その証拠に、今からくる近未来を予測します。すぐにも世界の株価の暴落は来ます。
しかし、リーマンショックのように、すぐに回復します。そしてその後に10年前後の
急激に上がるthrustという波（株価の上昇）が来ます。
しかしこの波は今までのバブルに比して、急激に上昇するが、期間は短く
（10年前後で2030年前後に終わる、1972~2000年までのバブルは史上最高であったが）
上昇もそれほど大きくはありません（1972~2000年に比しての事）。
これが、巨大な拡大型トライアングル（2000~2021年）、長い調整ではあるが、
一見景気はそれ程悪くないような時代だった（恐慌でないという意味です）・
私の言う、だらだら不況の後に来る波の特徴です（エリオット波動の法則）。
これは、調整期間であったが、入力（金融緩和が膨大であった）が大きかったので、
その間に、世界の支配階級はシコタマ儲けたのです。そのおこぼれを中韓朝はいただいたのです。
このトライアングルの最後の波が今回の暴落です。従って、これは2000年から続く
調整の一端であり、今回の暴落で、20年間の不況は終わると言う事です。
しかし長く続いた巨大なトライアングルの後は、急激に上がるが期間は短い
バブルが来ます。これは270年cycle、そして90年cycleの最後の波となります。
つまり、資本主義が崩壊する時の最後の波と言う事です。USAの敵がリーマン
でも成功しなかったのは、USA内部の波動は、まだまだ残っていたからです。
全ては自己組織化の現象ですから、少しの揺らぎは齎されますが、本質的な
波動は崩れません。これがリーマンショックがすぐに回復した理由です。
しかしいつかはUSAの覇権を失い崩壊します。リーマンショックは自然の波では
あるが、たとえ敵の攻撃としても、攻撃第1波は元の木阿弥になります。つまり、
成功しませんでした。攻撃第二波（波動的には第3波）であろうと推測されている今回の
ショックも、波動からはまだ完成はしません。つまり敵の策謀は成功はしないと言う事です。
しかしながら、人類の歴史の自己組織化現象から起こる最後の波（第5波）は、
2030年から起こります。そして敵の目論見は成功したか”のように見え、
2046年にはUSAの体制は崩壊します。
言い換えれば、経済の波動=政治の波動＝歴史の波動にうまく乗って、USA体制を
崩壊させた=覇権を奪った”という幻想”は前もって歴史経済学で予測できるのです。
これが、うまく波乗りを行うと言う事です。間違ってはいけません。歴史の波の到来を
敏感に感じ取って、それにうまく乗れる独裁者・国家のみが成功するのです。
その点からいけば、既に悪の枢軸として世界にその醜い姿を暴露された中共や
共産主義独裁の崩壊の後始末に忙しいロシアは、既に波乗りに失敗しているのです。
これが見れないのが、中共が覇権を握る歴史の正義”と誤解しているバカ共産党員
又はその残党と言う事なのです。波に乗ってる足元の大国を無視しているところに
貴方の鈍感さが・洗脳から解けない庶民レベルの感性が見られます。
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中国版PayPayと通貨戦争
＜号外＞パワーゲーム事務局
2020/10/6, Tue 06:28
Message body
「世界の金融秩序を覆す中国の試み」
今年9月、
ビジネス誌「フォーブス」が
このようなレポートが掲載。
その内容を詳しく見てみると、
中国が、かつてのリーマン危機を
再現しようとしていることが
明らかになりました...
↓
詳しくはこちら
＊＊＊＊＊
![]()
今日、この写真を貼ったのは
2つ理由があります。
1つは、これから
中国に関する裏話をするので、
お忙しいあなたの気を引きたかったから。
2つめは、国内ニュースばかり
報じるメディアでは、
あまり表に出てきませんが、、
中国が水面下で進める通貨戦争が
本格化してきたため、
それをお知らせするにはぴったりの
タイミングだと思ったからです...
＝＝＝
「世界で初めて中央銀行が発行した
電子通貨を創り上げる」
今年8月、中国政府は
国内4億人を対象に、電子通貨：
デジタル人民元の試験運用を開始。
このデジタル人民元は、
紙幣と同じく中央銀行が発行する
電子通貨のこと。
4月に普及構想を発表してから、
わずか数ヶ月という
スピードで発行までこぎつけ、
2022年の北京オリンピックまでに
完全な運用を目指しています。
開発を急ぐ“表の理由”は、
中国の人口14億人のうち
銀行口座を持っていない2億人にも、
日本の「PayPay」のような
電子決済を可能にするため。
そのため、彼らの利便性を向上させる、
というのも正しいように思えます。
しかし、中国共産党には
開発を急ぐ裏の理由がありました...
