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インドネシア新幹線、真に敗れたのは誰か 東洋経済オンライン 10月17日(土)6時0分配信
インドネシアで導入されることが決まった、中国側の高速鉄道の車両模型（写真：Rivan Awal Lingga / Antara Foto / ロイター / アフロ）
「極めて遺憾だ」――。9月29日、インドネシアのソフヤン・ジャリル国家開発企画庁長官から説明を受けた菅義偉官房長官は、不快感をあらわにした。
【詳細画像または表】
日本と中国が受注を競ってきたインドネシアの高速鉄道計画は、二転三転の末、中国案が採用されることで決着した。インドネシアにとって日本は最大の援助国。2013年度までの円借款は累計5兆円に迫る。
人材育成や社会インフラの整備を通じ、同国の開発に大きく寄与してきた自負もある。高速鉄道についても、2008年ごろから事業化調査を進めており、確実に受注できる目算があった。
■ 新大統領の就任で流れが一変
ただ、巨額の建設費がネックでもあった。運賃収入だけでは膨大な初期費用を負担しきれない。そのため、日本側は、民間だけで実施するのは困難と判断。インドネシア政府にも一定の負担を求める提案をした。
総事業費約6000億円の75％を金利0.1％の円借款で賄うというものだ。金利負担が少なく、インドネシア政府にとって受け入れやすい案のはずだった。
ところが、2014年10月にジョコ・ウィドド氏の大統領就任で、流れが変わった。同大統領は所得分配制度の改変を公約に掲げ、貧困層の支援を重視する。政府予算も、首都ジャカルタがあるジャワ島ではなく、貧困層の多い島嶼(とうしょ)部に手厚くする方針を掲げる。
.
実際、4月には、日本政府が協力して進めてきた、西ジャワ州チラマヤ港の新国際港計画が突如中止された。ジャカルタ近郊にある既存港を拡張すれば、民間資本だけで事足りる、との判断からだ。
そして9月上旬、高速鉄道計画を白紙撤回。すかさず中国はジョコ政権の意向を酌んで、インドネシア政府に財政負担や債務保証を求めない、つまり、中国とインドネシアの合弁企業に中国が建設資金を貸し付ける新提案を行った。一方、日本側は計画の修正案を示せずに、最終的に中国案が採用された。
■ 何を優先するべきか
安倍政権の成長戦略であるインフラ輸出。その目玉といえる高速鉄道案件を中国にさらわれてしまった。もっとも、日本政府が敗退ムード一色かというと、そうでもない。
「今回の案件は、功を焦った外務省が強く推していた。調査を進めてきた経済産業省は乗り気ではなかった」と事情を知る関係者は明かす。理由は「事業リスクが大きい」という一点に尽きる。時間もカネもかかる高速鉄道案件は、リスクも計り知れない。政権公約を優先するあまり、採算を度外視してしまうようだと、本末転倒である。
利用者が予想どおりに伸びず、資金繰りが行き詰まった前例が、台湾高速鉄路だ。開業8年目の今年、一時は経営破綻もうわさされたが、台湾政府の支援を取り付け、ようやく危機を乗り越えた。リオデジャネイロやサンパウロを結ぶブラジル高速鉄道計画は、民間にリスクを負わせるスキームが嫌気され、いまだ施工業者すら決まっていない。
高速鉄道案件はインドのムンバイ─アーメダバード間、シンガポール─マレーシアのクアラルンプール間など、今後も多くの案件が控える。政権公約や省益のために、国益が損なわれる事態だけは避けなければならない。
(「週刊東洋経済」2015年10月17日号＜10日発売＞「核心リポート02」を転載)
.
