権威は地に落ちて、1917年の革命に
　　結びついたと思いますが、2046年資本主義が崩壊するＵＳＡも軍隊の
　　反乱はあり得るでしょう。

●　27名も作戦中に退職願を出したと言う事は、敵前逃亡にひとしくある意味反乱である。
　　ＣＩＡスパイの逃亡と言い、民兵と国家の対立と言い、州の独立の動きと言い
　　全ては末期現象を意味します。

●　大規模な反乱は、例えば敵前逃亡しようとして兵士を士官が発砲して殺したのを
　　きっかけに、公然と起こることなどが、想像できます。

●　時代の末期はどのような国でも、惨めなものです。

●　これが本当とすれば、先のシリアでの攻撃の中止の噂の信憑性が高くなります。
　　つまり、ＵＳＡとイスラエルがシリアに向って打った巡航ミサイルらしき
　　物が、シリアに到着する直前で消えたと言う事件です。

●　消えたのではなく、ロシア製の迎撃ミサイルか又はそれに相当する物に撃ち
　　落とされたのではないかという巷の噂です。それが本当なら、その後に
　　シリアの国民が何人殺されようが、ＵＳＡは全く知らぬ存ぜぬしている
　　事の意味が分かろうと言うものです。

●　今回の事と、シリアの事が本当とすれば、ロシアとは戦争は出来ないと言う事に
　　なります。それこそ張子の虎に成りつつあるのは、ＵＳＡと言う事に成ります。

●　全ての事象と噂は、私の2046年の先進資本主義国・英米仏の崩壊を強力に支持して
　　います。ＵＳＡの最新兵器と言われる物に頼る、日本の軍事力の危険性が
　　解ろうと言うものです。

http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/economy/shipping/?id=6114255

商船三井の船舶差し押さえ＝戦時中の賃借訴訟敗訴で―対日圧力の一環か・中国　　　　　　　　　　　　時事通信 4月20日(日)13時50分配信

　【北京時事】中国の上海海事法院（裁判所）は20日までに、1930年代の船舶賃借をめぐり中国で行われた訴訟で敗訴したが、損害賠償の支払いに応じてこなかった商船三井の大型船舶1隻を浙江省の港で差し押さえたと発表した。戦時中の財産が損失を受けたとして、日本企業が中国国内で現有する財産が差し押さえられるのは極めて異例。
　靖国神社参拝など歴史問題で日中関係が悪化する中、中国当局による対日圧力の一環の可能性が高い。戦時中に日本へ強制連行された中国人労働者らの提訴も相次いでおり、被告の日本企業を揺さぶる狙いもありそうだ。

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●　これを単なる圧力とか思ったら大間違いです。今までの経過を見れば分かるでしょう。
　　彼らの言う友好は、敵を油断させる兵法の単なる?手段にしか過ぎないのです。

●　日本攻撃の材料は幾らでもあります。戦争は既に始まっているのです。甘く見ては
　　駄目です。至急、市場の要求に答えて、追加金融緩和を行い、円安に持って行き、
　　少しでも彼らの経済の回復を抑えて、卑しい悪の芽を摘みましょう。

●　市場も戦争ですが、裁判も戦場ですし、敵は全ての手段を武器に変えるのです。
　　これが、兵法の国の、共産主義の国の本当の姿です。友達や友好などの
　　言葉に騙される貴方が馬鹿なのです。

●　騙しこそ、最大の武器なのです。平和ボケもそろそろ卒業して、出来るだけ速やかに
　　中国経済安楽死作戦を発動しましょう。最大の作戦は、経済にあります。

http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_15/271207374/

ロシア人専門家；イエローストーンの噴火は避けられない　

米国のスーパー火山といわれるイエローストーンは、2016年から2074年の間に必ず噴火する。ロシアの火山学者ウラジーミル・キリヤノフ氏と気象学者ゲンナジイ・メンジュリン氏は「そうなれば、地球全体が寒冷化し、飢餓が広がるなど大規模災害が起きるだろう」と予想している。

規模は小さかったが、過去に起きた例が、今後我々にどんなことが起きるかを教えてくれている。例えばそれは1902年、フランス領西インド諸島マルティニーク島で起きたモンプレー山の噴火で、県庁所在地サンピエールの住民3万人が亡くなった。彼らは、火山から出た高温のガスを吸い込み、死亡したと見られている。又1815年インドネシアで起きた噴火では、9万2千人もの命が失われた。

キリヤノフ氏は「イエローストーンが噴火しても、米国が完全に壊滅してしまうわけではない、危険ゾーンは火山の周囲300から500キロの地域だ。火口からあらゆる方向に、時速およそ150キロで高温のガスが噴出され、溶岩の温度は700℃に達するだろう」と述べている。

しかし問題は、米国ばかりでなく世界中の大気中に放出される大量の火山灰で、それが植物の光合成を邪魔するために、人間や動物の食物が足りなくなるだけでなく、酸素も不足してしまうという点だ。

メンジュリン氏は「イエローストーンが噴火すれば、人類は、数年にわたり穀物の収穫ができなくなってしまう。現在、世界の食糧ストックは、ひと月分にしか過ぎない。もし政府が、すでに今からこの問題の解決法を模索し始めなければ、地球上のあらゆる人々に餓死の危険が迫る」そう警告している。　　　　　　　　

http://japanese.ruvr.ru/news/2014_03_26/beikoku-kazan/

北米大陸のイエローストーン火山は７万３千年前に大噴火を起こした。この噴火は恐ろしい破壊力を発し、この結果、地球上の人口は１万５千人たらずとなった。

そのイエローストーンが長い眠りから覚め始めた。当初、火山活動の再開は２０７５年頃になると予想されていたが、２００３年イエローストーン国立公園では噴火が予定より５０年は早まる兆しが確認されている。

イエローストーン火山は噴火した場合、最近起きたエトナ火山の噴火の２５００倍もの威力を発揮すると予想される。米国西部では噴火によるガスで人間はたった５−７分で窒息死してしまうほか、米国の大部分の領域が火山灰に埋まってしまう恐れがある。

これにとどまらない。イエローストーンから流れ出た溶岩は世界全体に流れ出し、破壊力の強い津波が発生するほか、大気圏に放出された何百万トンもの火山灰で太陽光線がさえぎられてしまう。この結果、緯度５０度までが南極圏と化してしまう。噴火後、数ヶ月で地球上の３分の１の人口が死に絶え、唯一生き残るのはユーラシア大陸の中央部だけとなる。

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●　正に世紀末の予言です。これは科学界の予想と言う名の予測ですが、悪い予想は
　　当たらない事に越したことは有りません。

●　しかし、現実は、琉大の木村教授の様に、予測が当たる確率が高くなって人も
　　出始めています。是非、教授のＵＳＡのイェローストーンの噴火の予測も
　　お願いしたいものです。

●　これは2029年の先進資本主義国の崩壊と、2046年からの英米仏型資本主義が、武人の
　　時代に突入して、世界戦国時代の幕開けが始まり、内戦型第三次大戦がその
　　前後から始まるとした私の予想、歴史経済の分析による予想とも重なる
　　ところがあります。又中共の今後50年間の戦争計画とも合います。

●　内戦型世界大戦とは、つまり、世界の国民の同時多発的殺し合いと言う事ですから、
　　当然そのバックグラウンドは、大規模な自然災害の発生と食べ物の減少とが
　　予想できる事と、同異義語とも言えます。

●　自然と人間の喜怒哀楽は重なり合うのです。これが歴史的知恵者の予言・災厄や
　　ノアの方舟、ハルマゲドンの思想などの背景にもみられます。

●　日本の富士山の噴火も、一部の専門家は2020年のオリンピックまでの発生を予測して
　　いますし、規模が桁違いではあるが、イェローストーンの噴火の予測を
　　是非、木村教授にお願いしたいものです。

●　噴火の徴候の頻発が起こり始めてから、数十年後に噴火する事は予測できますから、
　　ロシアの専門家の予想は無視してはいけないでしょう。

http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51924894.html

http://beforeitsnews.com/survival/2014/04/report-ebola-suspected-in-europe-broken-through-all-containment-efforts-2519338.html
（概要）
４月２０日付け：

ＷＨＯは、アフリカの７ヶ国で蔓延したエボラ出血熱がこれ以上広まらないようにあらゆる対策を講じていますが彼らの努力が無駄に終わりそうです。ギニア政府は国内のエボラ出血熱は収束に向かっていると発表していますが、これ以上のパニックを避けるためにエボラ出血熱の死亡者数の公表を止めてしまいました。

エボラ・ウイルスの感染を阻止しようとした緊急医療職員の努力の甲斐もなく、どうやら、エボラ出血熱のウイルスはアフリカを越えヨーロッパに持ちこまれてしまったようです。

ギニアとリベリアの伝染率がここ２４時間で１４％も増えてしまいました。さらに、エボラ出血熱が流行しているアフリカの地域から４０人もの不法労働者がイタリアのピサに上陸しています。彼らもエボラ出血熱の症状（高熱、結膜炎など）が出ています。

ＷＨＯによると、今回のエボラ・ウイルス株はザイール型に似ているものの、これまでにない新種のウイルスであることが分かりました。数週間前に検査を受けた患者からは偽陰性の検査結果が出ていました。このような偽結果が出た患者はインフルエンザや食中毒の治療を受けた後、そのまま自宅に戻されました。その結果、エボラ・ウイルスの感染が急激に拡大したのです。現在、アフリカではエボラ出血熱の拡大を封じ込める方法が見つかっていない状態です。

