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Channel: 歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学
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今がチャンス・松藤民輔さん鉱山を買いましょう

July 22, 2014, 3:28 pm
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★　http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPKBN0FQ1MY20140721


南アのアムプラッツが国内鉱山売却へ、ストで利益見込めず　　　　　　2014年 07月 22日 01:12 JST

［ヨハネスブルク　２１日　ロイター］ - 南アフリカのプラチナ生産大手、アングロ・アメリカン・プラチナム（アムプラッツ）(AMSJ.J: 株価, 企業情報, レポート)は２１日、労働集約的な国内鉱山を売却する方針を明らかにした。ストライキが５カ月間続き、利益を見込むことが難しくなったことを受けた。

対象となる鉱山は、同社労働者の半数超を抱えるが、生産量は全体の２５％にとどまっていた。アムプラッツでは、今後機械化を進めると説明している。

ストライキに伴い、同社は４２万オンス超の生産が失われたとしている。

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●　自然の流れか、又は誰の陰謀か❓　は知らないが、一つの大転機であることは
　　確かです。

●　鉱山が欲しい人には、朗報でしょう。もし今からプラチナの値段がどんどんと
　　上がれば、お買い得です。そして価格のピークが予想される５年後に
　　高値を掴む傾向のある、中国や日本の関係者に売れば、
　　更に効果的な良い儲け話になるでしょう。

●　この事態は、ストや赤字を理由に人員整理をしたい会社の良い言い訳にもなります。

●　被害者は勿論いつでも労働者です。これは歴史の鉄則です。

●　ゴールドマンサックス、またはその関連会社がこの整理する鉱山を買えば、
　　GSの言う、?あと５年間は商品価格は下がり、スーパーサイクルは
　　終わった”というのは、嘘話になります。

◎　誰が南アのアムプラッツの鉱山を買い取るか注視しましょう。
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反日の巣窟・BBの覚醒日記から

July 23, 2014, 4:25 am
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★　http://blog.goo.ne.jp/inoribito_001/e/407fc756cd9f54c5ecdc93ea8e7d4671


大分県教委が「慰安婦」反日ツアー募集　2014-07-23 | 日記

さすが、売国超嘘つき総理、村山富市を排出した県だけのことはありますね。

強制慰安婦が事実ならともかく・・・・・日本人に反日を増やしてどうしたいのでしょうね。
つくづくこの国の病理はまだ深いと感じます。教員が国家見解に背いて、新聞で
反日ツアー募集。

応募する親も親だけど。在日父兄も多いのだろうな・・・・。

それにしても、ただでさえ在日社会の捏造歴史の刷り込みによる反日意識は
高いのに（自らの差別特権保持のためだけど）、それを増殖させるために
教師たちが手を貸す・・・・・

その教師の何人に一人が、在日？　帰化？


◆抗議先は以下

大分教職員組合　０９７−５５６−５６１７

FAX 　097-506-1792

E-mail　 a31120@pref.oita.lg.jp

http://kyouiku.oita-ed.jp/kikaku/2010/11/mail.html

・・・・・・・・・・・・・・・・・以下は記事内容

http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/140722/crm14072208010003-n1.htm

大分県教職員組合（県教組、大分市）が旅行業法に基づく登録を受けず、新聞広告で「慰安婦」問題の関連施設を見学する韓国旅行を募集していたことが２１日、分かった。旅行の募集や代金の徴収といった旅行業務は登録を受けた旅行業者しか行えないと規定した同法に違反しているとして、観光庁は改善するよう指導した。

２年前から同様の募集を行っており、違法行為は３回目となる。

広告は今年５月８日、大分合同新聞に掲載された。「親子で学ぶ韓国平和の旅」と銘打ち、７月２５日から

２泊で「日本軍『慰安婦』歴史館」などを見学すると明記。県内の中学生と保護者を対象としていた。



県教組によると、旅行は県教組が企画し、大分航空トラベル（大分市）が手配していたが、

申し込みの受け付けや旅行代金の徴収などは県教組が行っていた。



旅行業法施行要領は「旅行業者以外の者が申し込みを受け付け、旅行代金を収受する行為は無登録営業となる」

と明記しており、観光庁は同法に違反しているとして大分航空トラベルと県教組に改善を指導した。



大分航空トラベルと県教組は参加者に募集や契約形態が違法だったことなどを通知。

旅行は予定通り実施するとしている。



旅行内容にも疑問の声が出ている。見学先の日本軍『慰安婦』歴史館は、日本軍が強制連行し、性奴隷にしたとする韓国側の一方的な主張を表現する象徴的施設。だが日本の政府見解は「強制連行を直接示す資料はない」とし、

文部科学省の教科書検定でも軍や官憲による強制があったとする記述は認められていない。



明星大の高橋史朗教授（教育学）は「教職員組合が義務教育段階の中学生に対し、違法な広告を出してまで

政府見解や教科書記述に反する主張をする施設への旅行を募るのは極めて不適切」と指摘している。



産経新聞の取材に県教組は「法に違反するとは知らず、今後は適正な方法に改善したい。旅行内容については問題ないと考える」、大分航空トラベルは「２年前に担当した者のミスで、申し訳ない」と答えた。



2014.7.22 08:01

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何を枝葉末節を語る・知の巨塔

July 23, 2014, 4:53 pm
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★　http://www.bloomberg.co.jp/news/123-N8J5L76JTSEG01.html

黒田総裁に面従腹背も、日銀政策委に残る白川氏への共感

　７月22日（ブルームバーグ）：日本銀行の最高意思決定機関である政策委員会。昨年３月の黒田東彦総裁の就任を境に金融政策運営は大きく変わったが、政策委員の大半は白川方明前総裁の持論に対して、今でも強い共感を抱いていることが関係者への取材で明らかになった。

黒田総裁は先月23日の講演で「仮に潜在成長率が上昇しないからといって、金融政策運営上、物価安定の目標の達成が困難になるということはない」と述べた。

関係者によると、こうした考え方は必ずしも政策委員会のコンセンサスではなく、政策委員の大半は潜在成長率が現状のまま低水準にとどまれば、物価目標である２％の達成は早まることがあっても、それを安定的に持続することは不可能、ないし極めて困難だと考えている。

白川前総裁は2012年11月12日の講演で、「物価が上昇する状態を創り出していくには、第１段階の強力な金融緩和の推進と、第２段階の主役である成長力強化の努力がともに必要不可欠だ」と指摘。「われわれが現状を放置し、成長力強化の努力をしなかった場合には、日本経済は今後厳しい状態になる」と語った。

公式には黒田総裁に異を唱える政策委員は少数派にとどまっているが、関係者によると、委員の大半は前総裁のこうした考え方に賛同しているという。政策委員会の中に存在する見解の相違は、異次元緩和により２年で２％の実現を目指す黒田日銀にとって、追加緩和の是非や量的・質的金融緩和の出口をめぐり、亀裂を生む可能性もある。

２年で変わるはずがない

ＪＰモルガン証券の菅野雅明チーフエコノミストは「２年足らずの期間で黒田総裁が各委員の根本的な考え方を変えられるわけがない」と指摘。「日銀が物価安定を目指す中、追加緩和や出口戦略の議論が必要になった時に審議員の間で相違がみられる可能性が高い」という。

ＢＮＰパリバ証券の河野龍太郎チーフエコノミストは「量的・質的緩和によって物価は上がり、名目賃金も上がるかもしれないが、実質賃金は上がらない。こうした姿は多くの人が思い描いたデフレ脱却ではないはずだ。それが本当に日銀が目指している経済なのか、このまま極端な金融政策を続けるべきなのか、いずれ自問する委員が出てくるだろう」という。

昨年３月に就任した黒田総裁は、同年４月４日、初めての金融政策決定会合で、消費者物価の前年比上昇率２％の「物価安定の目標」を２年程度の期間を念頭に置いて、できるだけ早期に実現すると表明。長期国債の大量買い入れを柱とする量的・質的金融緩和を打ち出した。

繰り返し前体制批判

その後、消費者物価は大方の予想を裏切り、順調にプラス幅を拡大しており、黒田総裁は量的・質的緩和が所期の効果を発揮していると繰り返し表明。日銀の過去の政策については、３月20日の講演で「デフレが定着するのを防ぐという観点からは十分ではなかった」と述べるなど、繰り返し前体制批判を行っている。

前体制との違いを際立たせることで、２％の物価目標の早期実現に向けて、人々のインフレ期待に働き掛けようとする黒田総裁だが、金融政策を多数決で決定する政策委員９人のうち、審議委員６人は白川時代と顔ぶれは変わっていない。中曽宏副総裁も白川前総裁の下、日銀で初めて理事に再任されるなど、前総裁の側近の１人だった。

審議委員６人の中では、木内登英委員が物価目標の達成期限である「２年程度」に反対。佐藤健裕委員も２％の早期達成見通しに異を唱えているほか、白井さゆり委員も５月29日の会見で、「何が何でも２年で２％を達成するというものではない」と語るなど、黒田体制とは一定の距離を取っている。

関係者によると、潜在成長率をめぐる議論では他にも黒田総裁の考えに違和感を持つ委員がおり、政策委員会は一枚岩ではない。

潜在成長率が低水準にとどまった場合、人手不足や設備不足により需要が供給の天井に突き当たり、物価が２％に達するタイミングはむしろ早まる可能性があるが、かえって物価上昇が行き過ぎたり、成長期待の低下により結局は需要が減退したりして、２％の物価目標を安定的に持続することは難しくなるとみる政策委員が大勢を占めている。

潜在成長率は０％近傍

潜在成長率は今後10年、20年という期間の平均的な成長率を規定する、いわばその国の経済の実力。就業者数の伸びと就業者１人当たりの実質ＧＤＰ伸び率、つまり付加価値生産性の伸びに分解できる。政府は今後10年で平均２％の実質成長を目指しており、６月に潜在成長率引き上げに向けて、成長戦略第２弾である日本再興戦略を閣議決定した。

そうした中、日銀が４月末に公表した経済・物価情勢の展望（展望リポート）で、実質国内総生産（ＧＤＰ）成長率を下方修正したにもかかわらず、高めの消費者物価指数（除く生鮮食品、コアＣＰＩ）前年比上昇率の見通しを維持したことで、日本の潜在成長率は大きく低下しているのではないかという議論が沸き起こった。

前日銀理事の早川英男富士通総研エグゼクティブ・フェローは５月２日のインタビューで、「成長見通しを大幅に下げて物価は上がるとすると、それは普通に考えれば潜在成長率が下がったと考えるべきだ」と指摘。日銀が潜在成長率は０％台半ばとしていることについて、「少なくとも日銀が計っているやり方では０％近傍だ」と述べた。