大坂 直樹
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● 部外者であるので、長期的な国益にはどうであるかは、にわかに判断しがたい案件である。
いずれにしろ、イソップ物語の｛キツネとブドウ｝でかたをつけるのが良さそうである。
● 負け惜しみと言えば、そう言えるが、しかし今後の世界の状況は、第二次大戦から比較的
平和であった世界が、がらりと変わる可能性があります。否波動から、今世紀後半は
世界戦国時代であることを見れば、資金の回収は初めから諦めるのが正解でしょう。
● 新大統領の政策は、要するに資本主義的手法ではない、政治的手法での経済政策ですから、
これが成功する可能性は、経済的には少ないでしょう。
● つまり、資本主義ではない国が、政治的に統治が困難な広大な島嶼国を、貧困層を政治的に
救う事で国を治めようというのですから、失敗する可能性が大きいのです。
貧困層への援助は、基本的に資本主義富裕国でないと出来ないのです。
● つまり、武人の時代と思われる世界で、弱い者に投資しても、真の支配階級であり、軍 をも
掌握している彼らを満足させることは出来ないという問題もあります。資本主義では基本的に
拡大生産がその基本ですから、つまりパイは自動的に増大するのが基本です。
● その拡大する自己組織化現象が、自然と社会の中間層を育てて、初期の無謀な投資でも、
長期的には完全に債務を返済できる経済力を持つことが出来るのです。相対的に豊かな台湾
（武人国家）でも民間だけでの収益で賄う事が出来なかったというのなら、インドネシアは無理でしょう。
● 分かりやすく言えば、戦前庶民の給料は、数円レベルであったことを見れば分かります。
その時にいくら膨大な債務を作っても、30年もすれば、給料は数万円レベルとなり、
昔の債務は、馬鹿みたいに安くなるのです。それが高いインフレの効果です。
● 日本政府は今回もそのインフレ策で、膨大な債務をかえすことを狙っているのです。それが出来る
体質が資本主義には、自己組織化的に備わっているのです。それが資本主義の経済的な
強さです。混乱も投票と言う民主主義的混乱で収まるのがその特徴です。
● このように、膨大な債務を返せるその体制=資本主義体制=富裕者の体制が、失敗した支配階級を
殺さずに体制が維持できるのです。選挙で退陣させることが出来るのです。
● 武人時代は、負ければ死刑と言うのは、今の中韓を見れば分かります。旧ソ連でも粛清であり、
チャイナでは、汚職追放と言う名での死刑判決です。韓国では大統領を退陣すれば
悲惨な老後が待っています。自殺、死刑、投獄などです。
● 北朝鮮はナンバー２以下は何時でも粛清は覚悟しないと生きていけないのです。これが武人時代です。
従って、体制270年を通して、基本的に経済が右肩上がりと言うのは有りえない世界と言えます。
まずは武力による支配が体制の本懐なのです。
● 従って資本主義でないインドネシアが、人気取りの為にする政策は、今後大混乱をもたらすと
予想できます。タイの前政権が、貧困地域を優遇して、数では多くの国民の支持を
受けて当選しても、旧支配層がそれを認めずに、簡単にクーデターで政権を
倒すことからも見えます。
● つまり、選挙で当選できても、支配階級を満足させきれなかった段階で、武力による転覆は
それが、武人時代の普通の姿と言う事です。従ってもし今高速鉄道を作っても、
運賃からの回収は不可能でしょうし、政府の援助が必要になり、
● 支配階級の懐は寂しくなります。当然クーデターと言う事になります。前政権の債務は
返されない事になります。タイではクーデター後に、更にチャイナ寄りとなった
事から見られるように、苦境になると相性の良い武人のボス（チャイナ）が
● 最後のよりどころとなるのです。それは韓国が苦境になり、今までの恩を仇で返して、
チャイナ寄りになった事からも見えます。擬態民主主義とはいえ、資本主義国との
関係でここまで発展してきた韓国でもこのような事態ですから、
● 今後東南アジアは、基本的にそのような傾向であることを、知るべきです。つまり、日中の
力関係がそのままリスクになるという事です。簡単にチャイナに足元をすくわれる
可能性があります。それが日中をして不倶戴天の敵と言われるゆえんです。
● 単に経済援助をすれば良いという時代は終わったのです。チャイナとの力関係が大きな
ファクターとなる時代へと突入したのです。甘く見ると何時も書いているように、
日本は四面楚歌になるのです。
● 前回はアジアを支配していた西欧との関係で、四面楚歌になりましたが、今回はチャイナとの
関係から、四面楚歌となるのです。2046年に崩壊するUSA/西欧の資本主義は、
それこそ全くあてには出来ないのです。
● それこそ、日本単独でチャイナと向かわざるを得ないのです。同じ資本主義時代に生きている
ドイツとはライバルを通り越して、敵対関係になる可能性もあります。それは、
独がユーロという、滅びゆく世界の盟主であることからも、想像できます。
● 第二次大戦では、最終的には日独イタリアの三国同盟を結びましたが、結果は日本を卑しめる
事でしかなかったのです。戦後はヒットラーと同列に置かれたし、蒋介石をヒットラーは