イタリアのピサでエボラ・ウイルスの感染が拡大する可能性がり、そうなると、エボラ出血熱がヨーロッパ大陸で大流行する危険性があります。

イタリア政府はこのような情報を否定していますが、イタリアのオルターナティブ・メディアは、ピサの病院が完全に閉鎖されてしまったことから、既に４０人がエボラ・ウイルスに感染している可能性があると伝えています。他の情報筋は、ピサから５０マイル離れた場所でも感染者がいるようだと伝えています。
しかし、このような記事は国家安全保障にかかわる問題として、イタリア政府により削除されてしまいました。イタリア政府はエボラ出血熱が国内で流行し始めた可能性があることを隠蔽しようとしていますが、エボラ・ウイルスがピサからローマやミラノにまで感染する事態を想定した準備を行っているようです。

エボラ出血熱がなぜ危険かというと。。。感染者に接触しただけでウイルスに感染してしまい、症状（高熱、頭痛、倦怠感など）が出るまでに数週間（約２１日間）かかります。この間、検査を受けても偽陰性の結果が出ます。そのため、感染者は自宅に戻され、たちまち周囲の人々に感染してしまいます
。
ギニアでエボラ出血熱が流行した理由は、ハンターがエボラ・ウイルスに感染した蝙蝠と接触したためです。エボラ・ウイルスは、感染者に触っただけで感染してしまう接触伝染性です。

もし、報道の通り、実際にイタリアでもエボラ・ウイルスの感染者がいるなら。。。数週間でヨーロッパ大陸に感染が広まる可能性がります。欧米間の国際便の多さからも、その後、アメリカ大陸に持ち込まれる可能性もあります。どの国の政府も、世界中の空の便への影響を懸念し、パニックを避けて冷静に対応していますが、最悪の場合、世界中の空港を閉鎖する事態になるかもしれません。
中略

エボラ出血熱の治療法はまだ見つかっていません。感染者の８５％が死に至ります。このウイルスがアフリカ以外の地域で感染し始めたとするなら、数週間後には、世界的に大流行することになります。
中略

アメリカでは、疾病対策予防センターが各航空会社に渡航勧告を発しており、国内線の空港には緊急検疫所を設けています。だた、具体的なガイドラインはまだ作成されていません。
ギニアとアメリカとの間を行き来している人が、アメリカでエボラ・ウイルスを広める可能性は否定できません。

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●　マスコミの情報が無いので確かめようもないですが、とにかく致死率が高いと言う事と
　　治療法がないのが恐怖を与えます。

●　ウイルスですが、形は図の様に細菌のスピロヘータに似ています。更にもう少し大きく
　　成れば、寄生虫に観られる形です。更に大きくなれば、蛇と言う訳です。

●　これらの形は、人間には基本的に、恐怖感を与えるものです。遺伝子に刷り込まれた
　　恐怖の様に、人間に嫌われています。

●　生命体としては最小のウイルスの形でも、恐怖感を与えるのには十分です。

エボラ出血熱ウイルス

スピロヘータ

寄生虫

蛇

http://sankei.jp.msn.com/world/news/140422/chn14042215050005-n1.htm

【船舶差し押さえ】
リスク承知の中国、日中経済関係の重大な「分水嶺」に
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2014.4.22 15:05 （1/4ページ）［日中関係］

　日本企業の中国ビジネスに赤色回転灯が点灯し、サイレン音が鳴り響き始めた。中国の上海海事法院（裁判所）が、商船三井の大型バラ積み船を浙江省の港で差し押さえた問題は、習近平指導部が中国経済への一定のマイナスも承知の上で、歴史問題での対日攻勢に踏み込む覚悟を示したことを意味する。

　中国での商船三井を被告とした訴訟は２０１０年に約２９億２０００万円の損害賠償を命じる判決が確定していたが、これに基づく差し押さえを今になって決行したのは、尖閣諸島（沖縄県石垣市）問題や日中間の歴史問題で対立する安倍晋三政権への強烈なゆさぶりをかける狙いがある。日本企業が矢面に立たされてしまった現実は深刻だ。

　中国の裁判所は共産党の支配下にあって独立性はない。

　戦時中、日本に強制連行されたと主張する“被害者”らから損害賠償請求を起こされている三菱マテリアルなどの日本企業が、中国での判決によって今後は中国国内の工場設備や不動産などの資産を相次ぎ差し押さえられる懸念がある。今後は「強制連行」に加え「慰安婦」だったと称する人や、重慶市など日本軍の爆撃によって民家や家族を失ったなどとする訴訟が林立する恐れも否定できない。

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●　これが、安倍政権への揺さぶりのみと見るのは、甘いのです。今後50年の戦争計画にも
　　見られるように、世界へ戦争を仕掛ける為の前哨戦でしかないのです。

●　裁判所が独立しているなどとの考えは、資本主義国の発想であり、彼らはそもそも
　　共産主義国であると言う、基本的発想が殆どの人から抜けています。

●　習主席のヨーロッパ旅行にもみられるように、既に先進資本主義国家を追い越したと
　　傲慢不遜な態度を示したのは、石平さんの分析にも見られるとおりです。

●　今後は自惚れ自信に裏付けられ世界へのリベンジ言う名の下の、侵略戦争を始める
　　のです。その為の最大の愛憎の対象は、日本なのです。ありとあらゆる手段を使い
　　日本の売国奴政権が再び、膝を屈してくるのを待ちながら、周辺をかためるのです。

●　武人＝軍国主義の兵法の国を甘く見てはいけません。至急全方向の反撃が必要です。
　　武家の商法と言われる様に、基本的に彼ら自らで出来る資本主義の真似事には、
　　限界が有りますから、彼らに技術と財産を奪われる前に、
　　全面撤退が望ましいのです。

●　前から言っているように、このような事態になっても、つまり人質となる現実のリスク
　　を理解できずに、トヨタがのこのこと、生産工場を中国で増やすとは、本当に
　　歴史の流れが解らない馬鹿です。やがて馬鹿では済まなくなるのです。

●　積極的に敵を助ける企業も含めて対処できる、スパイ防止法の制定が、至急望まれます。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1404/18/news052.html

マウスの脳を完全に透明化、細胞1つ1つのレベルで観察する新技術、理研が開発マウスの生体の脳を試薬を使ってほぼ完全に透明化し、細胞1つ1つのレベルで観察できる新技術を開発したと理研が発表した。

　マウスの生体の脳を試薬を使ってほぼ完全に透明化する技術を開発したと理化学研究所が4月18日、発表した。透明化により脳全体の3次元イメージを細胞1つ1つのレベルで容易に取得できるようになり、脳活動の解析に役立つとしている。成果は「Cell」（4月24日号）に掲載される。

処理で透明化した脳＝理研のニュースリリースより　2011年に開発した、尿素を使った透明化試薬「Scale」をもとに、透明化に最適な組成を検討したところ、尿素に加え、アミノアルコールを含む組成が脳を透明化する活性が高いことを発見。試薬にサンプルを浸すだけでほぼ完全に透明化でき、再現性も高く複数のサンプルをほぼ同等の条件で比較できるのも特徴という。

　透明化したことで、「シート照明顕微鏡」（横からレーザー光を照射してサンプルの平面を撮影し、これをZ方向に重ねることで3次元イメージを得られる顕微鏡）による3次元イメージングが可能になった。1細胞解像度によるマウスの脳のイメージを1時間ほどで取得できたという。

神経細胞に黄色の蛍光タンパク質が発現しているマウスの脳を、細胞核が染まる赤い蛍光色素で染色し、2色でイメージングした　新技術を使い、マウスが光を受けて活動する脳の領域を網羅的に同定することに成功した。新技術は「CUBIC」と名付けた。

　小型のサルの脳など、大きなサンプルも透明化して3次元イメージを取得できることも分かったという。生物学・医学に大きな貢献が期待できるとしている。

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http://wired.jp/2014/04/15/invisibility-cloak/

透明マントの開発、格段に進化：戦闘機も隠せる可能性も

セントラルフロリダ大学の研究チームが、可視領域の光を、従来よりも広い面積にわたって制御するナノ構造体の作製に成功した。戦闘機のような大きな物体を隠すことも可能になるかもしれない。

セントラルフロリダ大学の研究チームが、いわゆる「透明マント」の開発で革新的な成果を上げた。可視領域の光を、従来よりも広い面積にわたって制御するナノ構造体の作製に成功したのだ。

透明化技術はこれまで、マイクロ波などのごく限られた波長域でのみ可能だった（なお、現実の透明化技術は、周囲の光を曲げることで物体を覆い隠すものが多く、したがって、見た目は透明というより、映画『プレデター』のような、液体の鏡に覆われた感じになる）。

デバシス・チャンダ率いるセントラルフロリダ大学の研究チームは、物体を見えなくする、漁網のような網の目構造のメタマテリアル（正確に言うと、負の屈折率のメタマテリアル）を作製し、『Advanced Optical Materials』の3月号で発表した。

このメタマテリアルは、銀と誘電体の複合膜を、ナノトランスファー（ナノ転写）プリンティングと呼ばれる技術を用いて、フレキシブル基板上に、広い面積にわたって転写したものだ。