日銀の情報発信に変化

この後、日銀幹部の情報発信は大きく変化した。黒田総裁は同月15日の講演の最後で潜在成長率に触れ、「すう勢的な人口減少と高齢化の下で、近い将来、労働供給がさまざまな形で問題になり得ることは疑いがない。だとすれば、具体的な『人手不足』という現象を推進力にして、成長力の問題を広く議論し解決を模索していくべきだ」と語った。

その上で、「これが『デフレからの脱却』と『日本経済の復活』をつなぐ、最後の、そして、最も重要なピースになる」と述べた。黒田総裁が講演で成長力強化についてここまで踏み込んだのは、就任後初めてだ。同月22日の総裁会見でも、質疑応答の３分の１近くがこの問題に関するやり取りだった。

マネーさえ供給すれば物価は上がると主張するリフレ派の代表格である岩田規久男副総裁も、同月26日の講演で潜在成長率に言及。「仮に成長戦略に基づく政府の施策や民間の取り組みが停滞し、潜在成長力の強化が進まなければ、物価安定目標の達成はマイルドなインフレ下における低実質成長をもたらす可能性がある」と語った。

政策委員の存在感が見えない

日銀と政府は白川時代の13年１月、共同声明を公表。日銀は２％の物価目標を定め「できるだけ早期に実現することを目指す」一方、政府は「日本経済の競争力と成長力の強化に向けた取り組みを具体化し、これを強力に推進する」と約束した。物価２％実現は日銀の責任であり、財政再建と成長戦略は政府に責任があるという書きぶりになっている。

ＢＮＰパリバ証券の河野氏は「物価が２％に達したとしても、仮に潜在成長率が上がらず、実質ゼロ成長が続いた場合の国民経済への影響について、黒田総裁はもっと丁寧に説明しなければならないだろう」と語る。

日銀法改正も

元日銀審議委員の須田美矢子キヤノングローバル戦略研究所特別顧問は３日、都内で開かれた討論会で、現在の政策委員会の在り方に対して注文を付けた。

須田氏は今の日銀では「黒田総裁がどうしてもクローズアップされ過ぎていて、政策委員会で決めているという姿が見えない。もっと政策委員会で決めているということを示していくことが、量的・質的緩和の出口では非常に大事だ」と指摘。黒田総裁以外の８人に対して、「個々の政策委員に信認が生まれるような努力をしてほしい」と述べた。

一方、日銀法改正論者の山本幸三衆院議員は「物価目標２％の達成は全て日銀の責任だ。金融政策で十分達成できる」と述べた。そのことが「分かっていない委員もいるかもしれないが、そういう人もいるから、日銀法改正は黒田・岩田体制の任期５年が終わる前にきちんとやらなければいけない」としている。

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●　言語明瞭、論理不明瞭とは、上記の事かもしれない。年をとったせいか、上記の
　　議論が良く見えない。私の理解不足かな？

●　白川氏は、金融政策をロクにもしないで、さらに成長戦略などは何をしたのか
　　分からないが、全くふざけた人である。ないないづくしで日本は何しても
　　ダメだと言っていた輩が、今は金融政策の次は強力な成長戦力が
　　必要であり、金融政策だけではダメだと言っている。

●　知らぬ間の変節である。今まで金融政策は効果がないと言っていた人が、次は
　　成長戦略が必要だが、安倍さんには成長戦略がみられないと言う。
　　いつの間にか、金融政策を議論の対象から外しているのである。

●　金融緩和が近隣窮乏政策と言われるように、これは世界に住んでいる以上当然の
　　事です。資産を増やす方法には、大きく２つあると思われます。

　　?　全体のパイを増やす。これは科学や技術や人口の増加等が寄与します。
　　　　１００年前の世界を見れば、全体として今が豊かという事は馬鹿でも
　　　　分かります。歴史の勉強からでも分かります。

　　?　問題は配分の問題です。増えた資産の多くを一部の人間が取りすぎれば、
　　　　相対的貧困は増えますが、これは国家間の競争や、階級間の競争が関係
　　　　するでしょう。国家同士も配分を巡って戦うのです。
　　　　これが近隣窮乏策と言われる?金融政策です”

●　分かりやすく言えば、日本以外の国から利益を得るためには、日本の円を安くして、
　　日本の高度成長期に相当する時代を作ろうというのです。戦後のハイパーインフレで
　　日本円が極端に安くなったので、高度成長期があったのです。

●　高度成長期は２〜３年で達成できたのではありません。何十年とかけたのです。
　　これを真似して、高度成長したのが中韓です。彼らの貨幣価値を極端に下げて
　　日本が円高とデフレで喘いでいる時に、急激に台頭したのです。

●　これを意図的に許したのが、時の三重野総裁〜白川、アホ日銀一家なのです。

●　もっとわかりやすく言えば、金融政策の効果は、中韓を潰してから、表現を
　　ソフトにすれば、中韓を凌駕した時がその成功が分かるときです。

●　具体的には、サムソンを潰した時が、金融政策の成功を意味します。これが
　　近隣窮乏政策と言われるゆえんです。だから敵は必死になるのです。

●　２年で２％の目標だとかは枝葉末節の事なのです。これは政策効果をデジタルに
　　表現するものでしかないのです。目標ではなく手段なのです。

●　日本人はこの重箱の隅をつついて、仕事≒真実と誤解するから馬鹿にされるのです。
　　戦略目標は、再度日本が中韓を凌駕することが目標なのです。

●　その為には、３年で３％の目標でもよいし、４年で４％の目標でもよいのです。
　　このようなくだらない枝葉末節を議論するのは、あくまでも戦術であることを
　　理解できないと、何をしているのかわからなくなるのです。

■　次の問題になるのが、成長戦略であるが、これは書いたように、科学の進歩、技術の進歩
　　人口増加、政治家の政策等が織りなす、複雑な現象です。

■　多くの国民がやる気が出る、国家造りが必要になります。若くてやる気のある理系の
　　若者を作らずに、どのようにして歴史が進歩するのです。ここではいつも
　　書いているように、理系の世界に刺激が必要です。教育や報酬の整備です。

■　科学を知らない馬鹿文科系リーダーや、また数学を知らないで経済学の教授になっている
　　人を追放したり、専門の理系がリーダーになるような世界を作らなくてはいけないのです。

■　また、国民が子供を作らなければ、親日国家の国から大量の移民を入れるのです。これも反日
　　包囲網に役立ち、彼らの企業を抑制する事にも役立ちます。移民と言うと中韓と
　　思うからよくないのです。彼ら反日は日本にいてもらう必要はありません。
　　貴女も好きな人と結婚したいでしょう。

■　貴女の生命保険を狙う、詐欺師、結婚詐欺師と一緒になってどうするのです？

■　更に諸々の、成長を阻害する集団や国の人間や、法的な規制を見直すのです。
　　このような環境整備が、日本の成長には必要なのです。
　　あとは国民が一人でに成長を行うでしょう。


　　　　
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だから言ったでしょう・むしろ撃墜は増えると

July 23, 2014, 5:42 pm
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★　http://news.nifty.com/cs/world/worldalldetail/jiji-2014072300925/1.htm

親ロ派がウクライナ軍機撃墜＝マレーシア機現場近く、ブク使用か　　　　2014年7月24日(木)1時33分配信　時事通信

　【キエフ時事】ウクライナ国防省は２３日、東部ドネツク州のマレーシア機撃墜現場近くで同日、ＳＵ２５攻撃機２機が親ロシア派の対空ミサイルによって撃墜されたと発表した。パイロットは緊急脱出したが、行方不明。

　軍当局者は記者会見で、ＳＵ２５は高度５２００メートルを飛行しており、親ロ派の携帯式防空ミサイルで撃墜は不可能と指摘した。事実なら１７日のマレーシア機撃墜と同じブク地対空ミサイルによるとみられる。

　軍当局者は「ロシア領内から（ブクが）発射された可能性がある」とも主張した。
　親ロ派はブク保有を否定しており、今回のＳＵ２５撃墜は携帯式防空ミサイルを使用したと説明した。
　ポロシェンコ政権と親ロ派は先に、国際調査団受け入れのため、撃墜事件現場の半径４０キロ圏内での停戦で合意。ＳＵ２５はその圏内で撃ち落とされた可能性があり、双方が合意違反として非難し合う展開もあり得る。

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●　戦いとは、文字通り命を懸ける戦いであるのですから、最高度の興奮状態に
　　あります。攻撃されれば反撃は当然です。

●　国際社会が監視しているからと冷静になるゲリラなら初めから戦わないでしょう。
　　戦いは、男の本懐の一部です。散るなら見事に散りましょう”が合言葉なのです。

●　逆にミサイルの威力が試されるときですから、作った物は使用されるのは当然です。

●　製造元のロシアにとっては、まさにその威力のデータが欲しいわけですから、
　　逆にどんどんと新ロシア派に渡す可能性があります。彼らにはこの戦いは、
　　中東でUSAが訓練を兼ねて戦争をしたように、かませ犬なのです。

■　一方ウクライナの正規軍は、東部の主要都市を制圧したと言われます。そうなると
　　新ロシア派の作戦は限られます。都市ゲリラを含めた、正にゲリラ戦です。
　　旧ソ連時代の人民戦線方式が活躍するときです。

■　ここでも非対称の戦いがみられます。正規軍は徴兵制で来た若者もいますから、
　　相対的に志願兵であるゲリラに対して士気は劣るでしょうし、更に都市の
　　管理も必要ですから、労力は増えます。

■　一方ゲリラは、都市の管理を放置した分、戦闘に集中できると思われます。
　　そのバックは広大なる大地のロシアです。

■　むしろ戦いは今からが、本番です。ゲリラにとっては兵站は問題ないでしょう。
　　国家同士の消耗戦が始まるのです。戦争が拡大すればするほど、資源価格は
　　高くなります。資源国家は有利です。いくらでも原材料はあるのです。

●　日本の前回の戦争は、まさに資源≒石油を止められて消耗したのです。消耗戦は
　　大国の資源国家に有利です。

●　この戦いから学ぶことは、いくらでもあると思います。

◎　中韓は既に、非対称戦を仕掛けていると認識すべきです。人民戦線方式で。　
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先進国間課税戦争・内ゲバ

July 24, 2014, 5:35 pm
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★　http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0FS2IH20140723