応援していたし、更にユダヤの問題では日独は全く反対の立場であったし、
何よりも日米決戦で彼らは役に立ったとは言えません。
● 正に中共に入れ込んでいる、現在のドイツにそっくりです。将来USAはその資本主義が大崩壊して
内戦へと突入しますから、日本の事など全く考えてることは出来ないのです。
それどころか、平和時に、いくら尽くしても尽くしても、日本を卑しめる
民主党の政権が出来るたびに、日本は危険となるのです。
● 援助一辺倒の今のやり方を、変える時代へと差し掛かっているのでしょう。時には
あのブドウは酸っぱいから、私には合わないと諦める事も必要なのです。
● 現在までの私のブログは、基本的に予測と憶測と思想は、一貫していると自負できます。
インドネシア新幹線、真に敗れたのは誰か 東洋経済オンライン 10月17日(土)6時0分配信
インドネシアで導入されることが決まった、中国側の高速鉄道の車両模型（写真：Rivan Awal Lingga / Antara Foto / ロイター / アフロ）
「極めて遺憾だ」――。9月29日、インドネシアのソフヤン・ジャリル国家開発企画庁長官から説明を受けた菅義偉官房長官は、不快感をあらわにした。
【詳細画像または表】
日本と中国が受注を競ってきたインドネシアの高速鉄道計画は、二転三転の末、中国案が採用されることで決着した。インドネシアにとって日本は最大の援助国。2013年度までの円借款は累計5兆円に迫る。
人材育成や社会インフラの整備を通じ、同国の開発に大きく寄与してきた自負もある。高速鉄道についても、2008年ごろから事業化調査を進めており、確実に受注できる目算があった。
■ 新大統領の就任で流れが一変
ただ、巨額の建設費がネックでもあった。運賃収入だけでは膨大な初期費用を負担しきれない。そのため、日本側は、民間だけで実施するのは困難と判断。インドネシア政府にも一定の負担を求める提案をした。
総事業費約6000億円の75％を金利0.1％の円借款で賄うというものだ。金利負担が少なく、インドネシア政府にとって受け入れやすい案のはずだった。
ところが、2014年10月にジョコ・ウィドド氏の大統領就任で、流れが変わった。同大統領は所得分配制度の改変を公約に掲げ、貧困層の支援を重視する。政府予算も、首都ジャカルタがあるジャワ島ではなく、貧困層の多い島嶼(とうしょ)部に手厚くする方針を掲げる。
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実際、4月には、日本政府が協力して進めてきた、西ジャワ州チラマヤ港の新国際港計画が突如中止された。ジャカルタ近郊にある既存港を拡張すれば、民間資本だけで事足りる、との判断からだ。
そして9月上旬、高速鉄道計画を白紙撤回。すかさず中国はジョコ政権の意向を酌んで、インドネシア政府に財政負担や債務保証を求めない、つまり、中国とインドネシアの合弁企業に中国が建設資金を貸し付ける新提案を行った。一方、日本側は計画の修正案を示せずに、最終的に中国案が採用された。
■ 何を優先するべきか
安倍政権の成長戦略であるインフラ輸出。その目玉といえる高速鉄道案件を中国にさらわれてしまった。もっとも、日本政府が敗退ムード一色かというと、そうでもない。
「今回の案件は、功を焦った外務省が強く推していた。調査を進めてきた経済産業省は乗り気ではなかった」と事情を知る関係者は明かす。理由は「事業リスクが大きい」という一点に尽きる。時間もカネもかかる高速鉄道案件は、リスクも計り知れない。政権公約を優先するあまり、採算を度外視してしまうようだと、本末転倒である。
利用者が予想どおりに伸びず、資金繰りが行き詰まった前例が、台湾高速鉄路だ。開業8年目の今年、一時は経営破綻もうわさされたが、台湾政府の支援を取り付け、ようやく危機を乗り越えた。リオデジャネイロやサンパウロを結ぶブラジル高速鉄道計画は、民間にリスクを負わせるスキームが嫌気され、いまだ施工業者すら決まっていない。
高速鉄道案件はインドのムンバイ─アーメダバード間、シンガポール─マレーシアのクアラルンプール間など、今後も多くの案件が控える。政権公約や省益のために、国益が損なわれる事態だけは避けなければならない。
(「週刊東洋経済」2015年10月17日号＜10日発売＞「核心リポート02」を転載)
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大坂 直樹
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● 部外者であるので、長期的な国益にはどうであるかは、にわかに判断しがたい案件である。
いずれにしろ、イソップ物語の｛キツネとブドウ｝でかたをつけるのが良さそうである。
● 負け惜しみと言えば、そう言えるが、しかし今後の世界の状況は、第二次大戦から比較的
平和であった世界が、がらりと変わる可能性があります。否波動から、今世紀後半は
世界戦国時代であることを見れば、資金の回収は初めから諦めるのが正解でしょう。
● 新大統領の政策は、要するに資本主義的手法ではない、政治的手法での経済政策ですから、
これが成功する可能性は、経済的には少ないでしょう。