複合膜を多層に重ね、漁網のような網目状のナノスケールパターンを作ることで、可視領域の光を制御できるようになっている。つまり、3次元空間における電磁波の共鳴を、構造操作によって制御することで、光の伝播の精密な制御を可能にしている。

この技術を用いることで、従来のミクロン単位に比べて大きな面積（4cm四方）の素材を作製することができた。

チャンダ氏はWIRED UKの取材に対し、今回の研究の最も重要な部分は、「実用向けに、広い面積にわたって（負の屈折率のような）人工的な光学特性をもたせた」ことだと述べている。

それが成功したのは、「プロセス制御のレベル向上と、高度なプリンティング技術の発達」によるものだ。それでもなお、「大面積で作製されたパターンの質の高さと均一性」にチャンダ氏は驚いたという。

「単純なプリンティング技術を使って、このような大面積のメタマテリアルを作製できることは、ナノスケールでの人工的な光学応答を利用した、画期的デヴァイスの実現につながる」とチャンダ氏は述べている。

チャンダ氏のチームは、今後さらに研究を進めることで、戦闘機を覆い隠すのに使える、大面積の「透明マント」開発に成功する可能性がある。この分野ではほかにも、デューク大学の電気工学チームが、3Dプリントしたポリマーを使ってマイクロ波を屈折させる透明マント技術を開発している。

また、BAEシステムズは2011年に、赤外線カメラ向けの「光学迷彩」技術「Adaptiv」を発表している（日本語版記事）。この技術を使えば、熱追尾式ミサイルや赤外線カメラなどから車両等を見えなくするだけでなく、戦車を牛に見せかけるカモフラージュ映像を表示することも可能になる。

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http://news.livedoor.com/article/detail/8762787/

世界初、これが透明な消火器　帝人などが開発

帝人や初田製作所などが共同開発した透明樹脂の本体容器を用いた消火器＝２２日、東京都千代田区　帝人は２２日、大手消火器メーカーの初田製作所（大阪府枚方市）、プラスチックボトルの成型機械などを手がけるフロンティア（長野県上田市）と共同で透明樹脂の本体容器を用いた消火器を世界で初めて開発したと発表した。

　５月上旬から初田製作所が販売する。

　鉄やアルミニウム、ステンレスなどが一般的な消火器本体の容器は、腐食や老朽化による破裂事故、火災現場での高熱による爆発事故のリスクがあるほか、重いため、高齢者や女性には持ち運びや操作が難しいといった課題がある。

　今回の新消火器には帝人のポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）樹脂の「テオネックス」を採用。この樹脂は耐腐食性や耐候性、耐薬品性が高く、破裂事故が起こりにくいほか、破裂しても破片が飛散しないという。また、本体容器を従来に比べ半減させ、持ち運びやすくした。

　透明なため、内容物の量や状態、異物混入の有無などを容易にチェックできる利点もあるという。

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●　科学の発展は止まる事がないようです。ＳＦ映画の様な世界が実現できるわけです。

●　戦争も国力の競争も、すべて科学技術に依存する事は、常識です。特別な情報や
　　頭脳を持つ人間は、国宝ものです。伝統芸能だけが国宝と考えている
　　としたら、将来はロシアや中国の属国です。

●　日本のお年寄りのお偉方は、肩書だけで偉いと思っている方が多いようです。
　　これからは実力で組織の一員にさせましょう。お金が欲しいお年寄りが
　　いたら年金で我慢してもらいましょう。

http://jp.reuters.com/article/mostViewedNews/idJPTYEA3K05420140421

コラム：破綻した経済政策に今こそ決別を＝カレツキー氏
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2014年 04月 21日 16:14 JST

［１８日　ロイター］ - アナトール・カレツキー
経済学者は、実社会の政治や経済、金融を私たちが理解するのに役立つ何かを提供できるだろうか。私はこの問いを、先週末にトロントで開かれた新経済思考研究所（ＩＮＥＴ）の年次会議で投げ掛けた。

ＩＮＥＴは２００９年、世界金融危機に際して近代経済学が機能しなかったことを受けて設立され、私もその委員会で現在議長を務めている。

エリザベス英女王が２００８年１１月、「（経済崩壊を）なぜ誰も予測できなかったのか」と尋ね、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（ＬＳＥ）の学長を驚かせたことは有名だが、あいにく先の質問も同じぐらい厄介なものだ。

経済学者ジョン・メイナード・ケインズは１９３６年、世界大恐慌を悪化させていた正統派経済学に異議を唱え、こう述べた。「経済学者の考えは、それが正しくても間違いであっても、一般的に理解されるよりも強力だ。実際、それ以外に世界を支配するものはない。自分が知識の影響力を受けていないと考えている実務家も、大抵は破綻した経済学者の奴隷なのだ」。

この見解は１９３６年当時と同じぐらい、現在も当てはまる。ノーベル賞学者のジョセフ・Ｅ・スティグリッツ氏は、トロントの会議で「中央銀行や政府が今なお、明らかに不合理な経済モデルで政策効果を予測しようとするのはなぜか」と問い掛けた。

同氏の答えによると、大学で学んだり一流学術誌に出版されたりする経済モデルは今も、「全ての人が同一の性質を持つ」と仮定する「代表的個人」という考え方に基づくことが多いのだという。つまり、こうしたモデルは金銭の賃借に触れず、銀行の存在を無視し、企業倒産も重要視しない。なぜなら、「借り手が返済しなければ、その人が破産するだけ」と考えるからだ。

驚いたことに、銀行が存在しないこうした経済モデルは、今でもほとんどの中銀が採用する主要な分析ツールだ。さらに奇怪なのは、経済は自ら安定化するという思い込みだ。この考え方が意味するのは、中銀が採用する事実上いかなる政策も完全雇用を自動的に達成することになる。ただし、現実の世界とは言えない予測上の話だ。

こうした形式的な思考の悪影響が最も顕著に表れているのが欧州だ。英金融サービス機構（ＦＳＡ）元長官で、ＩＮＥＴ上級研究員のアデア・ターナー氏は、ユーロ圏が１９９１年に合意したルールの根底には、経済学者がマクロ経済の問題を解決してきたといった考え方、つまり、緩やかで安定的なインフレは経済的成功に必要かつ十分な条件だという信念があると主張する。

欧州にとってさらに悪いのは、経済学者のこうした不遜さが欧州連合の創設を定めたマーストリヒト条約に組み込まれたことだ。この条約には、政府の唯一正当な役割は、競争と物価安定の明確なルールを設定し、それを厳格に施行することだとする、ドイツの「オルド自由主義」の理論が影響している。

ターナー氏は、「これがドイツ連銀の法務部が経済部と肩を並べるほど力を持つようになった理由で、ドイツがユーロに関する規則の解釈にかたくなな理由だ」と指摘。さらに、「今では、オルド自由主義がマクロ経済で機能しないのは分かっている。しかし、こうした古い経済思想は、間違っていることが証明された後も非常に強い力を持ち、変化は遅々としている」と嘆く。

また同氏は、欧州が「長年非常に低い成長が続いた１９９０年代の日本にそっくりに見えるかもしれないが、移民を基盤とした欧州社会は日本のように単一的でなく、合意形成もされていないことから、社会の緊張はより大きくなるだろう」との見方を示している。

では、経済学者はこの有害な古い思想をどうすれば手放せるのだろうか。明らかな答えは、新たな考えを生み出すことで、トロントでも多くのアイデアが紹介された。

しかし、こうした取り組みにもかかわらず、インフレターゲットや自動安定化する市場などといった「間違いが証明された古いアイデア」は、財務省や中銀のマクロ経済分析といった最も危険な場所で、なお支配的な存在のままだ。これらを克服するには、経済学だけでなく政治学についての新たな思考が必要だろう。

ハーバード大の哲学者、マイケル・サンデル教授はＩＮＥＴの会議でこう語った。「過去３０─４０年にわたり、われわれの社会における公共生活は、市場メカニズムがあらゆる問題の解を出し、すべてを解決するという確信によって活気付いてきた。こうした市場への揺るぎない信頼の時代は、政治から道徳観や公共心がなくなったのと時を同じくする。市場は、商品や収入を中立的に配分する方法を提供するように思えるが、多くの場合、私たちは道徳的判断を下さなくてはならない。今求められる新たな経済思考には、古い経済思考と多くの類似点がある。アダム・スミスにまでさかのぼる古典派学者らは、経済学を道徳的に中立的な科学であるとか、自主的な規範であるとさえみなしていなかった。彼らはすべて、経済学が道徳や政治哲学の副次分野であると理解していた」。

言い換えると、経済学は常に特定の政治的背景の中で意味を持つ。市場メカニズムは、社会的な成果によって善しあしが判断される必要があり、政府や企業は対立するのではなく、協調しなければならない。２００８年に起きた危機を経てグローバル資本主義の新たな段階が現れつつあるなか、これらは経済学者らが発見あるいは再発見すべき鍵となるアイデアではないだろうか

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●　ここで提起されている事は、毎度繰り返されている事です。つまり、議論自体が
　　再帰性なのです。これは皮肉であるが、大切な指摘です。