仏当局がＵＢＳに1500億円の支払い命令、課税逃れめぐり

2014年 07月 24日 08:35 JST

７月２３日、スイスの銀行大手ＵＢＳは、課税逃れにより確保された資金の洗浄をめぐるフランス当局の調査を受けて、当局から１１億ユーロの支払いを命じられた。スイスのルガーノで２０１２年１２月撮影(2014年　ロイター/Michael Buholzer )


［チューリヒ／パリ　２３日　ロイター］ - スイスの銀行大手ＵＢＳ(UBSN.VX: 株価, 企業情報, レポート)は２３日、課税逃れにより確保された資金の洗浄をめぐるフランス当局の調査を受けて、当局から１１億ユーロ（１４億８０００万ドル）の支払いを命じられたと明らかにした。

フランスの検察当局は昨年、ＵＢＳの本社とフランス子会社に対して正式な調査を実施。調査対象には、フランスの税務当局が把握できない銀行口座を開設することに興味を持っているフランスの富裕層への営業活動が含まれていた。

ＵＢＳはフランス当局の支払い命令について電子メールの声明で「金額の法的根拠と計算方法のいずれにも大きな欠陥があると考えており、異議を申し立てる。これが大きく政治的なプロセスとなっていることは受け入れられない」と主張した。

ＵＢＳに勤務する個人が処分の対象となっているかどうかは明らかではない。

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◎　先進諸国間の課税戦争が、いよいよ本格化したとみるべきでしょう。
　　
●　インターネットの時代になり、お金の移動は便利になりました。いつでもどこでも
　　送金と言うのは普通です。勿論貧乏人には関係ありませんが。

●　特に先進資本主義国が金融帝国化してからは、貧富の差が拡大しています。
　　当然圧倒的庶民には面白くありません。そこが民主主義である資本主義末期
　　の矛盾です。矛盾はいずれ解消されるでしょう。

●　矛盾の解消の動き、これが革命なのです。英米は２０４６年度前後。仏は少し遅れて
　　２０５９年前後。当然民主的に投票すれば、圧倒的大衆が権力を握ります。

●　これが社会主義政権であり、共産主義政権であり、武人国家なのです。多勢に無勢。
　　ロシア革命時の医師＝ドクトル・ジバゴの運命が、お金持ちの行く末を暗示しています。。

●　お金持ちの摘発が始まっていますが、これが本格化するのが革命なのです。
　　勿論資本主義時代２７０年を全うしてから、革命は始まるのです。
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Nikkei225 動く

July 25, 2014, 5:41 pm
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★　http://nikkei225jp.com/cme/

●　第❹波の特徴である、Triangle　を作っていましたので、第❺波が始まったと
　　言えます。去年の１２月末の。NIKKEI２２５≒16300前後を目指すものと
　　思われます。

●　勿論その後は、再び調整です。


↓　日経２２５の先物です。

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明確になった・第三次大戦の前哨戦・情報戦は既に終盤戦

July 25, 2014, 5:51 pm
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★　http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140726/plc14072609200010-n1.htm

　「性奴隷」明記に立ち上がった主婦　「お金もらったのでは」

2014.7.26 09:20 （1/4ページ）

慰安婦問題に言及した南アフリカの女性委員に「一ついいですか」と質問する大坪明子さん（左から２人目）＝ジュネーブの国連欧州本部（仙波晃氏撮影）

日本の人権状況に関し、国連欧州本部（スイス・ジュネーブ）の自由権規約委員会は２４日に発表した最終見解で、慰安婦を「性奴隷」と明記し、日本政府を非難した。１９９６年に国連人権委員会（現人権理事会）に出されたクマラスワミ報告書をはじめ、国連は慰安婦問題で日本を批判してきた。間違ったことがあたかも事実のように喧伝（けんでん）されてきた背景には国連を利用し、自らの主張を通そうとする左派・リベラル勢力の活発な動きがある。


「ＮＧＯによる委員洗脳の場」


　今月１５、１６の両日、ジュネーブのレマン湖を見下ろす高台にある国連欧州本部で行われた自由権規約委員会。日本に対する審査で、日本政府代表団は慰安婦について、戦時の日本の官憲が組織的に朝鮮半島から女性たちを無理やりに連行するという「強制」は確認できないと説明した。しかし、委員たちは聞く耳を持たなかった。

　事実関係と異なるストーリーは、これまでも何度となくジュネーブの国連本部から発信されてきた。

　代表的なのは、クマラスワミ報告書だ。虚偽であることが明白な著作などを基に、慰安婦を「性奴隷」と定義し、その人数を「２０万人」と記述した。

　９８年に提出されたマクドゥーガル報告書は、慰安所を「強姦（ごうかん）所」と呼んだ。さまざまな機関が、まるで日本が慰安婦問題について頬かぶりしているかのような表現で、日本の責任を追及する報告書や勧告を相次いで出してきた。

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●　だから言ったでしょう。甘く見てはいけないと。勝つためには、手段を選ばず、歴史を
　　ねつ造するどころか、中共は自国民を４０００万人殺してでも政権を取る連中である。
　　又韓国の補導連盟事件で１００万人以上も丸腰の自国民を殺す人たちです。

●　慰安婦問題で歴史を捏造することは、朝飯前です。すでに国連が公式のこのことを
　　言ってきたことは、すでに国連は赤に乗っ取られているのです。ソ連が崩壊して
　　共産主義がなくなったと思っている貴方が，おめでたいのです。

●　既に情報戦の前半戦は日本の完全な負けです。このような情報は日本国の官僚の耳にも
　　入っているはずですが、全くの高級官僚の怠慢です。いつも言っているように
　　まずは彼らを追放してからの日本再生とすべきでしょう。国家怠慢で
　　我々日本人自身が世界中で辱められるのです。

●　国家の怠慢を絶対に許すことはなりません。国家の半分は赤とそれに洗脳された輩
　　と認識しなくてはいけません。前回の戦争もこのように情報戦から始まったのです。
　　オバマ大統領を見ても分かるように、すでにUSAも赤の巣窟です。

●　７０年前の、ルーズベルト大統領も赤（ソ連コミンテルン）の影響下にあったことは、
　　すでに歴史が示しているのです。今は中韓の影響下にあるのです。

●　国連の職員が洗脳されたというよりも、彼らそのものが赤の分子なのです。赤を甘く見ては
　　いけません。どこにもいるのです。潜んでいるのです。これが人民戦線方式です。
　　既に戦争の前哨戦の、情報戦は後半に入っているのです。
　　　　

★　従って、あらゆる可能性を動員して、隠れ赤に鉄槌を下さなくてはいけないのです。

　　?　　国連の分担金をすぐに凍結しましょう。

　　?　　その国連の職員の国に対する援助を凍結しましょう。

　　?　　彼らは又はその組織は日本で違法行為をしているのですから
　　　　　摘発される可能性は十分あります。警察に頑張ってもらいましょう。

　　?　　直ちに、河野談話か何か知らないが、くだらないことは直ちに見直しましょう。

　　?　　中韓がその本丸ですから、直ちに経済的支援や援助や協力は凍結しましょう。

　　?　　彼らの残虐行為や戦争中のレイプ事件、韓国の米軍慰安婦問題等、アリとあらゆる
　　　　　物をすべて暴露する戦術を実行しましょう。

　　?　　こちらは、全て歴史の事実に基づいて行うのです。何を躊躇するのです。
　　　　　真実を言わないことは、逆に赤の宣伝を認めることであり、これは犯罪なのです。


★　これらの事は、事なかれ主義で自分の天下り先と給与しか興味のない官僚には出来ません。
　　つまり、政治主導でしないといけないのです。これが出来ないなら安倍政権は屑でしょう。
　　
★　なぜ屑かって？　黒田さんの金融政策は、素人の私にも理解でき、実行できるからです。
　　これは黒田さんのお手柄であり、安倍さんのお手柄は、今からこのような出来事に
　　発揮されるべきだからです。出来ないなら、能無しとなるのです。

★　プーチン大統領のように、クーデターで親露派政権が潰されたら、直ちに犠牲も出さずに
　　クリミヤを併合する、その電光石火の偉業を見習うべきです。彼の爪の垢を
　　煎じて飲みましょう。
↧

段々と見えてきた・ロシアの兵器の実験場

July 25, 2014, 7:19 pm
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★　http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0FU1VP20140725

ロシアがウクライナ分離派に大型ロケット、25日中にも＝米国　　　　2014年 07月 26日 02:22 JST

　７月２５日、米国防総省は、ロシアからウクライナ分離派にロケットシステムがまもなく引き渡されるとの見通しを示した。写真はワシントンの同省。２００５年６月撮影（２０１４年　ロイター／Jason Reed）


［ワシントン　２５日　ロイター］ - 米国防総省報道官は２５日、ロシアからウクライナ東部の分離派に大口径砲多連装ロケットシステムがまもなく引き渡されるとの見通しを示した。

国防総省報道官を務めるスティーブ・ウォーレン陸軍大佐は、同システムはロシアとウクライナとの国境に近い地点にすでに運ばれているため、２５日中にも引き渡される可能性があるとしている。

ウォーレン大佐は「ロシアは非常に近い将来に（ウクライナの分離派に）より高度な多連装ロケットシステムを供給する意図がある」と述べた。

同大佐によると、引き渡される可能性のあるロケットシステムの口径は２００ミリを超える。

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　●空はブクミサイルで、戦闘機さえも撃ち落とせるという事が分かってきました。
　　ましてや鴨（オスプレイ）は空をわがもの顔で飛ぶことは、絶対できません。
　　幸いな事に、USAにとってオスプレイの配備先は、日本であることです。

●　実際の戦場では、だれもオスプレイは買わないでしょう。さて空はブクミサイル
　　それでは陸上は何でしょうか？　上記の多連装ロケットシステムでしょうか？
　　以前書いた、沖縄のハリネズミ・ヤマアラシ作戦の模範例です。

●　段々と、ロシア兵器の実験場と化してきました、勿論USAも黙ってはいないでしょう。
　　ロシアの兵器の性能のデータ集めに忙しいでしょうし、それへの対抗兵器の
　　開発にも拍車がかかるでしょう。

●　旧兵器の廃棄先は、今回はウクライナです。そしてそこでのデータを基に更に
　　最新の兵器の開発に拍車がかかるでしょう。

●　シビリアンコントロールとか言って，戦場の事も、兵器の事も、兵器の開発も出来ない
　　文系の輩が支配する防衛相も、旧兵器化する可能性があります。早く理系が
　　防衛相を支配しての、高度な国産兵器の開発が望まれます。