彼らが通貨発行にこだわる本当の理由。
それは、中国最大のライバル：
アメリカを蹴落とすためでした…
↓
通貨を拡大する中国の思惑
ダイレクト出版・政経部門
北野事業部 金子竣亮
PS.
中国が開発を急ぐ理由は、
コロナ対策の給付金を
素早く国民に届けることでもなく、
中国の技術力を
見せつけたいワケでもありません。
しかし、米フォーブス誌が
「世界の金融秩序を覆そうとしている」
と評価するように、
彼らは明確な意図を持って
デジタル通貨に取り組んでいました…
↓
隠された中国の狙い
＊もし本メールと行き違いで商品をご購入されている場合は、なにとぞご容赦ください。
＊＊＊＊＊＊＊
私たち、北野幸伯のパワーゲーム事務局では、
「日本人を情報戦に強くする」ミッションのもと、
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北野幸伯のパワーゲーム事務局
Mission
”日本人を情報戦に強くする”
われわれ日本人は、主に「情報戦」によって
あの勝ち目のない戦争に引き摺り込まれ、
敗戦の苦しみを味わいました…
「二度と同じ過ちを繰り返してはいけない」
「あのとき、どうすれば勝てたのか？」
多くの日本国民が、その反省・教訓を知らないせいで、
今、新たに始まった“米中覇権戦争”でも、また負け組に
入るかもしれない岐路に立たされています…
私たち一人一人が、世界の大局を正しく読み解くことで、
厳しい時代でも豊かに暮らしていけるように…
賢い国民が増えることによって、今度こそ、
日本が勝ち組に入り、希望ある日本を次の世代に
受け継いでいくこと…
それこそが、私たちの目的です。
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発行者情報：ダイレクト出版・北野幸伯のパワーゲーム事務局
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住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F
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再現しようとしていることが
明らかになりました...
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2つ理由があります。
1つは、これから
中国に関する裏話をするので、
お忙しいあなたの気を引きたかったから。
2つめは、国内ニュースばかり
報じるメディアでは、
あまり表に出てきませんが、、
中国が水面下で進める通貨戦争が
本格化してきたため、
それをお知らせするにはぴったりの
タイミングだと思ったからです...
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「世界で初めて中央銀行が発行した
電子通貨を創り上げる」
今年8月、中国政府は
国内4億人を対象に、電子通貨：
デジタル人民元の試験運用を開始。
このデジタル人民元は、
紙幣と同じく中央銀行が発行する
電子通貨のこと。
4月に普及構想を発表してから、
わずか数ヶ月という
スピードで発行までこぎつけ、
2022年の北京オリンピックまでに
完全な運用を目指しています。
開発を急ぐ“表の理由”は、
中国の人口14億人のうち
銀行口座を持っていない2億人にも、
日本の「PayPay」のような
電子決済を可能にするため。
そのため、彼らの利便性を向上させる、
というのも正しいように思えます。
しかし、中国共産党には
開発を急ぐ裏の理由がありました...
彼らが通貨発行にこだわる本当の理由。
それは、中国最大のライバル：
アメリカを蹴落とすためでした…
↓
通貨を拡大する中国の思惑
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北野事業部 金子竣亮
PS.
中国が開発を急ぐ理由は、
コロナ対策の給付金を
素早く国民に届けることでもなく、
中国の技術力を
見せつけたいワケでもありません。
しかし、米フォーブス誌が
「世界の金融秩序を覆そうとしている」
と評価するように、
彼らは明確な意図を持って
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「二度と同じ過ちを繰り返してはいけない」
「あのとき、どうすれば勝てたのか？」
多くの日本国民が、その反省・教訓を知らないせいで、
今、新たに始まった“米中覇権戦争”でも、また負け組に
入るかもしれない岐路に立たされています…
私たち一人一人が、世界の大局を正しく読み解くことで、
厳しい時代でも豊かに暮らしていけるように…
賢い国民が増えることによって、今度こそ、
日本が勝ち組に入り、希望ある日本を次の世代に
受け継いでいくこと…
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