●　ソロスは、リーマンショックの時に膨大に儲けました。そして上院に呼ばれて

　　　　かれは其処で、　?　資本主義の危機と、
　　　　　　　　　　　　?　経済の再帰性を証言しています。

　　　　分かりやすく言えば、私は資本主義の危機的状況を予測して、必ず同じことが
　　　　繰り返される株式市場の暴落にお金を賭けて、ぼろ儲けしました”
　　　　と表現したのです。勿論このように分かりやすく言ったわけではないが・・・。

●　　もっとはっきり言えば、経済はサイクルであり、最近の資本主義は末期的な
　　　症状を呈しています。だから私が、的確な時期に、少しつつくだけで、
　　　崩壊を始めるのです”と言ったと思います。

●　正に彼こそ、資本主義を最も理解して、そのメカニズムで膨大に儲けたのです。
　　その彼の正直な証言は、実は多くの政治家には理解できなかったのでしょう。
　　否、経済学者も理解してないのでしょう。特に日本の左翼経済学者には。

●　理解できない彼らも問題ですが、理解させようと特別に努力しないソロスとその
　　取り巻き連中≒ぼろ儲けした連中に責任を転嫁させるのは、政治的にはやれる
　　と思いますが、学問的には象牙の塔の経済学者の責任である事は明白です。

●　上の記事では、実務家の銀行家は、マクロよりもミクロで経済を見ていると非難して
　　いる様にも見られます。マクロとミクロの経済学は、扱う法則が異なるのです。
　　会社の運命≒ミクロのみしか興味のない、銀行家をせめても意味が有りません。
　　彼らは自分の会社の儲けのみが、興味の対象であるのです。

●　それは、化学者に物理の法則が解らないと文句言うようなものです。
　　　筋違いと言うものです。

●　又ユーロでは日本でも見られる、法務部の連中が活躍するところに問題が有ります。
　　つまり、理想的な規則や国民の為に成る目標や経済指標を決定すれば、
　　その通りに成るはずだと言う、理想論です。と言うより幻想でしょう。

●　其処には、法曹界のお偉方が決めれば、世界も経済もそのように動くはずだと言う誤解・
　　幻想です。責任を、規則と目標に負わせて誰も責任を取りたくないと言うのでしょう。

●　又は、ノーベル賞の学者も言うように、“とにかく何かが間違っている、反省して
　　新しい経済学を探そう”と、毎度同じ事を政策者に説教している姿です。

●　何故、ソロス氏にノーベル賞を与えて、“資本主義の危機と再帰性の法則とその
　　応用で、世界一の投資家に成った偉人”とたたえないのです。

●　そうすれば、現実の経済学が見えると言うようなものです。勿論半分は皮肉ですが。
　　又は死んだエリオットに経済学のノーベル賞を与えましょう。フラクタルで、
　　マンデルブローは賞をもらったのですから。先駆者が貰うのは当然でしょう。

●　見えているのに見えない、経済学者達”と言うところでしょうか？
　　歴史や経済学をマクロから説明できる理論は既に存在するのです。
　　　　　　　　目を凝らしてみましょう。
　

http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTJEA3L00C20140422

ジュネーブ合意履行に向けロシアに残された時間少ない＝バイデン米副大統領
　　　　　　　　　　　　　　2014年 04月 22日 21:55 JST

［キエフ　２２日　ロイター］ - ウクライナを訪問中のバイデン米副大統領は２２日、前週のジュネーブでの４者合意について、履行に向けロシアに残された時間は少ないとの認識を示した。

　バイデン副大統領はウクライナのヤツェニュク首相との会談後の記者会見で、「いかなる国も、国境沿いに兵力を集結させて隣国に対し脅威を与えるべきではない。われわれはロシアに対し、集結させた兵力の撤収を呼びかける」と述べた。

そのうえで、「ロシアが一段の挑発行動に及べば、ロシアの孤立化は深まり、より大きな代償を払うことになると、これまでも明確に示してきた」とし、ロシアとこれまで多くの協議を重ねてきたが、同国は今は行動で示す必要があると指摘。ジュネーブでの４者合意が履行されないことは容認できないとし、「事態を進展させるために残された時間は少ない」との認識を示した。

ロシア、ウクライナ、米国、欧州連合（ＥＵ）は前週１７日、ジュネーブで外相級４者協議を行い、ウクライナでの暴力の即時停止や武装勢力の武装解除などを呼びかける共同声明を採択した。

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●　今回のウクライナの事件は、
　　
　　?　暴力＝クーデターで政権を奪った事。その時前ヤヌコビッチ大統領は
　　　　軍隊を投入していない事。
　　?　つまり、選挙で選ばれていない人を、ＵＳＡは押している事である。
　　?　逆にこれをロシアに利用されて、クリミヤを合法的に併合された事です。
　　?　そして、分裂の危機に直面しています。

●　この事件での西側の悪あがきが見られます。人の庭先で暴れるようなものです。
　　以前のロシア革命と似たような事が出来ると誤解したのが、間違いの元です。

●　ロシアは最早共産圏でなく、ロシア正教をバックにした、君主国家に変貌したのです。
　　そして、1990年からの崩壊に伴う、混乱は最早ないのです。
　　宗教をバックにした国は強いものです。

●　エリオット波動のサイクル論では、その混乱は15年平均で癒されます。日本の
　　1990年からの崩壊も、私の説では18年間＝1990〜2008年までです。
　　これは平均より3年長いのみです。

●　従って、ロシアは崩壊してから既に、24年経っていますから、癒しは済んでいるのです。
　　むしろ若き知恵者の時代で、比較的武人が活躍する時代に入っているのです。

●　むしろ問題は、今までＵＳＡの問題を見てきたが、そのＵＳＡの変貌です。と言う
　　よりも、朱に交わった事による、赤化が目立つことと、武人化の徴候が
　　あちこちで見られると言う事です。

●　先進資本主義国の老化と、その衰退が明らかになっている事です。お年寄りが
　　若者と喧嘩して勝てる訳がありません。又その若造はロシア正教を
　　バックにしている、模範人です。

●　第三次大戦を企図したとのうわさもあるが、だとしたら、歴史の流れとロシアの時代
　　分析が間違っていたことと、己の力の過信が有った事になります。
　　年寄りの冷や水です。

●　その尻拭いに、新大統領の世界へのデビューで、その正当性を強調しているようにも
　　見えます。さて何処まで、ウクライナの多数派を納得させられるでしょうか？

●　本当の悪の主役は別にいるのが見えないのです。

http://www.bloomberg.co.jp/bb/newsarchive/N4GMIV6JTSEL01.html

ゴールドマンが屈しない商品ビジネス-バークレイズ撤退で優位

　　４月23日（ブルームバーグ）：米銀ゴールドマン・サックス・グループの経営トップ３人は、同行の商品トレーディング部門を振り出しにキャリアを重ねてきた。ライバルが監督当局の圧力に屈して商品ビジネスの縮小に動く中で、ゴールドマンの市場シェアは拡大する見通しだ。

英銀２位のバークレイズは22日、石油と米国のガスに連動するデリバティブ（金融派生商品）および貴金属取引、商品関連指数を除く商品ビジネスから撤退すると発表した。同行の商品ビジネスをめぐっては今年１月に原材料を取引するグループの人員削減、２月には欧米の電力トレーディングデスクの閉鎖が相次いで明らかになっていた。

米銀ＪＰモルガン・チェースは先月、現物商品部門をスイスのマーキュリア・エナジー・グループに35億ドル（約3600億円）で売却することで合意したと発表。

モルガン・スタンレーも現物石油ビジネスをロシアの石油会社ロスネフチに売却する。

グリニッチ・アソシエーツの昨年の調査によれば、ゴールドマンとモルガン・スタンレー、バークレイズ、ＪＰモルガンは、商品デリバティブ取引を行う銀行の中で最上位にランクされている。

サンドラー・オニール・アンド・パートナーズのアナリスト、ジェフリー・ハート氏は電話インタビューで、「商品トレーディングから撤退する銀行が増えれば増えるほど、それを手放さない銀行にとっては競争相手が少なくなる」と指摘。ゴールドマンについては、「パイはずっと小さくなったが、取り分も随分大きくなり、勝者に必要な規模の優位が強まった」と語った。

ゴールドマンのロイド・ブランクファイン最高経営責任者（ＣＥＯ）とゲーリー・コーン社長、ハービー・シュワルツ最高財務責任者（ＣＦＯ）の同行でのキャリアは、商品部門Ｊアロンからスタートした。ブランクファインＣＥＯは、商品部門への積極的な関与を言明している。

規制強化の圧力

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は、石油や天然ガス、アルミといった現物商品について、預金受け入れ銀行による取引と保有の制限を検討し、意見公募を行っている。

ゴールドマンの広報担当マイケル・デュバリー氏は、商品部門に関する同行の計画について追加のコメントを控えている。

原題：Goldman Sachs Unbowed as Barclays Joins Bank CommoditiesExodus（抜粋）

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●　戦乱に成れば、現物が物を言うのは歴史を見れば分かります。日本が対米戦争を
　　決意したのも、原油の供給を止められたからです。

●　生活や産業に必要な物が手に入らなければ、壊滅です。これは日常を見ても分かります。
　　もしお店が、貴方に商品を売らないと言えば、お手上げです。農地を買って
　　自分で生産して自給自足すると言うのは、現実的ではありません。