●　アラブ中東から、アフリカ、東欧と戦火は確実に広がりつつあります。勿論次は
　　南米、アジア・朝鮮・中共とどんどんと非対称の戦いが増えるでしょう。
　　国家対国家のみならず、確実にゲリラが活躍するときがやってきます。

●　この様な形態が、第三次大戦の主戦場と思われます。勿論戦場の主役は
　　２０２９〜２０４６年に資本主義が崩壊するUSAです。

●　言い換えれば、よその国に関心を示している間に、金融帝国化したUSAの支配者
　　に収奪されている怒れる圧倒的多数の庶民と支配層間の内戦が、
　　足元に忍び寄るという事です。

●　色が黒い人たちは、白人の関係者の話の様に、犬以下の扱いを受ける可能性があります。
　　ありもしない慰安婦問題で、オバマもバチカンの法王も韓国に行って日本を辱めました。

●　やはり４０００件前後の少年少女を犯した神父の集団である教会は、ものの
　　道理が分かっていないようです。実際はその１０倍というのが常識ですし、
　　隠されたものはその１００倍という事ですから、世界の殆どの
　　神父の対象は、やはり少年のお尻と、無垢な少女のようです。

●　法王からして、バーの用心棒であった”という事ですから、色恋の世界では年季が
　　入り、それで他人・他国を辱めるのはなんとも思っていないのですから、
　　他の神父たちはそのレベルが分かろうというものです。　　

●　売春婦の世界、大人の世界が分からない分、その世界は逆な意味で、ソドムとゴモラ
　　化しているのです。神の名の下で、神の教えに反するおぞましいことをしているのです。

●　真実とは、大体においてこのようなものです。そうでしょう神父さんたち？

●　ニュートンが予想したように、カソリックの本山の崩壊の足音がヒタヒタ聞こえてきます。
　
●　しかし心配ご無用、日本は今世紀は転んでも、資本主義は崩壊しません。日共さん聞こえますか？
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どうやって育てた？「児童ポルノ探知犬」

July 26, 2014, 6:07 pm
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★　http://news.nifty.com/cs/domestic/societydetail/taishu-20140726-9534/1.htm

どうやって育てた？「児童ポルノ探知犬」

2014年7月26日(土)18時0分配信　日刊大衆

犬は人間の数千から数万倍の嗅覚を持っているとされます。この習性を活かし、このたび、イギリス・ロードアイランド州警察が児童ポルノが入ったハードディスクやUSBメモリを探知する、麻薬犬ならぬ「児童ポルノ探知犬」の育成に成功したみたいです。

容疑者の家に侵入した児童ポルノ探知犬、なにやら机の上の棚や引き出しをクンクン……『ワン！』と鳴きながら口にくわえてきたのは、１個のUSBメモリ。容疑者の目の前でその中身を確認すると、あり得ない数のポルノ画像が……。なんでデータの中身までわかるんでしょうか？　不思議すぎますよね。児童ポルノ画像に特殊な匂いでもあるんでしょうか。いやいや、データになった時点でそれはないよなあ……。

コレ、ネタを明かすと、児童ポルノ探知犬はその鋭い嗅覚で、記憶媒体に使用される「金属とコンポーネントの匂い」を嗅ぎ分けているんだそうです。

児童ポルノ探知犬が登場するのは、児童ポルノを所有していると思われる容疑者の家宅捜索時。犬は、容疑者が隠したメモリやハードディスクを見つける役目を担っているわけです。前提として児童ポルノ所有容疑者の家に行っているわけで、データの中身を選別してるわけではないんですね。

訓練の方法は至って単純です。模擬現場でメモリやハードディスクを見つけないと食事にありつけないように訓練するだけ。そうすると、特定の嗅覚が発達するみたいなんです。

訓練次第では、DVDに使われるポリカーボネイトの匂いまで嗅ぎ分けられるとのこと。ぜひお手元にあるDVDを鼻につけて匂いを嗅いで見て下さい。うーん、コレ、匂いってほどの匂いあるかあ？　犬ってほんと、すごいですねえ。

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●　時代の先端を行く英国。勿論先端の先は断崖絶壁です。UKはプロテスタントですが、
　　仲たがいしてから４００年後の今年、仲直りの儀式をしました。

●　同類相憐れむ”ではなくて、お互い脛の傷をなめあう”ではなくて、周りの環境の
　　悪化＝生存危機を感知した者同士の当然の団結する権利を行使したのです。

●　支配者にも団結する権利はあるのです。しかし支配者が団結した時が崩壊の始まりです。
　　お父さん同士が涙を流しながら、お互いの過去を許しあい団結を誓うのは、
　　男性ホルモンがどんどん出ている時＝最盛期には、ふつうありえません。

●　探知犬に暴露された彼らの性的嗜好（王室は乱れ、カソリックは無垢のレイプ）をお互い
　　慰める必要があるのでしょう。しかし心配なのは異なる性的嗜好者同士が
　　慰めあって、新たなる複雑な性的嗜好者が出てこないかという事です。

●　どんな性的嗜好かって？　僕にも分かりません。近親相姦？　いずれにしろ最近の国連の
　　日本慰安婦問題への非難、元バーの用心棒であったカソリック法王の慰安婦問題
　　でっち上げ、デンマーク王室の南京虐殺資料館とやらへの参拝”オバマの
　　しつこいピンク（赤）の日本虐め等などを総合すると

●　日本を侮辱する行為から見えてくるのは、逆に彼らの危機感の表れと、非難の対象を
　　有色人種に向ける、厭らしい魂胆が見えています。つまり、現在の児童ポルノよりも
　　大昔の売春婦の問題が、悪質と言いたいのです。

●　これを白を黒と平気でいう、白人支配層の醜い心を現すのです。色が白い分心は
　　醜いのです。色が黒く心も黒いが、正義の味方に見える能無し大統領もいますが。

●　すべては弁証法なのです。白ければ白いほど、反動で内面は黒化するのです！？
　　ほんとうかな？？

●　いずれにしろ、お尻を児童ポルノ探知犬にだけはかまれないようにしてください。
　　法皇様、並びに女王さま。
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次回の小暴落時期・予測

July 26, 2014, 6:01 pm
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★　http://news.yahoo.co.jp/pickup/6124617

＜アルゼンチン＞デフォルト目前…３０日期限　　　　毎日新聞 7月26日(土)9時10分配信

　【ワシントン平地修】アルゼンチン政府が再び債務（借金）を返済できなくなるデフォルト（債務不履行）に陥る恐れが目前に迫っている。全額返済を求める米ファンドと反発するアルゼンチンが今月３０日までに和解しなければ、ファンド以外の債権者（借金を返してもらう権利がある投資家）への利払いができないためだ。しかし、２４日のアルゼンチン政府とファンドとの協議は不調に終わるなど進展がみられず、このまま時間切れになる可能性も高まりつつある。

　◇ファンドとの協議難航

　「本日、アルゼンチンは来週にデフォルトを選択することを明確にした」。米ヘッジファンド、エリオット・マネジメントが運営するＮＭＬキャピタルは２４日の協議後、「アルゼンチンは問題を解決する気がない」と非難する声明を発表した。

　米連邦地裁は、アルゼンチンに対し、ＮＭＬなどのファンドに債務全額の約１５億ドル（約１５００億円）を支払うように命じた。さらに仲介人を指名し、デフォルト回避に向けて支払い方法などをファンドと協議するよう促してきた。２４日はアルゼンチン政府と、ファンド側の代表者がニューヨークの仲介人のもとに集合。仲介人はそれぞれの代表者と個別に話をしたうえで、双方に初の直接対話を提案したが、アルゼンチン側が拒否し、実現しなかったという。

　アルゼンチンは２００１年に国債のデフォルトを宣言。９割超の債権者が債務減額に応じたが、米ファンドは格安で債権者から減額前の債権を買い取り、全額の支払いを求めている。これに対し、アルゼンチンはファンドを「ハゲタカ」と非難。裁判所に支払い命令の一時停止を求め、ファンドに対する債務返済を拒んでいる。

　しかし、このまま３０日の期限を越えれば、アルゼンチンは債務減額に応じた債権者への利払いが滞ることになる。アルゼンチン政府は、支払い原資の外貨準備を約２８０億ドル持っていて、「払う意思があり、デフォルトではない」とデフォルトを宣言しない構え。だが、国債の信用力を判断する格付け会社などは、支払い余力があるにもかかわらず債務が返済できなくなる「テクニカル・デフォルト」とみなす見通しだ。

　格付け会社の影響力は大きく、国際金融市場では事実上のデフォルトと受け止められそうだ。アルゼンチンは最初のデフォルト以降、国際金融市場で国債を発行しておらず、「再デフォルトによる市場への影響は限定的」（大手証券）との見方が大勢だが、一時的な混乱も予想される。

　アルゼンチン政府がファンドへの返済を拒んでいるのは、デフォルト後の債務削減で減額に応じなかった債権者を特別扱いしないことを約束する条項を設けたためだ。一部のファンドに債務全額を払えば、すべての債権者に全額を支払う義務が生じる恐れがある。

　その場合の債務返済額は１２００億ドルに上る可能性があり、アルゼンチンの外貨準備を大きく上回って本当に返済不能に陥ることになる。フェルナンデス大統領は「国を危機にさらすような合意はできない」としている。

　一部の債権者を特別扱いしない条項は今年末で切れるため、米ファンドへの返済を来年以降に先延ばしし、他の債権者への利払いは続けるデフォルト回避案も浮上している。アルゼンチンとファンドは、２５日以降も仲介人とともに協議を進める予定で、ぎりぎりの駆け引きが続きそうだ。

　◇アルゼンチンの債務問題を巡る経緯◇

２００１年　　　アルゼンチン政府がデフォルトを宣言

２００５年　　　一部投資家が債務減額で合意

２０１０年　　　ほかの投資家の一部も債務減額で合意

２０１２年　　　ニューヨーク連邦地裁がファンドへの債務全額支払いを命じる決定

２０１４年６月　米最高裁が地裁の決定を不服とするアルゼンチン政府の上訴を棄却

　６月３０日　債務減額に応じた債権者への利払いの期限（利払いができずに１カ月の猶予期間入り）

　７月３０日　猶予期間の終了（この日まで利払いができなければデフォルトに）

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●　７月３０日は今回予想される、１２月３０日の日経２２５＝１６３００円前後への
　　回復時期と思われます。