● つまり、資本主義ではない国が、政治的に統治が困難な広大な島嶼国を、貧困層を政治的に
救う事で国を治めようというのですから、失敗する可能性が大きいのです。
貧困層への援助は、基本的に資本主義富裕国でないと出来ないのです。
● つまり、武人の時代と思われる世界で、弱い者に投資しても、真の支配階級であり、軍 をも
掌握している彼らを満足させることは出来ないという問題もあります。資本主義では基本的に
拡大生産がその基本ですから、つまりパイは自動的に増大するのが基本です。
● その拡大する自己組織化現象が、自然と社会の中間層を育てて、初期の無謀な投資でも、
長期的には完全に債務を返済できる経済力を持つことが出来るのです。相対的に豊かな台湾
（武人国家）でも民間だけでの収益で賄う事が出来なかったというのなら、インドネシアは無理でしょう。
● 分かりやすく言えば、戦前庶民の給料は、数円レベルであったことを見れば分かります。
その時にいくら膨大な債務を作っても、30年もすれば、給料は数万円レベルとなり、
昔の債務は、馬鹿みたいに安くなるのです。それが高いインフレの効果です。
● 日本政府は今回もそのインフレ策で、膨大な債務をかえすことを狙っているのです。それが出来る
体質が資本主義には、自己組織化的に備わっているのです。それが資本主義の経済的な
強さです。混乱も投票と言う民主主義的混乱で収まるのがその特徴です。
● このように、膨大な債務を返せるその体制=資本主義体制=富裕者の体制が、失敗した支配階級を
殺さずに体制が維持できるのです。選挙で退陣させることが出来るのです。
● 武人時代は、負ければ死刑と言うのは、今の中韓を見れば分かります。旧ソ連でも粛清であり、
チャイナでは、汚職追放と言う名での死刑判決です。韓国では大統領を退陣すれば
悲惨な老後が待っています。自殺、死刑、投獄などです。
● 北朝鮮はナンバー２以下は何時でも粛清は覚悟しないと生きていけないのです。これが武人時代です。
従って、体制270年を通して、基本的に経済が右肩上がりと言うのは有りえない世界と言えます。
まずは武力による支配が体制の本懐なのです。
● 従って資本主義でないインドネシアが、人気取りの為にする政策は、今後大混乱をもたらすと
予想できます。タイの前政権が、貧困地域を優遇して、数では多くの国民の支持を
受けて当選しても、旧支配層がそれを認めずに、簡単にクーデターで政権を
倒すことからも見えます。
● つまり、選挙で当選できても、支配階級を満足させきれなかった段階で、武力による転覆は
それが、武人時代の普通の姿と言う事です。従ってもし今高速鉄道を作っても、
運賃からの回収は不可能でしょうし、政府の援助が必要になり、
● 支配階級の懐は寂しくなります。当然クーデターと言う事になります。前政権の債務は
返されない事になります。タイではクーデター後に、更にチャイナ寄りとなった
事から見られるように、苦境になると相性の良い武人のボス（チャイナ）が
● 最後のよりどころとなるのです。それは韓国が苦境になり、今までの恩を仇で返して、
チャイナ寄りになった事からも見えます。擬態民主主義とはいえ、資本主義国との
関係でここまで発展してきた韓国でもこのような事態ですから、
● 今後東南アジアは、基本的にそのような傾向であることを、知るべきです。つまり、日中の
力関係がそのままリスクになるという事です。簡単にチャイナに足元をすくわれる
可能性があります。それが日中をして不倶戴天の敵と言われるゆえんです。
● 単に経済援助をすれば良いという時代は終わったのです。チャイナとの力関係が大きな
ファクターとなる時代へと突入したのです。甘く見ると何時も書いているように、
日本は四面楚歌になるのです。
● 前回はアジアを支配していた西欧との関係で、四面楚歌になりましたが、今回はチャイナとの
関係から、四面楚歌となるのです。2046年に崩壊するUSA/西欧の資本主義は、
それこそ全くあてには出来ないのです。
● それこそ、日本単独でチャイナと向かわざるを得ないのです。同じ資本主義時代に生きている
ドイツとはライバルを通り越して、敵対関係になる可能性もあります。それは、
独がユーロという、滅びゆく世界の盟主であることからも、想像できます。
● 第二次大戦では、最終的には日独イタリアの三国同盟を結びましたが、結果は日本を卑しめる
事でしかなかったのです。戦後はヒットラーと同列に置かれたし、蒋介石をヒットラーは
応援していたし、更にユダヤの問題では日独は全く反対の立場であったし、
何よりも日米決戦で彼らは役に立ったとは言えません。
● 正に中共に入れ込んでいる、現在のドイツにそっくりです。将来USAはその資本主義が大崩壊して
内戦へと突入しますから、日本の事など全く考えてることは出来ないのです。
それどころか、平和時に、いくら尽くしても尽くしても、日本を卑しめる
民主党の政権が出来るたびに、日本は危険となるのです。
● 援助一辺倒の今のやり方を、変える時代へと差し掛かっているのでしょう。時には
あのブドウは酸っぱいから、私には合わないと諦める事も必要なのです。
● 現在までの私のブログは、基本的に予測と憶測と思想は、一貫していると自負できます。