●　裁判で争うか、奪うか、脅すか、又は相手を殺すしか有りません。個人も国も同じです。
　　しかし、国や世界が混乱した場合は、相手の国のお金は信用できなくなります。

●　現代の管理通貨制度は信用と言う資本主義の大切な土台の上で通用するのです。
　　信用が無くなった紙幣は単なる紙切れです。これがハイパーインフレに
　　成る理由です。

●　従って、今から世紀末に向う世界は、現物の威力がどんどん増してきます。戦時の
　　支払いは貴金属なのです。又はその代表の金なのです。

●　その意味では、日本の金保有が少ないのは、戦略的に間違っています。再び昔の
　　過ちを繰り返す可能性が有ります。

●　平和を誓えば戦争は避けられる”と考える馬鹿が多いのが日本ですが、これは暴力は
　　いけません”とヤクザに向って云えば、やくざも人の子ですから理解するはずだと
　　いうのと変わらない、馬鹿な発想です。暴力はヤクザの存在そのものと同義語です。

●　法律通りに運転すれば、交通事故に遭わないと誤解するのと同じです。交通事故の
　　半分は相手が持ってくるのです。真面目に横断歩道を渡っても突っ込んでくる
　　車は沢山あります。事故の経過を見れば分かります。

●　このような現実を無視した考えは、臆病ものの考えでもあるのです。つまり、危険な
　　事態を想定して、前もってその対策を立てるのが出来ない人達です。

●　そのような事態を想定する事が、怖くてできないのです。想像が恐怖を呼び起こす
　　のです。又はそのような事態を想定すると、現実に成るから考えたくない、
　　と言う単なる迷信論者です。つまり、リスク管理が駄目なのです。

●　我々が望まなくても、中共は戦争計画を立てて、着々とその準備をしているのです。
　　国民への憎しみを植え付けるのは、戦後70年かけて完了しています。

●　後は軍事力を付けて、そのきっかけを作るのみです。きっかけはなんでもよいのです。
　　ヤクザの因縁はどんな事からでも、作れるのです。

●　今回の株式市場の崩壊（2016〜2017年前後の想定）から、世界は段々ときな臭くなります。
　　そして、2029年の最後の先進資本主義諸国の株の崩壊から始まる、世界戦国時代の
　　幕開けは、今までの常識が通用しない事が起こります。

●　内戦型世界大戦に成れば、国同士の支払いは勿論、金塊などの現物が主体に成ります
　　が、庶民の間でも、大きな支払いは金貨や現物に成る可能性が無いとも言えません。
　　
●　今からチビチビと金貨などを集めるのは、趣味としても良いと思います。

http://wired.jp/2014/04/23/release-the-robo-kraken-darpa-seeks-bottom-dwelling-ocean-attack-bots/

海底に何年も潜み、有事に発射される米軍の無人機
米国防総省高等研究計画局（DARPA）は、海底に何年も潜み、遠隔からの命令があると無人航空機や無人船を発射させるシステムを開発している。

潜水艦から発射される「eXperimental Fuel Cell (XFC) Unmanned Aerial System」。米海軍が研究しているもので、UFPとは別のシステム。

米国から遠く離れた海で敵国とのいさかいが起こったとき。近くに友好的な空軍基地や港がない場合、米海軍の船や飛行機が駆けつけようとしても、何週間もかかる可能性がある。

米国防総省高等研究計画局（DARPA）が目指すのは、そんな場合でも、敵艦隊の近くや後ろ、さらには真っ只中から突如現れて瞬く間に現場に到着できる新しい方法を、米海軍に提供すること。そしてその方法とは、海底にロボットポッドを設置し、遠隔からの命令によって、攻撃能力のある無人航空機や無人船を海上に放てるようにするというものだ。

DARPAは4月10日（米国時間）、「Upward Falling Payloads（UFP）」プログラムの最後2フェーズの入札を募集した。UFPは、海底に潜伏して、命令があると海面に上昇して使命を果たす、事前設置の無人システムを開発する取り組みだ。

UFPのシステムは、電子的攻撃や低出力レーザー攻撃のシステム、監視センサー、さらには無人航空機や無人船（敵国のセンサーを傍受したり妨害したりする）を備えている。そして、深い海底で何年間も命令を待つ。

DARPAは、「UFPプログラムの成功のためには、（1）極圧下で何年間も耐える、（2）遠隔命令で確実に発射できる、（3）海中を急上昇して非殺傷的ペイロードを展開する、という3点を実現するシステムを実証できなければならない」と述べている。

非殺傷的な自律システムが重視されているのは、海底に住まわせるロボットたちを深海から回収することは難しく、未使用のまま期限が切れて、ロボットが船に危険をもたらす可能性があるためだ。

2013年に始まったUFPプログラムの第1フェーズでは、水中ロボット陣地や、発射するカプセル、および海底で休止しているモジュールとの通信方法に関する概念設計の研究が行われた。第2フェーズは2015年と2016年で、プロトタイプシステムの開発と、海域におけるテストと実演からなる。最終の第3フェーズでは、2017年春に、複数の分散モジュールを総合化し、「十分な深さ」でテストする。

一部のコンポーネントについてはコスト削減のために米国の沿岸近くでテストされるかもしれないが、テストは西太平洋で行われる可能性が高い。西太平洋への展開能力に注力するのには明確な理由がある。中国海軍の戦略的脅威が高まっているためだ。

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●　海に囲まれた沖縄は、その戦略的地形を利用しない手は有りません。
　　戦略“琉宮城・乙姫作戦”と名付けましょう。

●　普段は海底に潜ませたり、海中や海面を泳がせたりしながら、忍者の如く潜むのです。
　　特にリーフが大洋に移行する海底の断崖部位は、潜むのに最適でしょう。

●　特にサンゴ礁の少ない島等は、陸からつながる、海底トンネルを作っての基地が
　　造れると思います。尖閣の島の周辺に、“忍者軍団”を潜ませれば、中共も
　　怖くて近寄れないでしょう。

●　陸地は、ヤマアラシ・ハリネズミ作戦、海は琉宮城作戦。空は？

http://www.bloomberg.co.jp/news/123-N45J5S6K50YY01.html

★　南アの鉱山スト、プラチナ生産への影響深刻化−不足継続か

　　４月17日（ブルームバーグ）：世界最大のプラチナ生産国、南アフリカ共和国で１月から続いている鉱山労働者によるストライキの影響で世界のプラチナ生産は2005年以降で最長の不足に陥る見通しだ。米モルガン・スタンレーは、不足が少なくとも４年間続くと予想している。

プラチナ需要は３年連続で鉱山供給を上回るとの見方が高まっている。クレディ・スイス・グループは３月31日に今年の不足分の見通しを25％引き上げ、83万6000オンスとした。南アでのストの影響で生産が今年100万オンス以上減少するとみている。

労働組合のリーダーらは賃上げを要求する姿勢を崩していない。通常、月給5000ランド（約４万8400円）の労働者らはスト開始以降、収入を得られておらず、持ち物を売ることを余儀なくされている人もいる。英ロンミンなどの鉱山保有会社によると、１日当たりの損失は計1500万ドル（約15億3000万円）に上っており、供給契約を履行するためにプラチナを購入する事態となる可能性もある。

ヘッジファンドなど大口投機家によるプラチナ先物の買い越しは今年に入って２倍以上に膨らみ、上場投資信託（ＥＴＦ）を通じたプラチナ保有は前年同期比で68％増加している。

原題：Platinum Strike Widens Output Deficit Lasting Years:Commodities（抜粋）

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http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_24/271595967/

★　ロシア外相：米国はウクライナをチェスの駒としている
© Photo: RIA Novosti/Рамиль Ситдиков

米国はウクライナを地政学的ゲームのなかでチェスの駒のように利用している。24日、ロシアのラヴロフ外相が、モスクワの国際学生フォーラムで述べた。

外相によれば、米国とEUはウクライナに「カラー革命」すなわち憲法外体制転換を起すことを企んだ。

また外相は、西側、特に米国は、欧州全体に関る事をロシアの意見を無視して、またロシアに損害をもたらすような形で進めて済ましている、と述べた。西側諸国は冷戦の勝利者のごとくに振る舞おうとする、と外相。

外相は、西側のロシア抑止政策は小止みなく続いており、ヒステリックな反ロシア・プロパガンダはウクライナ問題の発生前から行われていた、と強調した。その例として外相は、2月のソチ五輪にケチをつけようとする試みを挙げた。
続きを読む: http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_24/271595967/

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http://matome.naver.jp/odai/2139432685735501301

★　見過ごされているベネズエラ。ウクライナ情勢がなかったら、
　　ベネズエラの混乱は世界各地のニュースサイトのホームページで報じられていただろう。

ベネズエラの問題はその代わり、見過ごされてしまう恐れがある。これは潜在的に危険な看過だ。

出典社説：「マランドロ」国家と化したベネズエラ：JBpress(日本ビジネスプレス)

ベネズエラで今、何が起こっているのか？　今年に入ってすでに3,000人が殺害されている。

出典There have already been almost 3,000 murders in Venezuela since the start of the year – Quartz