●　つまり、前年の価格を回復したとたんに、小暴落という事が予想できます。
　　もしアルゼンチンのデフォルトが回避できれば、少し調整してから
　　年末に向けてぐんぐん上がる可能性もありますが。

●　やはり、アルゼンチンのデフォールトと小暴落を警戒するのが良いでしょう。
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炭素税廃止

July 26, 2014, 5:05 pm
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★　http://sankei.jp.msn.com/world/news/140717/asi14071712410001-n1.htm

オーストラリアが炭素税廃止へ　温暖化対策は後退

2014.7.17 12:41


　オーストラリアの上院は１７日、温室効果ガスの排出削減を目的とした炭素税の廃止法案を賛成多数で可決した。豊富に産出する石炭を使った火力発電などにより、１人当たりの排出量が世界トップレベルの同国で、炭素税は主要な削減策だった。代替とされる新たな削減策の行方や効果は不透明だ。

　炭素税は前政権で与党だった労働党が２０１２年７月に導入。温室効果ガスの排出１トン当たり二十数豪ドル（二千数百円ほど）を、電力会社などに課してきたが、他国の排出量取引制度に比べ高額とされてきた。

　アボット首相は気候変動対策が企業活動に影響するのは避けたい立場で、炭素税廃止は最大の公約の一つ。今年１１月に議長を務める２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会合でも主要議題にしない考えを強調している。（共同）

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●　ここでもみられる、階級闘争と新旧支配者間の闘争と南北闘争。世界は戦いで
　　一杯です。戦えない自己防衛できない動物は滅びるのが宿命です。

●　平家物語の様に、滅びが美しいと思ってはいけません。所詮滅びれば歴史から抹殺
　　されるのです。美しく生きなくてはいけないのです。

●　ここにも労働党の政策が見えます。嘘の温暖化でも何でもよいから、とにかく
　　産業界から税金を取ることです。

●　やがて来る、階級闘争の一端がこのオーストラリアの戦いから見えます。
　　つまり、英に歴史の波動が同期していると思われる波動は、豪の
　　資本主義崩壊をも示しているのです。

●　従って、政権によって≒労働党は、今後も歴史問題や慰安婦問題で日本を攻撃する
　　可能性があります。特に映画を通して日本を貶めるのが、左翼=赤の
　　作戦の一環でもあるのです。豪関係の映画にも見られます。

●　今の政権が親日だからと安心するのは、おめでたいというものです。次回の政権交代
　　に備えて、今のうちから豪に影響力を持つのは大切です。資源国でもあるのですから。

●　但し、やがて豪の資本主義が崩壊することは既定の歴史の法則ですから、ご用心。
　　　
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西欧の介入の結果・すべて混乱・今後も混乱・大混乱

July 26, 2014, 6:43 pm
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★http://www.cnn.co.jp/usa/35051419.html?tag=top;mainStory

　リビアの米大使館要員が全員退避、武装勢力同士の衝突激化で　　2014.07.27 Sun posted at 09:52 JST

　　　　　　　　　　　　在トリポリ米大使館の要員は全員国外へ退避した

米大使館要員、リビアから退去

（ＣＮＮ） リビアの首都トリポリの国際空港周辺で武装勢力同士の戦闘が激化していることを受け、在トリポリ米大使館の要員は２６日早朝、全員国外へ退避した。

米当局者がＣＮＮに確認したところによると、海兵隊員８０人を含む約１５０人が、車で隣国チュニジアへ避難した。チュニジアからさらに他国の米大使館や米ワシントンへ移動するという。

治安が改善するまでの一時的な措置で、大使館の業務はワシントンなどで続行する。リビア政府には退避後に報告した。

車両での移動は軍のヘリコプターなどに比べて目立たないとの理由から選ばれたが、車列の上空には戦闘機や無人機、輸送機が出動し、地中海上では海軍の駆逐艦が待機するなど厳戒態勢が敷かれた。

リビアでは２０１１年のカダフィ政権崩壊以降、中央政府による統治体制が確立せず、多数の武装勢力が衝突を繰り返してきた。米大使館は、今月中旬から激しい戦闘が続く空港に近接している。

リビアからは今月、国連などの国際機関や企業などがすでにスタッフを退避させている。米大使館員の避難も数日前から計画されていた。

同国東部のベンガジでは１２年９月、米領事館が襲撃され、駐リビア米大使ら米国人４人が死亡した。米野党共和党は、オバマ政権が同事件を未然に防げず、事件後も国民に事実を十分に説明しなかったと非難し、当時のクリントン国務長官の責任を追及している。

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●　悪知恵でカダフィを滅ぼしたつもりが、自らにかかってくることを知らないようです。
　　これをブーメラン効果と言うのです。オーストラリアのアボリジニ？
　　人に聞くと良いでしょう。

●　気に食わない政権を滅ぼせば、自国の利益になると考えた、浅はかな現世界支配層の
　　考えが齎したものです。

●　今の時代背景は、
　　
　　?　先進資本主義国の崩壊の始まり、つまり、彼らの内乱の始まりの前兆期
　　?　覇権の東西移行期、アジアの大勃興、白人国の衰退期、、
　　?　共産主義のスーパーサイクル第（２）波の終わり、
　　　　つまり、怖い第（３）波がやってくる時代です。

■　彼らが中東にもたらした混乱、そして今ウクライナに作っている混乱は、最後は
　　ブーメラン効果で、彼らの頭上に降りかかるのです。

■　しつこさは、ゲリラ武装勢力も負けてはいません。どこに逃げようが敵は的なのです。
　　世界中に特に西欧にはイスラム系はわんさといます。

■　中東で悪さをたくさんした分、夜は心配で寝れないでしょう。これが覇権の
　　移行期の怖さです。

■　私の予想では、ロシアもイスラムも宗教が強くて≒つまり知恵者の国家=君主の国家
　　である分、赤は大嫌いです。従って彼らは白ですし、また白になるでしょう。

■　その反対に、西欧は赤に染まるという事です。つまり紅白世界内乱型世界大戦の
　　前兆戦という事です。歴史は紅白は交互に覇権を持つことを示しています。
　　　　　　　　　　　　▼　つまり、USA西欧の大使館員は逃げ惑う運命なのです。






　
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隠れ反日を見抜けない日本人のアホさ加減

July 27, 2014, 2:28 am
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★　http://blogos.com/article/91341/

「真の友好」を遠ざけた舛添都知事の「屈服外交」

これで韓国との「真の友好」は遠のいたなあ、とつくづく思う。舛添要一・東京都知事が韓国の朴槿惠（パク・クネ）大統領と青瓦台で会い、まるで朝貢外交でやってきた使節のようにぺこぺこと頭を下げるようすが日本と韓国で一斉に報じられた。韓国国民の溜飲を大いに下げさせたこの「舛添外交」によって、日本と韓国の「真の友好」は、確実に遠ざかったと思う。

今、韓国に対して最もやってはならないこと――それを舛添氏は「やってのけた」のである。これまで、当ブログで何度も指摘してきたように、本当に韓国との「真の友好」を目指すなら、少なくとも韓国の国民に、「歴史の真実」を知ってもらう必要がある。そして、いったい日本人がなぜ「従軍慰安婦問題」で怒っているのか、そこに韓国に目を向けさせることが重要だった。

しかし、そのことについて全く触れないまま、舛添氏はソウル大学の講演でも「90％以上の東京都民は韓国が好きなのに、一部がヘイトスピーチをして全体を悪くしている」などと誤ったメッセージを伝えてしまった。

世界各地で従軍慰安婦像を建て、さまざまな議会で日本非難の決議をおこない、日本を貶める行動を世界中で展開している韓国に、のこのこと出かけて行き、逆にあちこちで“お赦し”を乞うてまわったのだ。やるべきことが全く逆である。いま韓国が世界中でやっていることに対して、「皆さん、日本人は怒っていないですよ」と容認のメッセージを与えたようなものではないだろうか。

朴大統領との会談で、その舛添氏は、次のような“お言葉”を頂戴したそうだ。「一部政治家の言動で両国関係に難しさが出ているが、正しい歴史認識を共有しつつ、関係を安定的に発展できるよう努力をお願いする」「慰安婦問題は両国関係だけではなく、普遍的な人権に対する問題。真摯な努力で解決できる」

この「正しい歴史認識」と「慰安婦問題」について、舛添氏はどんな返答をしたのだろうか。そもそも、この問題に、どのくらいの認識を持って会談に臨んだのだろうか。

一方の朴大統領にとっては、これほどありがたいことはなかっただろう。セウォル号事件以来、政権の求心力を失い、国民の失望の連続にあった時に東京都知事がわざわざ「頭を下げにやって来た」のだから、「ああ、大統領もやるじゃないか」と韓国国民に映り、彼女の窮地を救う一助となったのは間違いない。

では、これが日本と韓国との友好につながるのだろうか。答えは“ノー”である。従軍慰安婦問題で謂われなき非難を浴びているのは日本である。韓国の誤った認識と主張によって、日本は「拉致」「監禁」「強姦」国家であるという糾弾を受けている。従軍慰安婦像なるものが世界中に建ち、この問題を世界の記憶遺産にしようという中国と足並みをそろえて、日本人を侮蔑し続けている。

間違っていることをやっている側に、やられている側が「私たちは怒っていません」と伝えてしまったのだから、これからますます彼らの日本非難は強くなるに違いない。自信を持って、さらに糾弾に拍車がかかるだろう。

日本の言っていることに少しでも耳を傾けさせるためには、韓国との間に「距離を置くこと」が最も重要な、まさにその時に、それと真逆なことを舛添氏はやってしまったのである。「真の友好」が遠のいたという所以（ゆえん）だ。

言うまでもないが、従軍慰安婦問題は、１９９１年８月、朝日新聞によって火をつけられたものだ。朝鮮人従軍慰安婦を「“女子挺身隊”の名において戦場に連行され、日本軍人相手に売春行為を強いられた」存在として、クローズアップさせたのである。

それが完全な誤報だったことは、その後の検証で次々と明らかになった。女子挺身隊とは、戦時中の１４歳以上２５歳以下の女子の勤労奉仕団体である。それを慰安婦と混同し、さらに、その後、２０年以上経っても記事が示すような「強制連行」の事実は出て来なかったのだ。

しかも、記事を書いた当の朝日新聞記者の妻が韓国人で、義母は当時の慰安婦訴訟の原告団幹部であったことまで明らかになる。しかし、韓国国内で従軍慰安婦の問題が燎原の火のごとく広がり、「女子挺身隊」といえば日本軍の慰安婦であり、彼女たちは「性奴隷（sex slaves）」であったとされ、完全に日韓の関係は破壊されていくのである。

