利上げで起こる2000年からの最終暴落の前兆

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アマゾン時価総額、一瞬で４兆円消失　米ＩＴ株に試練
日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）　編集委員　永井洋一
2017/6/12 10:08

　米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の再利上げが確実視されるなか、アマゾン・ドット・コムや旧グーグル（アルファベット）といった時価総額が巨大な米ＩＴ（情報技術）株に試練が近づいている。

■米ＩＴ８社の時価総額340兆円
　９日の米株式市場でアマゾンの時価総額が前日に比べ一瞬で４兆4000億円吹き飛んだ。８日時点の時価総額の８％、武田薬品工業１社分に相当する。すぐに半分以上を取り戻したが、「フラッシュ・クラッシュ（瞬間急落）」と大騒ぎになった。

　証券会社のリポートを発端としたアップルの新型スマートフォンの発売延期観測がきっかけとされるが、「水鳥の羽音」にコンピューターの自動取引（アルゴリズム）が反応し、ＩＴ株やハイテク株全般に売りが出たのが真相のようだ。

　ＱＵＩＣＫ・ファクトセットによると、フェイスブックやアマゾン、ネットフリックス、旧グーグルといったいわゆる「ＦＡＮＧ（各社の頭文字をつないだ合成語）」にマイクロソフト、アップル、エヌビディア、テスラの「ＭＡＮＴ」を加えたＩＴの巨人８社の時価総額は合計３兆1000億ドル（約342兆円）。世界全体の時価総額の約４％を占めるまでになっている。うまみのある投資先が少なくなり、世界中のファンドマネジャーが殺到した結果だ。

　似たような投資環境は40年以上前にもあった。成長株50銘柄にマネーが集中した1970年代初頭のニフティ・フィフティ（素敵な50銘柄）相場だ。コカ・コーラやＩＢＭ、ファイザー、ポラロイドなどは人気の裏返しでＰＥＲ（株価収益率）が跳ね上がった。ジェレミー・シーゲル著「株式投資」によれば、「ニフティ・フィフティ銘柄の平均PERは41.9倍でS&P500種の倍以上」だったという。

■群集心理の裏に運用競争
　金利上昇とともにニフティ銘柄は暴落した。短期金利（フェデラル・ファンド金利）は72年２月の3.29％を底に、73年７月には10.4％まで上昇した。売りは全般に広がり、その後、米国では株式投資を敬遠する時代が80年まで続いた。

　ニフティ相場の原因を群集心理の一言では片づけられない。背景には年金マネーの膨張と運用競争の激化、そして証券分析が高度化し、市場のゆがみが少なくなった結果、ファンドマネジャーが市場平均には勝てないという「効率的市場仮説」の登場がある。だから誰もが上がった銘柄を買う、買うから上がるというバブルを生んだ。現代と通じる点だ。

　70年代との違いはある。低成長で新市場の芽が少なくなり、一部の企業がテクノロジーや利益を独占する寡占化が「ＦＡＮＧ・ＭＡＮＴ」人気を演出しているという側面だ。そうであれば、潜在成長率の回復がみられない限り、フラッシュ・クラッシュは買いの好機と考える投資家も少なくないだろう。

　ただし選別眼は必要だ。ニフティバブル崩壊以降、ファイザーは米製薬最大手に成長したのに対し、ポラロイドは市場から撤退した。過去１年以上に渡り、ナスダック総合指数が100ポイント以上下落した日は、ほぼ確実に米長期金利が上昇した日だった。予想ＰＥＲはアマゾンが147倍、ネットフリックスは151倍だ。近づくＦＲＢの利上げは、ＩＴ株をふるいにかける儀式になるかもしれない。