暴力と犯罪行為の急増は長年の悪政の結果で、ベネズエラの殺人発生率は世界３位の高さだ。

出典[FT]ベネズエラ窮状に　ウクライナと類似点（社説）　　：日本経済新聞

　コトの発端は・・・ベネズエラでは1999年以来13年間政権を担ったチャベス大統領が昨年3月に死去した。

出典ポスト･チャベス期のベネズエラ——マドゥロ政権の展望—— - ジェトロ・アジア経済研究所

出典www.cnn.co.jp

強烈なカリスマ性とリーダーシップを発揮したチャベス大統領は、「21世紀の社会主義」を標榜して政治経済変革を推し進めた。

チャベス大統領は国際的に反米帝国主義の急先鋒として米国批判を繰り返し、反米諸国との連携を強めた。

その結果ベネズエラ社会は、チャベス支持派と反チャベス派に二極化し、対立を深めた。

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●　半分は去年から、今年の初めにかけての出来事です。プラチナ鉱山は
　　今年に入ってから起こっていますし、ウクライナ危機は2月のソチオリンピック
　　に合わせての準備が有りますから、去年の12月から準備したとも言えます。

●　波動もそれを示しています。

●　ロシアは多大な資源が有りますが、特にパラディウムはロシアが市場に占める
　　割合はダントツです。ベネズエラは石油で有名です。

●　既に、以前から中東は戦場として混乱していますし、シリアでロシアに押し返された
　　意趣返しをウクライナで行っているかも知れません。何れにしろウクライナ問題は
　　国家同士の問題であり、近親憎悪の様にも見えますが、だからこそ長引く問題です。

●　前回のゴールドマンサックスの商品現物市場の独占の情報と言い、世界最大の
　　産金会社の誕生の計画と言い、すべてが、資源に結び付いた出来事です。

●　貴金属はやがて底をうつと思いますので、もう少しの低下は考えられます。

●　もうちょっとの後押しで、貴金属は暴騰となる緊張感が漂っています。次はどんな
　　混乱が待っているのでしょうか？　やはり、ウクライナの内戦でしょうか？

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140425-00000133-mai-int

＜米韓首脳会談＞米大統領「慰安婦、重大な人権侵害」
　　　　　　　　毎日新聞 4月25日(金)21時36分配信

韓国・青瓦台で首脳会談後に共同記者会見を行うオバマ米大統領＝２０１４年４月２５日、ＡＰ
　【ソウル西田進一郎】訪韓中のオバマ米大統領は２５日、韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領と青瓦台（韓国大統領府）で会談した。オバマ大統領は会談後の共同記者会見で、旧日本軍の従軍慰安婦問題について「戦時中であっても、言語道断な人権侵害だ」と述べた。同時に「過去と共に未来を見つめ、過去の苦痛を拭い去る道を探ることが、日韓両国民の利益だ」として、過去にとらわれず両国関係を前進させることの重要性を指摘した。

【慰安婦問題、米国に飛び火】「反日」で韓国・中国系住民連携

　◇朴大統領に未来志向促す

　オバマ大統領が従軍慰安婦問題について見解を示したのは初めて。オバマ大統領は「過去は誠実、公正に認識されなければならない。安倍（晋三）首相や日本国民も理解していると思う」と述べ、日本側に誠実な対応を求めた。

　オバマ大統領は歴史認識問題で冷え込んだ日韓関係改善のため３月、オランダ・ハーグで日米韓３カ国首脳会談を主導。会談では、朴大統領が誠意ある対応を求めていることに同調したうえで、日韓双方に解決を促した。

　４回目の核実験の実行を示唆する北朝鮮について、両首脳は、核実験などの挑発行為を容認しないことや朝鮮半島の非核化について協力することを改めて確認。北朝鮮の核・ミサイルによる脅威に対抗するため、日米韓３カ国による情報共有の重要性でも一致した。

　また、２０１５年１２月に米韓連合軍から韓国軍に移管されることになっている朝鮮半島有事の際の指揮権（戦時作戦統制権）について、延期を求める韓国政府の要請に基づき、時期を見直すことを決めた。

　【ことば】戦時作戦統制権

　朝鮮半島有事の際に部隊の作戦を指揮する権限。韓国軍の作戦統制権は平時は韓国側にある。だが、戦時になった場合、在韓米軍司令官を兼ねる米韓連合軍司令官が保持する。韓国は朝鮮戦争中の１９５０年に国連軍司令官に移譲して以来、戦時に自国軍を指揮できない状態になった。２００６年に「自主国防」を掲げる盧武鉉（ノ・ムヒョン）元大統領がブッシュ前大統領に提案し、１２年４月の移管で合意したが、戦闘能力低下を懸念する声が高まり、１５年末に延期。韓国側の要請で再度の延期も含め移管協議が続いていた。
.

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世界支配層の基本的戦略とは？

●　オバマ発言は、日韓の対立を煽っているのと同じです。日本人がこのことで怒って
　　いるのは、赤のオバマでももちろんわかっているのです。だから再度持ち出す
　　のです。そして、韓国にはこの問題で日本たたきを応援するのです。

●　ブッシュからオバマに成って、実は世界は段々ときな臭くなっています。
　　日本に戦争を仕掛けた、ＵＳＡ民主党のルーズベルト大統領の時と同じです。

●　アフガニスタンから即時撤退するとの約束で大統領に成ったのにも関わらず、
　　あれから6年経っています。即時どころか、逆に派兵を増やし、長期化
　　しています。その現実が、ＵＳＡ国民には見えているのだろうか？

●　そして、アラブの春とかと言う、アラブへの間接的侵略です。気に食わない政権は
　　崩壊させて混乱させ、逆にエジプトで選挙でイスラム政権が誕生すると
　　軍事クーデターで崩壊させる、見事なダブルスタンダードです。

●　しかし、シリアでは、ロシアの介入でとん挫させられています。その意趣返しとして、
　　再びユダヤ系の大富豪による援助？で、極右のネオナチ？を利用してのウクライナ
　　で、見事にクーデターを成功させています。これは逆にロシアに利用されて、
　　クリミヤを奪われるチョンボを起こしています。

●　しかし、ウクライナは収まるどころか、ますます内戦分裂の機運に突入しています。
　　白人はベットでも何処でもシツコイのです。又ベネズエラでも大混乱が見えます。

●　これらの一連の流れから見える事は、2001年のブッシュの時の流れは、変わっていない　
　　所か、ますます悪化しているのです。つまり世界中に混乱と内戦を齎しています。

●　気に食わない独裁政権は民主化と言う名で潰し、民主主義的手続きで誕生した政権は
　　クーデターで潰しているのが見えます。ますます混乱は酷くなっているのです。

●　口下手で、露骨にするブッシュのやり方が世界に嫌われたので、国民を洗脳して
　　“平和をもたらす黒人大統領”を作り、見事にブッシュ以降の政策を、
　　国民の抵抗を殆ど受けることなく続けているのが見えます。
　　其処からは、全体としての政策の一貫性が見られます。　　　つまり、

●　世界に混乱と混沌をもたらし疲弊させ、ＵＳＡに抵抗する地域勢力の台頭を潰したり、
　　予防しながら、世界の支配を維持する作戦です。これは以前も書きました。
　　これが世界支配層の基本的な“世界を支配する大作戦≒戦略”なのです。

●　このような観点から見れば、すべての彼ら＝世界支配層の行動が見えます。この一点
　　から見れば、何故？？何故？？　と言う世界の現状が見えようと言うものです。

●　貴方が、平和主義者に見えるオバマさんにフラストレーションを感じる理由は、正に
　　平和を口にしながら、その6年間世界を大混乱に陥れた事に観られます。ベットでの
　　甘い言葉とテクニックに負けながら、彼に少し疑問を持っているのと同じです。

●　さすがに世界支配層です。稚拙なブッシュのやり方では、混乱させる作戦は上手く
　　いかないのです。作戦変更が、“黒人の大統領”と言う奇策なのです。

●　少数派の黒人で、甘いマスクで、言葉巧みな、ノーベル賞をもらった　“平和主義者”
　　のオバマには、誰も疑問を抱かないし、罵声を浴びせる事も出来ません。さすがです。

●　ブッシュの様なガサツでアル中の男の代替は、結婚詐欺師の様に、甘い言葉と耳元で
　　の囁きと、ベットでの素敵なテクニックが必要なのです。これでコロッとまいった、
　　相手は最後の最後まで、騙されているのが解らないのです。

●　うそよ嘘よ！！、嘘嘘嘘！！！　あの人のあの甘い言葉と囁きと、ベットでの情熱は
　　本物だったわ！！　何よりも彼との長い長〜い、思い出が証拠だわ！！？？？

●　お金は全部なくなったけど、大切なあの人との思い出は沢山残ったわ！！！！！！？
　　うえ〜〜〜〜〜〜ん。　　

●　前回は850?/㌉前後まで予想しました。その後のウクライナ危機はロシアからの
　　供給に支障を来す恐れで、更に上がる事も予想されます。更に上がる予想を
　　交えて、今回も予測を追加してみます。

●　去年の12月23日からの上昇を今回のインパルス開始として見ている事は前回と同様です。
　　前回予測の後に、上記の変化が有りましたので、更に上がる可能性を追加したのが
　　下図です。危機が深刻化すれば、900?更に1000?も視野に入ります。

●　しかしながら、今まで見てきた様に、基本的にドルの相場に影響を受けますから、
　　つまり、ドル高に転換すれば、貴金属も調整が始まりますから、図の㋺から
　　㋑までの範囲で下がる可能性は有ります。