だが、実際には、彼女たちは当時の兵士の給料の３０倍という「月収３００圓」を保証されて慰安婦となった人々だ。貧困の時代の薄幸な女性たちだが、新聞広告で募集された収入は今に換算すると年収４０００万円を遥かに超える金額となる。

その額を保証されて春を鬻（ひさ）ぐ商売についた人々が、「日本軍や日本の官憲によって強制連行された」、すなわち「拉致」「監禁」「強姦」の被害者とされているのである。

そんな虚偽が韓国国内では堂々と罷り通り、それが今では韓国の運動によって世界中で流布されている。そのことに舛添氏はどんな考えを持っているのだろうか。

ちなみに、慰安婦を「性奴隷とした」のは、当の韓国であったことが明らかにされつつある。当ブログでも書いた、６月２５日に韓国政府を相手どってソウル地裁で起こされた訴訟のことだ。かつて米軍を相手に商売をおこなっていた慰安婦１２２人が韓国政府を相手取って、１人あたり１０００万ウォン（およそ１００万円）の損害賠償を求める集団訴訟を起こしたのだ。

彼女たちは韓国政府に管理された、駐留米軍相手の「洋公主」（ヤンコンジュ）と呼ばれた慰安婦たちである。韓国軍と国連軍が運営した「慰安所」の存在は有名だが、朝鮮戦争時には、私娼窟から女性たちを連行し、それを「第五種補給品」と呼んで最前線までドラム缶に女性を一人ずつ押し込んでトラックに積んで運んだことも暴露されている。

皮肉なことに、慰安婦の強制連行は「日本」ではなく「韓国」だったことが、やっと歴史的な事実として出てきたのである。もし、「女性を性奴隷にした」と呼ぶなら、それは韓国自身の問題というべきだろう。

私は、そのことを彼（か）の国と同じレベルに立ち、あれこれあげつらって声高に叫ぶ必要はないと思う。それは日本人には相応（ふさわ）しくない。しかし、少なくとも歴史の真実を捻じ曲げてまで世界中で日本人を糾弾する人々に対しては、静かな怒りを持っておくべきだと思う。

そして日本人は、国際的な舞台で、韓国の異常な日本攻撃にも、毅然として、堂々と反論していって欲しいと思う。私は、謂われなき中傷によって、海外で日本の子供たちがイジメられたり、唾を吐かれたりしている現状に、少しでも一石を投じて欲しいと思う。

舛添氏の今回の行動に、毅然たるものは何も感じられなかった。それほど韓国を訪問したいなら、毅然として覚悟を決めて行って欲しい。１３００万都民どころか、日本中を失望させたこの“屈服外交”は、日韓の「真の友好」を遠ざけ、長く歴史に汚点を残すことになったことだけは間違いない。

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●　日本人は隠れ共産党員の厭らしさを全く分かっていないのです。言えば自民党が
　　選んだ人間が≒隠れ反日という事は、自民党の半分は赤の可能性が
　　高いのです。このところをしっかり情報を確認するのが大切です。

●　思想信条の自由とは関係のないことです。赤の身分を隠して、自民党に潜入
　　しているのですから、これは裏切りでありスパイであり犯罪なのです。

●　何処の国でもスパイは死刑というのが相場です。それ程スパイは厭らしい
　　存在なのです。まずは自民党の獅子身中の虫を下しましょう。
　　そうでないと、再び日本の国益は損傷されます。

●　全くこの国の人間は自らの置かれて環境が分からないようです。

●　まじな話、世界一電化製品があふれて、狭い部屋に住んでいる日本人は、その
　　電磁波で頭がおかしくなっているのでしょう。

●　これは国の統計にもあるように、４００万人の人が認知症又はその予備軍である
　　ことは推定されています。

●　国の推定ですから、実際はその１０倍、つまり４０００万人が何らかの形で頭が
　　おかしくなっているとみるのが正解でしょう。
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水の中に落ちた犬は叩け

July 27, 2014, 3:16 am
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★　http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/a996e9416811e9f448f463aae5b33145


日韓条約締結５０周年、朴槿恵大統領は「韓国が正しいとする歴史認識」を安倍晋三首相に押し付けてもムダだ

2014年07月27日 05時21分25秒 | 政治

◆韓国の朴槿恵大統領は７月２５日、ソウルの大統領府で東京都の舛添要一知事と会談した。舛添要一知事は、安倍晋三首相からの「関係改善に努力する」というメッセージを伝えたものの、朴槿恵大統領は、「正しい歴史認識が基礎になければ、真の信頼関係をつくるのは難しい」と述べ、あくまでも「韓国が正しいとする歴史認識」を安倍晋三首相に押し付ける強硬姿勢を変えなかったため、会談は事実上、何の成果も生まなかった。ムダなことは諦めた方がよい。
　それ以上に、はっきりしたのは、朴槿恵大統領が、すでに「レイムダック状態」に陥っているという歴然たる事実だった。任期は２０１３年２月２５日から１期５年なので、まだ在任１年４か月しか経っていない。にもかかわらず、朴槿恵大統領には、「オーラ」がまったく感じられないのだ。

◆与党セヌリ党は７月１４日、ソウル市内で全党大会を開き代表選挙を行い、新しい代表最高委員（党代表）に、「非朴槿恵大統領派」で5選の有力国会議員である金武星（キムムソン）氏（６２）が当選した。代表選は９人が立候補、金氏と朴大統領に近い「親朴派」のベテラン議員である徐清源（ソ・チョンウォン）議員とが、事実上の一騎打ちを演じ、金氏の得票率は２９・６％を獲得し、親朴派のベテラン議員を８・１ポイント引き離した。非朴派が党代表になったことで、国会運営も厳しさを増すとみられており、朴槿恵大統領にとって、大きな痛手になっている。
４月１６日の大型旅客船「セウォル号」沈没事故後、支持率や党内の求心力が急低下していて、これに追い討ちをかける形での「代表選挙結果」だっただけに、朴槿恵大統領が、元気でなかったのは、当然であった。
新代表は２０１６年の国会議員選の党公認候補を決める権限を持っており、与党議員への政治的影響力は、絶大である。これに対して、朴槿恵大統領の政治的影響力は、相対的に低下する。金氏は、「独善の兆しが出てきた」などと朴槿恵大統領を露骨に批判してきたので、何かにつけてやりにくい。

◆朴槿恵大統領にとって大きな痛手になっているのは、これらだけに限らない。韓国経済を支え、リードしてきた韓国最大の財閥サムスングループ総帥である李健熙（イ・ゴンヒ）サムスン電子会長（72）が５月１１日、急性心筋梗塞で倒れたため、突如として暗雲が垂れ込めてきた。サムスングループの屋台骨を支えるサムスン電子は、スマートフォンの販売不振で３四半期連続の減益予想が出ていたうえに、グループ企業では、リストラや再編を迫られていた。李健煕会長の後継問題も沸き上り、サムスングループが瓦解すれば、韓国経済全体が大打撃を受ける危険がある。
ところが、肝心要の国家最高指導者である朴槿恵大統領が、「レイムダック状態」に陥っているとなれば、救いようがない。隣国日本の力が、ノドから手のでるように欲しいところなのに、相変わらず「慰安婦問題」に固執するあまり、「日韓外交」を硬直化させ続けているのだ。こうなると、安倍晋三首相もお手上げである。

日本国と大韓民国との間の基本関係に関する条約（通称・略称：日韓基本条約）は1965年6月22日、東京で署名、1965年12月18日効力発生から、来年５０周年を迎えるけれど、一度決着した問題を大統領が１期５年で交代するたびに、蒸し返されるというのでは、本来の外交は成り立たない。しばらくは、「韓国との関係」を放置しておくしかない。

【参考引用】朝日新聞ＤＩＧＩＴＡＬが７月２６日午前５時、「日韓、溝の深さ浮き彫り　舛添知事、朴大統領と会談」という見出しをつけて、以下のように配信した。
　韓国の朴槿恵（パククネ）大統領は２５日、ソウルの大統領府で東京都の舛添要一知事と会談した。舛添氏は安倍晋三首相からの「関係改善に努力する」というメッセージを伝えたが、朴氏は歴史認識問題で対応を改めるよう求め、冷え切った日韓関係の打開につながる前向きな発言は引き出せなかった。

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●　日本の東西に位置する、慰安婦問題大好き大統領達は、もはやレイムダック化して
　　頭の固さを変えることは出来ないでしょうから、放置しましょう。

●　一方は、口を開けば慰安婦問題。一方は口を開けば、イエス・ウイキャンのみ。
　　全く呆れて、開いた口がふさがらないとはこのことでしょう。

●　一方は、USAの国民が歴史上無能の大統領と判定したのでわかるが、もう一方の
　　慰安婦問題は、どういう事でしょうか？精神科医にその背景を分析して
　　欲しいものです。フロイトさんお願いします。

●　彼女の生い立ちに関係していると予想されますが、どうでしょうか？？？　
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分析は鳥瞰俯瞰的に

July 27, 2014, 3:31 am
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★　http://www.cnn.co.jp/fringe/35046396.html?tag=mcol;relStories



特定の宗教に属さない米国人増加、ネット利用と関係？　　　　　2014.04.10 Thu posted at 15:58 JST


（ＣＮＮ） 米国で特定の宗教に属さない人が増えたことが、各種世論調査で判明している。米オーリン工科大学の研究者は、この現象とインターネットとの関連を指摘する論文を発表した。

同大のコンピューター科学者アレン・ダウニー氏によると、米国の大学１年生を対象とした調査では、どの宗教にも属さないと答える学生が１９８５年の８％から２５％にまで増えた。

米国人一般を対象とした別の調査では、特定の宗教に属さない米国人は１９９０年の８％から２０１０年は１８％に増加。世論調査機関ピュー・リサーチ・センターの１２年の調査でも、米国の成人の５人に１人、３０歳未満では３人に１人が宗教を持たないと答えた。

ダウニー氏はインターネット利用のほか、教育や宗教的なしつけ、住んでいる地域、収入など宗教心に影響を与えそうな要素を含めて分析を実施。その結果、１週間に数時間インターネットを使う人は、特定の宗教に属している確率が２％ほど低いことが判明。１週間のネット利用が７時間以上になると、さらに３％減ることが分かった。

ただ、ネット利用が特定の宗教に属する人々の減少に影響する度合いは、全体の２割にとどまる。残り８割のうち「世代の違い」が５割、宗教的しつけの減少が２５％、大学教育が５％を説明するという。

