HPVワクチン＋検診で子宮頸がん撲滅可能−日本はまず積極的勧奨中止以前の接種率回復を（解説：前田 裕斗 氏）－1222
提供元：臨床研究適正評価教育機構
公開日：2020/04/29
前田 裕斗( まえだ ゆうと ) 氏
国立成育医療研究センター 産科
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HPVワクチン＋検診で子宮頸がん撲滅可能／Lancet(2020/03/06掲載)
子宮頸がんはヒトパピローマウイルス（HPV）の感染によって生じることがわかっている、いわば「感染症」の1つである。2018年のデータによれば全世界で約57万件の新規発生と約31万人の死亡が報告されており、女性において4番目に頻度の多いがんである。この子宮頸がんを予防するうえで最も効果的なのがHPVワクチンだ。当初はがんを起こしやすいHPV16、18を対象とした2価ワクチンのみであったが、現在では9価のワクチンが開発され、海外では主に使用されている。ワクチンの効果は高く、接種率の高い国ではワクチンの対応する型のHPVを73～85％、がんに進展しうる子宮頸部の異形成（中等度以上）を41～57％減少させたと報告されている。
今回の論文では数理モデルを用いて、どのような閾値をもって根絶と定義するか、根絶に至るのはいつなのか、どのくらいの死が避けられるのか、そして最も効果的でコスト面に優れた戦略はどのようなものかについて検討している。モデルの詳しい内容はさておき結果を把握することが大事だ。詳細は別記事に譲るが、重要な結果として、根絶の定義を新規発症が1年当たり4例/10万人未満とした場合、HPVワクチンの女性への投与のみでは中低所得国の約60％のみが達成できるのに対し、生涯に1回の検診を加えれば約96％、2回の検診を加えればほぼすべての国で子宮頸がんの根絶が可能であるということが挙げられる。また、HPVワクチンのみで根絶不可能な国は年齢調整した新規発症が1年当たり25例/10万人以上であった。こうした新規発症が多い国では、90％以上の接種率でないと根絶は難しいと本文中で述べられている。
日本では子宮頸がんの年齢調整罹患率は14.7例/10万人で、先進国の中では高いほうである。また、その推移は横ばいで、減少傾向にない。HPVワクチンの接種率についてはご存じのとおり副反応報道による積極的勧奨中止から1％未満にまで落ち込み、これからの回復が期待される。検診率は約42％であり、こちらもWHOが示す目標である70％以上（35、45歳で1回ずつ）には達していない。では、日本ではどの程度のワクチン接種率・検診率を目指せばよいだろうか。2020年2月にLancet Global Healthで報告された論文では、日本におけるHPVワクチンの接種率が、副反応報道による積極的勧奨中止以前の接種率である70％に速やかに回復し、検診率も最低1回を70％、2回を40％の人口が受けることで接種率の減少による2万4,600～2万7,300例の発生および5,000～5,700例の死亡のうち、1万4,800～1万6,200例の発生および3,000～3,400例の死亡を防ぐことができると報告されている。この報告からも示唆されるように、まずは積極的勧奨中止以前の水準へ回復するだけでも効果を期待できる。これからの接種率上昇に期待したい。
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起きるのかを理解できない役人や医療人、政治家が問題です。
その彼らが日本をリードしている限り無理でしょう。
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目当てなどと考える、医療人や厚生官僚や政治家のお頭の
程度が問題解決を妨げているのです。