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侵略戦争ではなかった 2014-08-15 | 歴史・政治
多くを語る気はない。折に触れ筆にして来た。
日本の先の戦争は、けしかけられ追い詰められた挙句の自衛の
戦争であり、それが結果的に白人国家に奴隷化されていた
アジアの国々や人々を開放する結果となった。
当時アジアで自主独立の国はほぼ日本だけではなかったか。
ABCD包囲網により追い詰められた日本。
パールハーバーの奇襲と言われるが奇襲ではない、アメリカは知っていた。
そのように仕向けた。
ここに一つの証拠がある。
「ハワイで我々を攻撃したことで、今やジャップは問題の全てを解決してくれた。これで全米国民が危機感を覚え、一致団結の機運が生まれた」（アメリカ陸軍スチムソン長官の日記）
「全てを解決してくれた」というのは、ルーズベルト大統領がアメリカ国民に不戦を公約していたので、日本から攻撃して来たとしてアメリカ人を激怒させ、戦争に導いたのだ。
真珠湾攻撃の前に、日本の特殊潜航艇をアメリカ軍は撃墜している。これはルーズベルト大統領の次の通告を受けての攻撃である。
「すでに日本との外交交渉は終わった。これからは諸君の手で解決されなければならない」
真珠湾攻撃の前に、アメリカは手ぐすね引いて待ち構えていたのである。
ルーズベルトは、日本と世界の他に自国民をも欺き、日本への憎悪を煽り立てた。被害者はある意味、日本であったのに。
日本人である私が我田引水の解釈で述べているのではない。
スチムソン長官の日記以外に、当事者たちの証言がある。
「米国が戦争に追い込まれたというのは歴史の改作狂劇である。米国が、日本をして次のごとき限界まで追い込んだからだ。すなわち日本人は真珠湾において、攻撃するのを余儀なくされるまでアメリカに強圧されたのである」 英国軍需生産省オリバーリットルトン
１９４４年６月２０日、ロンドンの米国商業会議より
「アメリカ政府が日本の野村大使に手交した対日通告は、以後の日米交渉の可能性に事実上の終止符を打ったものであり、したがって太平洋戦争を避けえられないものにしてしまった」 キンメル米国大将
「真珠湾の審判」より
「アメリカ側からさきに攻撃を開始すれば国論は分裂の恐れがあったから、外交の手続き上で、日本をして先に手出しを出させる必要があった。それではどう云う手を打つべきかについては、ハルが大統領のために準備すべきであると決定された」(ハルノート手交前日の戦争諮問委員会に出席。他のメンバーはルーズベルト、ハル、ノックス、スチムソン、スターク) マーシャル米国大将
1９４６年４月９日査問委員会より
◆傍証 ハル・ノート
二十七日、ハル・ノートに接した我が国政府軍部首脳は直ちに連絡会議を開いたが、出席者全員がアメリカ政府の強硬な態度に衝撃を受け、落胆し、和平交渉の前途に絶望した。東京裁判において東郷は、「ハル・ノートは日本に、支那・仏印からの撤兵を要求していた。さらに三国同盟を死文化する条項も含んでおり、日本が之を受諾すれば、三国同盟を日本から破棄する事になり、国際信義の問題となる。
この問題を除外しても、日本がハル・ノートを受諾して撤兵し、警察官までも即時引揚げる事になれば、中・南支でも日本がそれまでした事はすべて水泡に帰し、日本の企業は全部遂行できない事になる。また、南京政府に対する日本の信義は地に墜ち、地方での排日・侮日感情は強くなり、日本人はこの地方から退去しなければならなくなる。
さらにハル・ノートは満洲方面についても同じ事を要求しており、従って日本は満洲からも引揚げなければならなくなり、その政治的影響は自ずから朝鮮にも及び、日本は朝鮮からも引揚げなくてはならない事になる。換言すれば、日本の対外情勢は満洲事変前の状況よりも悪くなり、ハル・ノートは日本が日露戦争以前の状態になるような要求である。
これがすなわち東亜における大国としての日本の自殺である。ハル・ノートは日本に対し全面的屈服か戦争か、を迫るものと解釈された。もしハル・ノートを受諾すれば、日本は東亜における大国の地位を保持できなくなるのみならず、三流国以下に転落してしまうのが、ハル・ノートを知る者全員の一致した意見であった。
【国民のための大東亜戦争正統抄史1928-56戦争の天才と謀略の天才の戦い60〜66東條内閣の和平努力】
ーーーーーーーーーーーーーーー転載終わりーーーーーーーーーーーーーーー
戦争を肯定美化する意志はない。日本軍や憲兵のありようの
全てを肯定擁護する気も皆無。
ただ事実を記したのみ。
日本が一方的に打ち据えられる謂われはない。それを示したい。
現在はあまりにも「日本がやってはならない戦争を、侵略目的で行い
アジアの人々を傷つけた」と偏った説が横行している。
「従軍慰安婦」とやらの捏造が陽のもとにさらされたと同じく、
先の戦争の真実が表に出ることを願う。
事後法に基づいた違法でもあれば、戦勝国側の勝手な言い分に
基づいて行われた東京裁判を、まるごと受け入れた者たちが、
日本のその後を歪めに歪めて現在に至る。
中には自らの出世栄達のため「戦勝国」アメリカの意を迎え、東京裁判史観ともいうべき自虐史観を標榜した外務官僚もいる。それが結局後の村山談話や河野談話のベースとなり、日本とその名誉を著しく傷つけた。
困難な道のりだが、軌道修正したい。
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