●　どの説を選ぶかは、自己責任でお願いします。今回の調整は下がっても750?前後と
　　想定できますので、そのまま4年以上放置しても、金のリターンの3〜4倍前後は
　　予想できます。

●　図の様に僅か１ケ月の間の未来でも、４つの可能性を考えます。これは去年の
　　１２月１９日＝１３２１?からの波がＬＤ＝リーディングダイアゴナル
　　トライアングル様の形を示し、更に最後の波が短くなったような形に
　　成ったので、今日の予測では可能性が増えたわけです。

●　つまり、ＬＤの３つ目の山が終わったとみるか、まだ山は形成途上と見るかによって、
　　異なります。理論上は３つ目の山は、短くなっても良いので、終わったと見れますが。

●　鉱山ストの影響で㋑㋺も考えられます。㊁はもう一度山を綺麗に造る場合の想像です。
　　㋩はこのまま５月末まで、価格を下げてから、６月以降に上がると見る場合です。

●　他の貴金属との兼ね合いから、ＬＤと予測しますが、気になるのはＬＤとしては
　　その第二波と４波が、調整波動に見える事です。もしこれがインパルスではなく
　　調整なら、今後の予測は著しく異なります。つまり、１３２５?を割って
　　更に下がる事を意味するからです。図にはこれは記入していません。

●　もし調整なら、パラディウムを除いて、金銀も更なる調整の可能性が待っています。
　　あまり考えたくない展開ですから、今は無視しています。

●　鉱山ストの影響を織り込み、楽観的な展開は、㋑と㋺に成ります。

●　パラディウムは、その長い3年近くの調整は終わったと言えますが、他は未だ確実とは
　　言えません。つまり、調整の可能性も残っているのです。

●　特に銀はその様相が見えます。去年の8月末の24ドル/㌉を超える価格に対して、今年
　　2月末の山・22ドル未満は明らかに低く、段々下がっていく様相を呈しています。

●　銀の予測は、図の㋑㋺㋩と三つの道筋が考えられます。為替や株の動きと関連します
　　から、もし㋑とすれば、5月に入って日銀が追加緩和で市場を喜ばす場合が
　　想定できます。つまり、株が上がり、貴金属は下がると言う事です。
　　それでも、6月からは上昇・インパルスが期待できます。

●　このまま株の暴落と円高が進めば、ドル表示の銀も上がる可能性が高いと言えます。
　　

http://www.natureasia.com/ja-jp/nature/highlights/53171

微生物学：赤痢アメーバは腸を食いちぎる　　　　　Nature 508, 7497 2014年4月24日

　　　　　　　　　　　　　　　

ヒトT細胞株であるJurkat細胞（ピンク色）に食い付く赤痢アメーバ（緑色）。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Credit: Katy Ralston

赤痢アメーバ（Entamoeba histolytica）は、途上国で見られる小児の致命的な下痢症を引き起こす。その名称のhistolyticaは宿主の組織を破壊することによっている（histo = 組織、lysis = 溶解）が、この組織破壊作用の基盤となる仕組みは解明されていない。

今回K Ralstonたちは、このアメーバが、腸管上皮細胞を少しずつ食いちぎって破片を取り込むこと、それによって上皮細胞が死んでしまうことを明らかにした。

この過程は、免疫細胞間で見られるトロゴサイトーシス（細胞膜断片が抗原提示細胞からリンパ球に送られる過程）に似ている。上皮細胞を殺すには食いちぎった細胞片を取り込むことが必要であり、この機構は組織培養でも、また腸管移植片への侵入の際にも作動している。著者たちは、トロゴサイトーシスを介した細胞間での膜断片受け渡しは、進化の上でこれまで考えられていたよりも古くかつ広範に存在したらしいと考えている。今回の知見はまた、アメーバのトロゴサイトーシスが、顧みられない病気の中でも重要なアメーバ症に対する治療薬の新規標的になる可能性を明らかにしている。

News & Views p.462
doi: 10.1038/nature13223 | 日本語要約 | Full Text
Letter p.526
doi: 10.1038/nature13242 | 日本語要約 | Full Text | PDF

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●　フィトンチッド (phytoncide) とは、微生物の活動を抑制する作用をもつ、樹木などが発散す　　る化学物質。植物が傷つけられた際に放出し、殺菌力を持つ揮発性物質のことを指す。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　wikipediaから

森林浴はこれに接して健康を維持する方法だが、健康だけでなく癒しや安らぎを与える効果もある。フィトンチッドはその殺菌性や森林の香りの成分であるということから良いイメージがあり、森林浴の効能を紹介する際に良く用いられている。

参考文献[編集]『みどりの効用-人はなぜみどりを求めるのか?』
　　　　　　　　　　　　吉田重方農業および園芸, 2003年4月号

由来[編集]1930年ごろロシアのボリス・トーキンが、植物を傷つけるとその周囲にいる細菌などが死ぬ現象を発見した。ボリス・トーキンはこれを植物が周囲に何らかの揮発性物質を放出したためと考えて、この物質をフィトンチッドと命名した。フィトンチッドは「植物」を意味する「Phyto」と「殺す」を意味する「cide」から作られた造語である。

科学[編集]植物の精油に含まれるテルペノイドなどには殺菌力を持つ成分が数多く含まれており、これらの物質がフィトンチッドの本体と考えられる。

似たような性質を持つ物質を指す言葉にファイトアレキシンがある。ファイトアレキシンは植物が昆虫に食害されたり病原菌に感染したときだけに生合成されて昆虫を忌避させたり病原菌を殺菌して防御する物質を指す。これに対してフィトンチッドは常時生合成されている。ファイトアレキシンはフラボノイドやテルペノイドに属するものが多いが、精油に含まれる成分に比べると分子量が大きく揮発性はずっと低い。フィトンチッドのもともとの意味から外れて、ファイトアレキシンも含めた殺菌力を持つ物質全般をフィトンチッドと称したり、植物が生合成する生理活性物質全般をも総称してフィトンチッドと総称したりしていることもある。

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●　人間が生きる事は、日々の細菌などの微生物との戦いである事は書きました。
　　同様、個人も国家同士も戦いながら自らのＤＮＡを子孫に残しているのです。

●　戦争で負けた国家は、特に大陸では民族浄化が行われ、男は殺され、女性はレイプ
　　されて、勝った相手の国の遺伝子が注入されます。これはアジア大陸でも見られます。
　　多くの男子の遺伝子に、元帝国のチンギスハーン血族由来の遺伝子が入っていると
　　云われます。これが中央アジアでの似通ったモンゴル系の顔の世来でしょう。

●　動けない植物も、植物同士、他の動物等と日々戦っています。普段分泌している
　　ﾌｨﾄﾝチッド、傷つけられると出すファイトアレキシン等色々あります。

●　お茶の苦みは摘む回数が多くなると酷くなりますが、これもお茶の出すタンニンが
　　原因です。その為に傷つけられた植物は段々と苦くなり、虫も避けるようになります。

●　人間も同様かも知れません。虐殺が頻繁にあった大陸では、人間もタンニンが溜まった
　　みたいになり、煮ても焼いても食えないような人間に成るとも言えます。
　　これは中朝に見られるともいえるでしょう。

●　過去の歴史が悲惨で有った分、生き残った人間はタンニンが多いと言う訳である。
　　逆に日本人は、高級茶みたいに初めの茶摘みで造られたとも言えます。
　　しかし、悪貨が良貨を駆逐するように、今後の日本人も、中朝に
　　鍛えられた分、タンニンが増えるかも知れません。

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●　それはさておき、植物の出す物質は他の植物や動物をも殺すことが出来るのですから、
　　これを病気に応用しない手は有りません。これが歴史的に色々な健康食品を
　　作ってきたとも言えます。特にニンニクやスパイスや玉ねぎ、ワサビなど
　　強力な臭いや刺激があればあるほど、その殺微生物作用は強いでしょう。

●　例えば、にんにくを使用した実験では、シャーレに入れた、結核菌やアメーバや
　　細菌などは、瞬時に細胞が破裂して死滅すると言われます。爆弾が破裂する
　　ように瞬時に爆発・死滅します。

●　このような刺激物は、他の動物は危険と察知して避けますが、人間は歴史的に、
　　つまり、生き延びるために適応してきていますので、激辛でもやっていけるのです。

●　森林浴が健康に良いと言われるのも、同様な理由です。多種類のフィトンチッドが
　　空中に漂っていますから、一種類〜２，３種類の抗生物質を使う医療よりも
　　より効果的な殺菌が期待できます。つまり耐性菌も対処できるのです。

●　砂漠などの緑のない、又はコンクリートジャングルの様な世界では、自己の免疫が
　　強くないと生き延びずらいでしょう。又貧困も体力の消耗≒免疫の低下と
　　健康野菜やフィトンチッドの摂取が少ないので、アメーバ赤痢の様な
　　下痢で簡単に命を落とすかも知れません。

●　日常の食事に、にんにくや玉ねぎわさび、スパイス等を使うのは、これは人類の
　　歴史の知恵でしょう。途上国の人も子供の時から、これらを料理に
　　使う事をお勧めします。アメーバは瞬時に爆発・消失します。

●　ニンニク臭いなどと贅沢言うのは、生きているから言えるのです。生で臭くて刺激的
　　だからこそ効果が有るのです。

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白血球を食べる、アメーバ
　（ヒトT細胞株であるJurkat細胞（ピンク色）に食い付く赤痢アメーバ（緑色）。

http://rocketnews24.com/2013/06/05/337176/

【検証】乾麺パスタを1時間水に浸すと生パスタになるって本当？
　　　　　　　　　　　モッチリ＆コシが出て美味くなった！
　　　　　　　　　　　　　沢井メグ / 2013年6月5日24 .