ダウニー氏は今回の分析は因果関係を調べたものではないと前置きした上で、「インターネットは均質な環境で育った人に新しい考え方をもたらし、疑問を持つ人には同じような思考の人を世界中から見つける機会を与える」と語り、ネット利用の促進が特定の宗教に属する人々の減少につながる可能性を示唆した。

ただし、特定の宗教に属していないからといって宗教的なものを信じる心がないわけではないようだ。ピューによると、特定の宗教には属していなくても、宗教心はあると答えた人が多数を占めているという。

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●　僅か数％の違いで、インターネットと結びつけるのは，性急というものでしょう。

●　私がいつも言うように、資本主義の次は武人の国家です。つまり昔風に言えば
　　戦国時代です。マルクスは共産主義になると予想しました。

●　赤の立場からいえば、武人の時代は共産主義革命の絶好の日和です。つまり赤とは
　　武力革命で労働者の党（実際は単なる共産党）の一党独裁を目指すことですから、
　　
●　赤の思想は、武人の時代に発揮できるという事です。絶対に資本主義では共産革命は
　　起こりません。資本主義が崩壊すれば、可能性はありますが、それには
　　２７０年の資本主義の寿命を全うする必要があります。

●　歴史から分かるように、武人と知恵者の宗教家とは馬が合いません。従って庶民も
　　宗教を忘れるのが、武人の時代における生き延びる知恵です。

●　だからこそ、世界の宗教界の醜い内面が暴露され、彼らは傷をお互いに舐めあうのです。
　　自らの崩壊時期が近いことを悟っているのです。それを庶民も本能で分かっているのです。

●　これが時代の移行期というものです。私の分析通りに世間の出来事を見れば、
　　納得出来るはずです。
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マレーシア機撃墜・奇々怪々・情報戦・二度あることは三度ある

July 27, 2014, 6:33 pm
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★　http://japanese.ruvr.ru/news/2014_07_25/275088401/

ウクライナ軍内部情報：ボーイング機、演習で撃墜された可能性あり


ウクライナ上空でマレーシア航空の旅客機が撃墜された当日、ウクライナ軍の地対空部隊がミサイル発射演習を行っており、それに伴う不測の事態が、ボーイング機の悲劇の原因となった可能性がある。リア・ノーボスチ通信がウクライナ軍内部の情報として伝えた。

ウクライナ軍内部の情報提供者によれば、「7月17日、地対空部隊の第156支部局が演習実施を指令された。仮想の標的を地対空ミサイル『Buk-M1』で撃墜するべく一連の行動をとるように、というものだ」。

ドネプロペトロフスクにおける演習のためにSu-25が派遣された。

「要するに、悲劇的な偶然によって、マレーシア航空のボーイング機とSu-25の軌道が一致した。そして一体となって、地上のレーダーに巨大な機影をつくった。その時、装置は自らの判断で、最も長大な敵機に照準を切り替えたのだ」。情報提供者はこのように語った。

しかしなお、許可されていないミサイルの発射そのものの原因は説明できない、と情報提供者。「ウクライナ安全保障局がこの問題に取り組んでいる。夕方10時半ごろ隊長・隊員が集められた」。ただ、捜査の進捗情報については、この情報提供者は関知していないという。

ウクライナ地対空舞台の演習では、同じような事故が2001年にも起きている。ウクライナ軍の対対空ミサイルS-200によって、ロシアの旅客機Tu-154（テルアビブ―ノヴォシビルスク）が撃墜され、78人が死亡した。この事故以降、ウクライナ軍の地対空部隊の実戦的演習は、「Buk-M1」を含めて、禁止された。2001年の悲劇以降、ウクライナの裁判所は、悲劇へのウクライナ軍の加担を否認している。

リア・ノーボスチ

インフォグラフィックス

17 日、ウクライナ東部で、アムステルダムからクアラルンプールに向かっていたマレーシア航空機ボーイング777が墜落し、子供達85人を含む乗 客283人、15人の乗員を合わせ、乗っていた298人全員が死亡した。キエフ当局は、この墜落の責任は義勇軍側にあると宣伝しているが、義勇軍は、1万 ｍ上空の標的を撃ち落とせるような兵器を自分達は持っていないと強く主張している。
続きを読む: http://japanese.ruvr.ru/news/2014_07_25/275088401/




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白と赤が混ざれば、赤になるようなものです・諦めなさい

July 27, 2014, 6:10 pm
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★　http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2014/07/post-3342_1.php

急増する中国系移民にバンクーバーで高まる反感　　　Vancouver Anti-Chinese-Language Movement

投資と引き換えに中国人移民を受け入れたものの、中国語や中国文化の氾濫に戸惑うカナダ

2014年7月25日（金）12時04分

ミシェル・フロルクルス

まるでアジア？　増加し続ける中国系移民に反感が高まる（バンクーバー）　Ben Nelms-Reuters


　カナダ西岸の都市バンクーバーが、中国からの移民に埋め尽くされようとしている。今やこの都市は香港をもじって「ホンクーバー」と揶揄され、アジア以外で「最もアジアらしい街」との異名を取る有り様だ。

　中国系移民は独自の文化を育み自分たちで仕事も生む。だが最近になって、他のカナダ人住民らが彼らを敵視しだした。まず標的にしているのは、街にあふれる中国語の看板や広告だ。

　ノースバンクーバーに住むブラッド・サルツバーグは、中国人向けの広告が「英語とフランス語による伝統的なカナダのアイデンティティーをむしばんでいる」と言う。今月中旬には、ウェストバンクーバーのバス停に掲げられた多数の中国語の広告に「カナダの公用語を大切に」と書かれたステッカーが貼られる事件が発生した。

　ウェストバンクーバーのマイケル・スミス市長は、中国語の広告は何ら問題がないと語る。「カネを払えば何でも好きな言語で広告を出せる」と彼は言う。

　中国人排除の動きは、香港が中国に返還され、移民が急増した97年前後から問題になり始めた。ブリティッシュ・コロンビア大学のダニエル・ヒーバート教授（人口統計学）は、31年までにバンクーバーとトロントの中国系人口が倍増するとの予測を発表。バンクーバーの中国系人口は総人口の23％となる80万９０００人に急増するという。

　中国の裕福な中流層が住宅を買い占めていることも、バンクーバーの住宅市場を破壊するとして非難されている。05〜12年の８年間でブリティッシュ・コロンビア州に「投資移民」として移住した約３万７０００人のうち、３分の２が中国本土からの移民だ。バンクーバーの不動産価格は北アメリカ最高クラスで、購入者の大多数が裕福な中国系だという。


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●　この様に、資本主義の末期は醜い病態を現すのです。お金に目を奪われた
　　欲得が齎す、自業自得というものです。

●　控えめな、人徳のある日本人を貶めて、中共を支援した結果なのですから
　　現実を受け入れるしかないでしょう、白人の皆さまは。

●　雑草のように逞しい彼らに、白人が敵うわけがありません。毛沢東の革命で
　　４０００万人が殺されたのに生き延び、更に?小平さんのお蔭で、
　　黒猫になって人民の土地を強奪して、資本主義国家の企業に
　　貸してぼろ儲けして、

●　鬼よりも怖い独裁共産党の目を盗んで、さらに賄賂でシコタマ設けて、その
　　お金を当局の目をカイクグッテ、やっと理想の新天地に来たのです。

●　その逞しさに比したら、まるでカナダ人は純粋な乙女そのものでしょう。

●　野卑な男に抱かれるのは、娘のお父さんの過去の罪業の結果ですから、
　　しょうがないでしょう。日本も敗戦で、多くの良家の子女が
　　野卑な米軍さんの愛人又は慰安婦になったようなものです。

●　いずれカナダも、USA同様に武人国家となって、赤くなる可能性がありますから、
　　すぐにこのような事態にはなれるでしょう。そもそも大陸はインディアンを
　　大虐殺してとったものですから、それが逆の動きになるようなものです。

●　同じ黄色い人間でも、インディアンは嘘つかなかったが、今度は二枚も上手の
　　黒猫が相手です。あきらめて、元の黄色人種に大陸を返しなさい。
　　
●　これが公平というものです。神の意志なのです。無駄な抵抗は止めなさい。

　　
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別に驚くに当たらない・欧米のモルヒネ汚染

July 28, 2014, 2:11 am
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★　http://www.cnn.co.jp/showbiz/35051286.html?tag=cbox;showbiz


英エリザベス女王所有の競走馬、禁止薬物を検出　　　2014.07.24 Thu posted at 11:45 JST

エスティメートのゴールドカップ優勝を祝うエリザベス女王＝２０１３年


（ＣＮＮ） バッキンガム宮殿は２４日までに、英エリザベス女王が所有する競走馬「エスティメート」（牝、５歳）から禁止薬物のモルヒネの陽性反応が出たと明らかにした。この件については女王にも報告したという。

エスティメートは昨年、Ｇ１レース「ゴールドカップ」で優勝。エリザベス女王もアスコット競馬場に赴いて観戦、声援を送っていた。

今年６月のゴールドカップでは連覇こそ逃したが２着に。その後の検査で薬物反応が出たとみられ、記録が取り消される可能性がある。

バッキンガム宮殿は、飼料に薬物が混入していたことが原因とみられるとの声明を出した。

競走馬に関して女王の顧問を務めるジョン・ウォレン氏も声明を出し、英国競馬統括機構から検査結果が伝えられたのは今月１７日だったと明かした。

ウォレン氏は「異なる調教師が世話をしている５頭の馬で陽性反応が出た。そのなかの１頭がエスティメートだったのは確かだ」と述べた。エスティメートの調教師は飼料メーカーと協力し、餌に薬物が混入した原因の追求にあたっているという。

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●　庶民からして、痛みに弱いのが白人です。お産の痛みも我慢できずに、麻酔薬を
　　簡単に使う民族です。彼らの痛みに対する騒ぎは、韓国の火病も負ける程です。

●　又モルヒネも簡単に使います。医師の指示があればだれでも打てるのです。従って
　　痛いと言えば、医師がモルヒネを使用しますから、その後につまり退院後に
　　モルヒネ中毒になりやすくなるのです。

●　つまり、入院中にモルヒネの快楽を味わえば、病みつきになりやすくなります。

●　実際白人は、モルヒネ≒ヘロイン≒アヘン等の麻薬系に侵されているのは、
　　芸能界のみならず、白人の上層階級に広がっているのが普通なのです。
　　下層の黒人は、コカインや覚せい剤≒アンフェタミン等。

●　そもそもアヘン戦争で、清王朝を虐めたのは彼らです。清の庶民をアヘン浸け
　　にしてぼろ儲けしたのが、英国なのです。これもブーメラン効果で

●　彼らが今度は麻薬浸けになっているのです。神はちゃんと見ているのです。

●　CIAやその他の組織なども、麻薬取引はサイドビジネスとして行っている
　　のは公然の秘密と言われています。

●　簡単に痛みに対して使用しますから、医師の許可で多くの人が麻薬を使っているのが
　　かの西欧の末期像なのです。どこにも転がっている麻薬が飼料に入るのは
　　偶然であれ、必然であれ、当然起こり得る事なのです。

●　女王自らも使っているとのうわさもあります。別に驚きませんが。日本でも医療用に
　　徐々に増えていると思われます。多くの馬の飼料に入っていたという事ですから、
　　女王の王宮ではそれこそ、そこらに転がっているのでしょう。

●　清王朝がアヘン浸けで滅ぼされたように、英米も麻薬浸けで崩壊する運命なのです。
　　これも中共の呪いでしょう。気を付けましょう、夜道と麻薬・覚醒剤等のお誘い。

●　今回は麻薬犬にお尻をかまれましたが、児童ポルノ犬にはかまれないようにしてください。
　　みっともないですから。

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舛添・嘘つきは泥棒の始まり・国益を守れ

July 28, 2014, 3:33 pm
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舛添都知事の訪韓にクレーム6000件超！　ネット上でリコールへの動きも始まる

じぇいきゃすとにゅーす 　　　2014年7月28日(月)19時54分配信　J-CASTニュース

東京都の舛添要一知事が韓国を訪問し、パク・クネ大統領らと会談したことに対し、都にクレームが殺到している。「反日感情が強い国と付き合う必要があるのか」といった声が強いのだ。

冷え込んだ日韓関係に暖かい風を吹かせたと胸を張った舛添要一知事だが、ネット上などでは逆に、批判的な声が沸き立っている。

「90％以上の都民は韓国が好きと発言」と報じられる

慰安婦問題などを訴えるパク大統領らに、いいように利用され、日本が屈服したような印象を世界に与えた、というものだ。

韓国メディアが報じたその言動にも、バッシングが相次いだ。特にやり玉に挙がったのが、ソウル大での講演で舛添知事がしたと韓国の聯合ニュースが報じた次の発言だ。

「90％以上の東京都民は韓国が好きなのに、一部がヘイトスピーチをして全体を悪くしている」

内閣府が13年10月に行った世論調査の結果では、58.0％もが韓国に親しみを感じないと答えている。ほかにも同様な調査結果ばかりなのに、舛添知事はウソをついているのではないかということだ。

また、韓国の中央日報が、「舛添知事は都知事の名札にハングルの名前を併記するほど親韓派」だと韓国政府関係者が話したと報じたことも、物議を醸した。さらに、その記事では、舛添知事は韓国の国会議長との会談でも、「1930年5月に福岡県若松市議会議員に出馬した父親弥次郎氏が広報チラシにハングルの名前を併記し、当時福岡に住んでいた韓国人の人権改善を公約として提示した」と話して、父親の広報チラシ写真を見せたと書いている。

東京都庁には、訪韓した舛添知事への意見が電話やメールなどで次々に寄せられており、2014年7月28日朝までに、電話が約400件、メールは6000件以上にもなった。

「知事の交友範囲内で90％以上と発言していた」

東京都の広報担当者によると、そのほぼすべてが訪韓反対の意見で、前出のクレームのほかに、「韓国に都民の税金を使ってほしくない」「少子化、介護など都民のために使うべきで、都知事が外交をする必要はない」との声が多かった。

ネット上では、舛添要一知事をリコールしようという呼びかけも、フェイスブックなどで起こった。ツイッター上のハッシュタグ「#舛添東京都知事リコール」には、「国益を損ねた」「日本人なら怒る」といったつぶやきが続々寄せられている。リコールに向けたデモ計画もあるようだ。ただ、地方自治法の規定で、知事就任から1年でないと請求できず、署名も2か月で100万件を大きく超える数を集めなければならない。

舛添知事のソウル大での発言については、都の外務課では、報道と実際が食い違っていると話す。テープを起こして聞くと、舛添知事は「9割以上の日本の人たちが韓国が好きだし、私が付き合っている限り」と話していたという。つまり、舛添知事の交友範囲内での話ということらしい。通訳の訳し方が影響した可能性があるといい、聯合ニュースにどう対応するか検討中だとしている。

また、名札にハングルの名前を併記したのは、訪韓中のことではないという。名札は、舛添知事の都庁執務室に現在も置いてあり、関係者同士でその話が伝わっただけとみる。舛添知事が知り合いの韓国人からもらったものだといい、気に入っているので置いているのではないかと言っている。

父親の広報チラシにハングルの名前を併記してあったのは事実で、当時は、韓国併合後にハングルによる投票が有効とされていたという時代背景があったそうだ。

もっとも、舛添知事が訪韓したことで、こうした話が韓国に利用されてしまった面は否めないようだ。

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●　狐の尻尾が見え隠れしています。国籍は日本でも、心までは変えられないようです。
　　彼も反日のスパイの疑いが濃厚です。ここは公安庁に頑張ってもらいましょう。
　　又は赤の潜伏要員か？

●　革命家は命を懸けて人生を捧げますから、そのエネルギーたるや凄いものです。
　　都知事になったり、自民党の重鎮になったりするくらいは、朝飯前です。
　　これが彼らの喜びであり、生き方なのです。

●　世界を股にかけて革命を実行するのが、革命家なのです。体制からいえば、裏切りの
　　スパイという事ですが、スパイや潜入などに憧れる人間は異常な力を
　　出すものです。

●　段々と尻尾が大きくなるように、ストレスを加えてみましょう。日本人の空気が
　　読めない人は、最後は見抜かれるのです。

●　民主主義の良い処は、リコールが出来ることです。中共独裁では間違っても
　　あり得ないことです。民主主義万歳、リコール万歳という事でしょう。

●　どんどんとおかしな人間はリコールしましょう。リコールは人民の戦いの武器です。
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くノ一・犯罪心理学は予測する

July 28, 2014, 6:35 pm
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★　http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/140728/waf14072821240037-n1.htm

「遺体をバラバラにしたかった」　凶器はハンマーとのこぎり　少女、母の死後生活激変

2014.7.28 21:24 （1/2ページ）［殺人・殺人未遂］


　長崎県佐世保市で高校１年の女子生徒（１５）が殺害された事件で、殺人容疑で逮捕された同級生の少女（１６）が殺害の動機について「人を殺してみたかった。遺体をバラバラにしたかった」と供述していることが２８日、捜査関係者への取材で分かった。殺害と遺体の一部の切断に、ハンマーとのこぎりが使われたことも判明。少女は「自分で（凶器を）買った」と供述しており、県警は少女が事前に殺害を計画し、工具類を準備していたとみて調べている。

　捜査関係者によると、殺害に使われたとみられるハンマーは、遺体が見つかったベッドの脇にあり、のこぎりはベッド上に置かれていたという。

　女子生徒は立った状態で後頭部をハンマーで多数回殴られた後、ひもで首を絞められ、頭部と左手首を切断されたとみられる。胴体にも傷が複数あった。司法解剖の結果、女子生徒の死因は頸（けい）部（ぶ）圧迫による窒息死と判明。死亡推定時刻は２６日午後８〜１０時とみられる。

　関係者によると、犯行に使われたとみられるハンマーは、コンクリートなどの打音検査用（金属製、長さ約３０センチ）と、石を砕く目的に使う石頭ハンマー（同）の２種類。のこぎりは刃渡り約２５センチの金属製で、瓦や塀に使われるスレートを切断するのに使うものだという。県警の捜査員が市内のホームセンターなどを訪ね、店内のハンマー２種類とのこぎり１種類を示し、店員にそれぞれの購入履歴の確認を求めたという。

　少女は昨年秋に母親が亡くなってから父親が再婚し、今春から一人暮らしを始めるなど、最近になって生活環境に大きな変化があったという。

　県警は２８日、長崎地検佐世保支部に送検した。１４歳以上の未成年者が逮捕されると通常、送検後に勾留され、地検が家裁送致し家裁が処分を判断。故意に人を死亡させた事件では検察官送致（逆送）もある。責任能力が争点となることが想定される事件では、地検は家裁送致前に数カ月間、鑑定留置をするケースが少なくない。


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●　この事件は、教育とは関係ないですから、教育者が反省する必要はありません。

●　これは彼女の生まれつきの性格の問題です。

　　?　感情の起伏が激しい。
　　?　学校の給食に洗剤を入れたことがある。
　　?　小動物を解剖したことがある。
　　?　親に金属バットで殴りかかったことがある。
　　?　人を殺して解剖＝バラバラにしてみたかった。
　　?　事前に凶器を用意している。
　　?　今でも反省の色がみられず、落ち着いている。
　　?　事件後はネットに自慢げに書いている。

●　このことは、過去の類似の事件にも似ています。計画的な知的な落ち着いた殺人なのです。
　　シリアルキラーに見られる要素です。中毒と同じくやめられないのです。

●　その興味=殺人を実行すると、興奮して脳内のモルヒネ＝エンドルフィンが大量に
　　出ますから、逆に快楽に身をゆだねる事になるのです。
　　つまり、今後も止められないのです。

●　麻薬中毒、アルコール依存、ギャンブル中毒や、セックス依存症と同じように、
　　止められないのです。勿論全てではないが。

●　従って教育関係者は、むしろそのような前兆を普段から事前にチェックして、予防に
　　力を入れる事しかできません。必ずその前兆は幼いときからあるのです。

●　舛添も過去の半日発言等から、生まれつきですから、リコールが望ましいでしょう。

▲　今後の彼女の問題は、常に殺人の衝動が起きますから、普通の生活は出来ないという事です。
　　従って国家が管理して、その能力を使うことが望ましいでしょう。

　　?　CIAのような裏方実行部隊のエージェントです。くノ一として、育てるのです。
　　　　
　　?　映画などでも、また実際にも、実行部隊員としての女性は沢山いると予想できます。
　　　　今の日本には特にこのような、特殊才能のある女性が望まれます。
　　　　表の軍隊だけでは、戦争には勝てません。
　　
　　?　今後は一般庶民に被害が及ばないように、この様な人材を集めて、
　　　　国家の監視下で仕事をさせるのがが望ましいのです。
　
　　　
　　
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