家庭でも簡単に作れるメニューとして人気の「パスタ」。しかし生パスタとなると、家ではそう気軽に作れるものではない。

だが、たったひとつの工夫で乾麺のパスタを生パスタのようにできるワザがあるという。ゆでる前に乾麺を約1時間水につけるだけで生パスタのようになるというのだ。マジか!?　早速やってみたぞ。

・乾麺パスタを1時間以上水につける
乾麺パスタを生パスタ風にするプロセスは非常に簡単だ。まず、パスタが入る容器を準備。そこに水をたっぷり入れ、乾麺のパスタをそのままイン。そして1時間以上放置するだけ。それだけである。

・水を吸って真っ白に
1時間以上水につけると、パスタは水を吸って真っ白に。芯まで色が変わっていて、水をタップリ吸っていることがよくわかる。カチカチだったパスタは、竹のようにしなるようになっていた。そのしなり方、そして麺の集合体は『ナウシカ』のオウムの触手のようである。

・ゆで時間は1〜2分でOKすっかり白くなったパスタだが、湯に入れた瞬間「シュッ！」と半透明に色が変わった。なお、水につけたパスタのゆで時間は1〜2分でOKだという。今回は直径1.7ミリ、ゆで時間9分の乾麺を使用した。水を吸わせたパスタを、様子を見ながら2分間ゆでてみた。あっという間にゆであがったぞ。

・水につけるとモチっとコシのある食感に！
ゆであがりは、水につけたパスタも通常のゆで方のパスタも大差ない。しかし、食べ比べてみてビックリ！　水につけた方は明らかにモチっとしておりコシが違うのだ。噛めば噛むほど弾力を感じるのである。通常のゆで方のパスタのコシが頼りなく感じるくらいだ。

編集部のメンバーも水につけた方がモチっとして美味しく感じるという人が圧倒的だった。だが「モチっとはしているが通常のものと比べて香りが飛んでいる」という指摘も。

・確かにモチっとはしたが「生パスタ」というほどではない
乾麺は水につけると確かにモッチリしてコシのある食べ応えになった。だが「生パスタになる」かと言われると、残念ながらそうは言い切れない。乾麺と生パスタの中間、もしくは絶妙なタイミングでゆでた乾麺と言ったところか。

・だが、パスタを水につけるメリットは多い
だが、この「絶妙なタイミング」が難しいのだ。水につけるだけで誰でもモチモチ麺がゆでられる。ゆで時間も1〜2分で済むのでガス代の節約にもなる。また、水につけている間にソースを作ったり、ほかのおかずを作ったりと時間も有効に使えると利点は多い。「乾麺のパスタを1時間以上水につけるとモチモチになる」は、覚えておいて損はないワザだと言えるだろう。

Report：沢井メグ
[ この記事の英語版はこちら / Read in English ]

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★　水に1時間つけて、白く柔らかくなったパスタ。

●　私の予想では、5年後は原油が今の4〜5倍と予想しています。こうなると日本では
　　円安とインフレで、家計は大変です。これも全て1990年からの日銀の政策が
　　問題を深くしたのは、知れ渡っていますが、庶民には耐えるのみです。

●　省エネで料理が出来れば、それに越したことは有りません。インスタントラーメンも
　　わずかの時間で出来ますが、それ並みの時間で出来れば素晴らしいものです。

●　その工夫が、ゆでる前に水につけると言うのは、正にコロンブスの卵です。

●　節約の必要な人には朗報です。

http://www.cnn.co.jp/world/35047179.html?tag=top;topStories

ウクライナが東部に兵力１万５千人集結か　ロシア国防省
　　　　　　　　　　　　　　　　　2014.04.27 Sun posted at 14:49 JST

キエフ（ＣＮＮ）親ロシア勢力と暫定政権のにらみ合いが続くウクライナ東部情勢で、ロシア国防省は２６日、ウクライナ政府がスラビャンスク市郊外に兵士約１万５０００人を配置し、同市攻略の構えを見せていると発表した。

国営ロシア通信が国防省筋の情報と伝えた。ウクライナ軍の集結は衛星写真で判明したとしている。スラビャンスク市では親ロシア勢力が行政機関庁舎などの占拠を続けており、ウクライナ軍は「第２段階の反テロ作戦」の着手を宣言した。

同軍による最初の制圧作戦では親ロシア派の戦闘員５人を殺害したとも発表していた。

ロシア通信によると、スラビャンスク市近郊のウクライナ軍は戦車約１６０両、歩兵戦闘車両２３０台、装甲兵員輸送車、迫撃砲や多連装ロケット弾発射装置などを動員している。

ロシア国防省筋は、少量の短銃や散弾銃などで武装する同市の親ロシア勢力を圧倒する戦力と指摘した。ウクライナ東部にはロシア系住民が多い。ロシアのプーチン大統領はロシア系住民の迫害を非難、情勢次第では軍事介入に踏み切ることも警告している。

ロシア軍はウクライナ東部と国境を接する領内に４万人規模の兵力を待機させているといわれる。スラビャンスク市で親ロシア派の戦闘員５人が死亡した後、新たな軍事演習の開始も宣言し、揺さぶりをかけている。ウクライナのヤツェニュク首相は２６日、ロシア軍機が２５日夜から翌日にかけウクライナ領空を数度にわたって侵犯したことを明かしてもいた。

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●　ウクライナ政府が、東部の分裂状態・つまり親ロシア派による公共施設の占拠
　　状態を放置する事は考えられません。放置すれば東側は実質的にロシアの
　　物に成ります。

●　もし死者が増えれば、ロシアも介入するでしょう。この戦争には世界支配層には
　　どのような意義が有るのでしょうか？　ロシアもそろそろ、自国の軍隊の
　　実力を検証したいのですから、ウクライナはかませ犬としては
　　丁度良いとみていると思われます。

●　世界支配層の立場からは、

　　?　地域を疲弊させて、ＵＳＡに刃向う勢力が出ないようにする事は彼らの基本
　　　　戦略である事は書きましたので、その意味ではピッタシです。シリアの
　　　　事件後から、ロシアが傲慢になっていると、考えているのでしょう。
　　　　シリアやイランで戦争させてくれなかった、落とし前を
　　　　つけようというのでしょう。

　　?　クリミアでは、ウクライナ軍の虚を突いて作戦を完璧にしていますが、その他の
　　　　ロシアの実力も見たいと言うのは、軍人の興味の対象でしょう。
　　　　衛星から見ながら分析して、その後の戦略や戦術の参考とするのでしょう。

　　?　同時に、貴金属や商品の離陸が始まったので、その上がる理由とその勢いを
　　　　つける為にも戦争は非常に効果的です。既にロシア関連の
　　　　パラディウムはガンガン上がっています。

　　?　又2016〜2017前後の株式市場の崩壊の目くらましとしても最高ですし、その後の
　　　　金融緩和や軍需産業への資金の融通にも、共和党は反対できないでしょう。

　　?　又そろそろ、ＵＳＡの産軍複合体の仕事が必要ですから、戦争は必然です。
　　　　日本の公共事業に相当するのが、米の軍需産業ですから。
　　　　古い兵器を捨てて、新しい兵器を作る必要もあります。

　　?　ロシアや中国の軍隊は予想以上に進歩していると思われますから、
　　　　是非この戦争は高みの見物からの分析も必要でしょう。

　　?　支配層にとって、戦争程儲かる投資はないのです。戦争なら幾らでも税を
　　　　増やせるし、勝つためには幾らでもお金を使う事が出来るのです。

●　このように見てくると、戦端が切って落とされるのは何時か？　と言う段階かも
　　知れません。その時が、貴金属が暴騰するときです。注視しましょう。

武人の世界とは≒弾圧・基本は武力で解決

集団の意見は案外正しい・逆にミクロの動きは予測できない

無力化されたＵＳＡのイージス艦“ドナルドクック”の混乱

ほらほらまた来ました・これも戦争の序曲です

イェローストーン巨大噴火とロシア人専門家の未来予測

嫌われフラクタル・エボラとスピロヘータと寄生虫と蛇

蛇蝎の如くの竜・フラクタルはエボラ・スピロヘータ・寄生虫・蛇

透明・透明・透明・貴方も透明人間に

ソロスの言う“再帰性”の意味が解らない世界の経済学者

クーデター大統領のデビューに忙しいＭＲ．バイデン

目が離せないゴールドマンサックス・現物支配の戦略

沖縄の戦略・第二弾・海の忍者軍団

貴金属相場の材料探し

対立を煽るオバマの正体・結婚詐欺師の正体見たり

パラディウムは何処まで上がるか？

プラチナのこの1ケ月の予測

銀の行方・３つの道筋

自然の抗生物質・フィトンチッドとアメーバ赤痢

パスタで省エネ

ウクライナ内戦は避けられないか？